サイクルロード 〜自転車という道

また悲惨な事件が起きました。

日曜の白昼、東京秋葉原の歩行者天国で通り魔による無差別な殺傷事件が起き、合わせて１７人が死傷しました。おそらく何が起きたのかも分からぬまま命を絶たれた人もあったでしょう。何の落ち度もない人々が理不尽にも殺害され、突然その将来が断たれるという許しがたい犯行です。

インターネットの掲示板に犯行予告や実況を投稿するなどの異常な面も報道されています。計画的な犯行であり、誰でもよかった、自殺出来ないから死刑になりたかったという身勝手極まりない動機も、歩行者天国にトラックで突っ込み、無差別にナイフで刺しまくるという残虐な手口も到底許されるものではありません。

殺された方の無念、残された家族の方の怒りや悲しみは察するに余りあります。犯人にいかなる事情があったのかはわかりません。しかし、例え世を厭い、将来に絶望して死にたかったとしても、全く無関係で罪もない人々を殺すことで死刑になろうとするなんて言語道断、斟酌出来る事情なんてないと誰もが憤るに違いありません。

「誰でもよかった」「むしゃくしゃしていた」「人を殺したかった」「死刑になりたかった」、先日起きた茨城の荒川沖の通り魔事件や、鹿児島でタクシー運転手を殺害した自衛官の事件などとも共通します。最近多い気がしますが、こうして自殺する代わりに死刑になろうとする行為は「拡大自殺」と呼ばれています。

むしゃくしゃしていたくらいで殺人事件を起こされたのでは、たまったものではありませんが、最高刑の死刑ですら恐れるどころか、むしろ死刑になることを望むわけですから、抑止力は全く効かないことになります。こうした犯行を防ぐ手立てはないのでしょうか。

官房長官はナイフ所持の規制強化に言及しています。しかし、現状でも刃渡り６センチを超えるものは正当な理由なしに携帯出来ないことになっています。街中で、いちいちその所持を調べる方法もありませんし、ナイフだけが凶器ではなく、問題の解決にならないことは明らかです。むしろ官房長官の認識の低さを物語るコメントです。

抑止を有効にするため、更に刑を厳しくするべきと考える人があるかも知れません。つまり、死を望む犯人ですら恐れ、そんな死に方はしたくないと思うような死刑の方法を取り入れることです。現に世界や、日本でも過去にはそうした処刑方法が取り入れられていた時代がありました。

しかし、これは日本国憲法第36条に「公務員による拷問及び残虐な刑罰は、絶対にこれを禁ずる。」とあり、「絶対に」という異例の強い表現で明確に禁じられています。火あぶり、はりつけ、さらし首、釜ゆでといった残虐な死刑の方法を採用することは出来ません。死刑はこれ以上厳しく出来ないわけです。

最初から死刑を覚悟しての犯罪は、規制の強化や刑罰の抑止力で防ぐのは困難と言わざるを得ません。むしろ自殺対策を推進する必要があるのではないでしょうか。もちろん自殺は犯罪ではなく、凶悪犯罪である今回の事件と厳密に区別する必要はありますが、「拡大自殺」という意味では根底に共通する部分がありそうです。

かつて交通戦争とまで呼ばれた交通事故による死者数が、平成18年には6千3百人にまで減少したのに比べ、自殺者は増大し、いまや３万人を超えるまでになっているのに対策は遅れています。先進諸国で第１位の自殺率にも関わらず、一昨年ようやく自殺対策基本法が制定され、対策はやっとスタートラインに立ったに過ぎません。

自殺防止のための相談やカウンセラーの配置などの対策は、そのほとんどがＮＰＯやボランティアによるものであり、多くが資金難に直面していますが、行政の支援体制は整っていません。政治家の危機感も薄いのが現状です。自殺は個人の勝手と見るような風潮が背景にあるのかも知れません。

最近問題になっている硫化水素による自殺もそうですが、ビルからの飛び降り自殺で他人を巻き込む例もあります。結果として電車の運行を妨害するのも日常的な出来事になっています。自殺願望が今回や池田小の児童殺傷のような惨劇を引き起こす側面も無視できません。見知らぬもの同士の集団自殺も珍しくなくなりました。

年間の自殺者は３万人超ですが、未遂はその１０倍とも言われ、重篤な後遺障害が残ることもあります。家族の受ける精神的、経済的なダメージも小さくありません。社会としての損失も拡大しており、もはや自殺は個人の勝手と傍観するわけにはいきません。

もちろん、その対策の難しさは否定できません。人によって背景や理由も違うでしょうし、必要となる精神的なケアの難しさは極めて高いハードルです。自殺を決意した人が、他人の意見をきく余裕があるわけもなく、「死ぬ気になれば何でも出来る」とか、「家族の為に生きて欲しい」などという言葉は全く無意味と言われています。

