January 27, 2018

将来に向け対策や布石を打つ

日本列島は記録的な寒さに見舞われています。


大陸からの寒気が広く日本列島を覆い、東京では48年ぶりの寒さを記録するなど、各地で最強寒波による冷え込みや大雪などの影響が出ています。さて、そんな折りですが、例によって最近の自転車関連のニュースのチェックをしておきたいと思います。


津黒高原スキー場を自転車でGO 27日と2月10、17日に催し

ゲレンデ走行自転車で雪原をGO!―。真庭市蒜山下和の津黒高原スキー場で27日と2月10、17日の3日間、悪路走行を得意とするマウンテンバイクとファットバイクで、白銀のゲレンデを走行するイベント「MTB Snow Ride津黒高原」が初開催される。

マウンテンバイクは、強度の高いフレームに太めのタイヤを備えることで、舗装していない道路などオフロード走行ができる自転車。

ファットバイクは10センチ前後の極太のタイヤを装着したマウンテンバイクの一種で、砂地や雪上でも比較的安定した走行ができる。国内では10年ほど前から普及し始め、徐々に人気が出ている。

開催日の午前8時〜午後5時、ゲレンデに自転車専用レーンが設けられ、雪坂下りが楽しめる。自転車は持ち込みの場合はリフト1日券と保険料込みで5千円。初心者向けに自転車レンタルと乗車スクールがセットになったプランも用意する。半日プランが午前8時〜正午と午後1時〜5時で、料金は5千円(リフト券別)。1日プランは1万円(リフト1日券込み)。定員各日5人で予約が必要。

イベントは、鳥取市の鳥取砂丘で自転車ツアーを展開している団体「TRAIL ON」(小椋宣洋代表)が自転車の楽しみ方の幅を広げたいと企画。自転車を使った地域活性化を目指す真庭市地域おこし協力隊・大森繁さんの協力も得て開催が実現した。問い合わせ、予約はTRAIL ON(080―1649―1796)。(2018年01月25日 山陽新聞)


スキー場などで雪上を自転車で走るというのは、ごく一部の愛好者を除いて経験したことがある人は少ないと思います。ファットバイクの認知度もまだまだ低いですし、これは珍しいイベントです。ファットバイクを持ってなくても滑れるのであれば、一度体験してみたいという人もあるでしょう。

ピークの時と比べればスキー人口は半分以下だと言いますし、経営難でスキー場も減っています。スキー場としても、新たな集客ツールになる可能性があるでしょう。スキーやスノーボードが出来ない人でも、雪上で自転車に乗るなら出来そうだし、行ってみようかと考える人もありそうです。

春から秋には、自転車を使った地域振興に取り組んでいる地域でも、冬場の積雪期には何も出来ないと考えているところは多いはずです。これならば、冬でもイベントが出来ます。そのような地域が増えてくると、雪上でも自転車というスタイルが、もっと一般的になっていくかも知れません。


自転車のルール、トイレで読んで

トイレットペーパー自転車事故を防止しようと、北署は24日、自転車の交通ルールを解説したイラスト入りのトイレットペーパーを名古屋市北区の国道交差点で配布した。

同署交通課の佐藤博文・巡査部長が発案。不動産流通会社「ニッショー」(本社・北区)に呼びかけて、1000個を製作した。同社のマスコットキャラクター「サガッシー」が自転車に乗るイラストをあしらい、「自転車は車道が原則」などと記されている。

この日は、同署員や同社員ら約30人が自転車の利用者に約100個を手渡した。佐藤巡査部長は「少しでも交通ルールを覚えてもらい、自転車の事故を減らせれば」と話した。

県内での昨年の交通事故死傷者数は4万8032人で、前年に比べて3267人減ったが、このうち自転車事故による死傷者数は147人増えた。(2018年01月25日 読売新聞)


これはユニークな取り組みです。ポスターやパンフレットではなく、トイレットペーパーとは意表を突くアイディアです。思わず見てしまう人も多いでしょう。ありふれたポスターだと、あまり注目を集めないであろうことを考えると、案外効果的かも知れません。

交通ルールを確信犯で守らない人もいますが、基本的なことでも、案外知らない人がいます。どこかにポスターなどが貼ってあっても、じっくり読む人は少ないに違いありません。そう考えると、交通法規の啓発の方法は、もっと工夫する余地がありそうです。

毎年、ポスターを刷るのであれば、その絵柄を変えるだけでなく、このトイレットペーパーのように、違う方法に変える手はあるでしょう。それほど予算はかけられないかも知れませんが、アイディア次第で、低予算でも効果的な方法はあると思います。啓発の方法を、もっと多様化させてもいいのかも知れません。


多彩な車種、高評価 浜松の貸自転車・実証実験1周年

多彩な車種浜松市のレンタサイクル実証実験のためJR浜松駅近くの高架下に開設された「はままつペダル」が1月下旬で1周年を迎えた。多彩な車種が自転車愛好家から高い評価を受ける一方、稼働率は2割程度と目標の4割には届いていない。運営側は今後、情報発信を強化するほか、案内役が伴走するガイドライドの企画を増やし、利用拡大を図る。

事業は市や浜松商工会議所、浜松自転車協会など7団体の「はままつ都市型レンタサイクル推進協議会」が2019年1月までの2年間実施している。高機能なロードバイクやクロスバイク、小径のミニベロ、電動アシスト車など計66台の豊富な車種が特徴で、「サイクリング発祥の地」とされる浜松の自転車文化の発信も狙い、駅前に拠点を設けた。