また例えば、被害が無関係な人にまで及ぶくらいなら、いっそのこと、自殺願望を持ち、ネットでその方法を探すような人たちに、その手段を与える施設をつくって、自殺を決意した人を１箇所に集めることが出来るなら、その後自殺を思いとどまらせたり、カウンセリングなどの対策をとることも可能かも知れません。

しかし、当然現実はそんなに単純ではありません。もちろん国が犯罪である自殺幇助をするような施設をつくるわけにもいきません。実際は、誰がいつ・どこで・どんな方法で自殺するかもわからず、わかったとしても未然の阻止は極めて困難であることは、そばに家族がいても防げないことが多い事実が如実に物語っています。

自殺が未遂に終わったり、自殺願望から抜け出すことが出来た人に聞くと、「なぜ、あれほど死にたいと思ったのか分からない」とか、「深い理由もないのに、なぜか死にたかった」などと話すそうです。本人ですら分からないことがあるのに、それを防ぐというのも困難です。

うつ病などのケアは重要ですが、個々に対応して自殺を減らすのは難しいと言わざるを得ません。しかし、自殺の理由や背景にある要因を減らすことが出来れば、結果として自殺者を減らすことが出来るはずです。フィンランドなどで、自殺の報道方法を変更するなどして、自殺者の減少を達成している例もあります。

自殺の理由はさまざまでしょう。いじめや失恋、健康上の理由や肉親の死などの喪失感も少なくないでしょうが、学業や就職、進路などの問題、失業、借金など経済的な理由も多いようです。つまり将来に対する不安が、絶望や厭世となり、自殺の背景となっていると言えそうです。

社民的な政策をとるヨーロッパ諸国（英国を除く）と比べ、日本やアメリカは社会福祉の充実度が低いと言われています。何らかの原因で長期に失業すると、ホームレスにならざるを得ない社会です。昨今日本でも終身雇用は崩壊し、多くがそのリスクを抱える一方で、セーフティネットが整っていません。

年金や医療、介護の心配もありますし、少子高齢化の進展も危惧されます。非正規雇用が増え、正社員でも残業が長時間化し、ストレスは溜まり、健康も損なわれています。将来に安心や希望が持てず、不安が増大していることも悩みの背景にあるのは想像に難くありません。

生きていく上で、もっと過酷な国もあるわけですが、そうした国の自殺率は極めて低く、豊かな日本のほうがはるかに高くなっています。これは絶対的な不幸が原因ではなく、他人と比べて幸福を感じられないことが自殺の原因となるからと言われています。このことは多くの示唆を含んでいると思います。

日本人は特に他人と違うこと、孤立を恐れます。他人と比べて幸福を手に出来ない、劣っている、自分だけついていけない、取り残されるといった劣等感や絶望感、屈辱、挫折といった感情、あるいはプレッシャーに晒され、それに耐えきれなくなって自殺する傾向が認めらます。

当然、ここのところ指摘されている極端な格差の解消やセーフティーネットの充実が求められるでしょう。年金や雇用など、将来に対する不安の解消も重要です。景気の回復も含め、これらが実現できれば理想ですが、こうした抜本的な状況の改善が一朝一夕にいかないのも事実です。

しかし、それに向けた道筋を示し、今すぐでなくても将来に希望を持てるようにすることは出来るはずです。むしろ将来に向けたビジョンを示し、希望を与えることこそ政治に求められることであり、同時に今の日本の政治に最も足りない部分のように思えます。

他人と違ってもいいし、ステレオタイプな成功だけが幸福ではないといった価値観の見直しも必要かも知れません。自殺を防ぐ直接的な対策として雇用関連への取り組みも急務ですし、犯罪や自殺による社会損失を考えれば、直接的な救済や、雇用機会の提供なども考えられるでしょう。

政治家に自殺対策に対する認識が低いことは、世論の関心が低いことにほかなりません。今回のような事件がなくても、自殺対策の必要性は減じられません。社会の歪みや劣化の兆候、抱える問題を端的に表しているという点でも軽視すべきでなく、決して他人事ではありません。

自殺の根本的な背景にあるものを改善していくことは、自殺対策としてでなくても有益であり、直接、間接のさまざまな社会的損失を防ぐことは全体の利益でもあります。まず我々が、自殺という不幸がなるべく起きない社会を目指さなくてはならないとの認識を新たにする必要があるのではないでしょうか。

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そんなに頻繁に行くわけではありませんが、私も当日現場にいたとしてもおかしくありません。その意味でも他人事ではありません。犠牲になられた方のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

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