市によると、12月末時点の利用台数は1日平均11・5台(稼働率約17%)。休日利用が全体の役7割を占め、平日は低迷する。駅前の立地から利用者の7割は大都市圏からの来訪者で、観光目的が6割に上り、その大半は浜松城周辺での利用だった。外国人利用者も4%いた。

利用が多い車種は街乗り用のシティーバイクが49%、電動アシスト車が23%。一方、高機能で利用料金の高いクロスバイクは14%、ロードバイク8%、ミニベロ6%だった。運営側は今後、飲食店や観光名所の案内など、SNSを通じた情報発信を強化し、食事や宿泊など滞在時間の長期化を目指す。浜名湖周辺などを案内し、好調なガイドライドも増加し、インバウンド(訪日外国人)向けに、関係団体と連携して通訳サイクリストの養成も進める。(2018/1/25 静岡新聞)


レンタサイクルと言うと、当然のようにママチャリを置いているところがほとんどでしたが、最近は少しずつスポーツバイクを置くところが増えているようです。スポーツバイクに乗ってみれば、ママチャリより楽しいと感じる人も多いと思いますし、再訪につながるかも知れません。

一度スポーツバイクに乗ってみたいと考える人の試乗のニーズもあるのではないでしょうか。もっとスポーツバイクを用意していることを全面に出して宣伝すれば、稼働率も上がる可能性がありそうです。他との差別化の点でも、もっとアピールしてもいいと思います。

今どきは、自転車シェアリングと混同して、中途半端なサービスを始める自治体も多いですが、観光客向けを考えるなら、むしろ、このようなレンタサイクルこそ、求められるサービスと言えるのではないでしょうか。他の地域でも、スポーツバイクを貸し出すところが増えることを期待したいと思います。


「スポーツバイシクル学科」 松本の専門学校が新設へ

スポーツバイシクル学科松本情報工科専門学校(長野県松本市)は2019年度、自転車の整備技術やレース運営について学ぶ「スポーツバイシクル学科」を新設する。趣味や競技として自転車に取り組む人が増える中、専門的な技術や知識を持ち、「自転車の楽しさ」を伝えられる人材の需要増を見込んで開設。同校によると、同様の学科は東京、石川県の専門学校に続き3例目としている。

同校によると、新学科は2年制で、1学年の定員は30人を想定。自転車の組み立てや調整、体格に合った自転車の選び方などを、座学と実技を通して学ぶ。近隣で開かれるロードレースイベントの運営に参加したり、企業によるマウンテンバイクのコース作りなどに携わったりする実習も用意する。

アドバイザーには、元マウンテンバイク五輪代表で全日本監督の鈴木雷太さん(45)=松本市=が就任予定。授業内容の編成に携わるほか、松本市内で自転車専門店を営む立場として講義も担当する。鈴木さんの人脈を生かし、業界関係者を講師に招く計画だ。

同校は目指す就職先として、自転車整備士や自転車専門店、サイクル用品メーカー、レースイベントの運営会社などを想定している。同校を運営する未来学舎(松本市)の理事で、自転車が趣味という因幡宣徳さん(52)は「これからの自転車業界はショップ店員や整備士も、走って楽しい場所や乗り方を知っていることが必要」と指摘。「全国各地で自転車シーンを盛り上げる人材を育てたい」と話している。

同校には現在、ともに2年制の自動車整備学科(1学年の定員80人)、情報システム学科(同40人)がある。(1月26日 信濃毎日新聞)


自転車関連の学校の3校目ということのようです。近年言われているような、単なる自転車ブームということではなく、今後の社会的なニーズがあり、その道を目指そうと考える学生の応募が見込めるということなのでしょう。観光だけでなく、自転車スポーツの拡大も担っていってほしいものです。


宮崎県警発案 自転車盗まれる前に「思いやりロック」

思いやりロック市街地の駐輪場で、盗難防止のために無施錠の自転車に警察官が鍵をかける宮崎県警の「思いやりロック作戦」が全国に広がり出している。県警が8年前に開始し、宮崎県内の盗難自転車数は作戦前から半減した。

所有者の了解なしに自転車をロックする手法に疑問の声もあるが、成果を上げている作戦に専門家も注目している。

「駅では無施錠の自転車が目立つ」。昨年末、JR日向市駅近くの駐輪場で山下隆一巡査が、無施錠の自転車の後輪に駅前交番の電話番号を記した鍵をかけた。

約15分後、延岡青朋高校3年の黒木佑真さん(18)が交番にやってきて、ロックは解除された。黒木さんは「電車に乗るために急いでいて鍵をかけ忘れた」と話した。(毎日新聞 2018年1月14日)


他の県で、過去にも何度か同じような取組みがニュースになったことがあります。面白いのは、どの警察も自分たちの発案とか、最初だったと表明しているところです。それだけ、各都道府県警察の横の連携がないのでしょう。自治警察とは言え、効果的な防犯方法などについては、もっと共有してもいいのではないでしょうか。


ダミー自転車で「ちょい借り盗」減少 尼崎

ちょい借り盗自転車盗の防止に向け、兵庫県尼崎市が盗難多発地点で警報機付き自転車を置くなどの社会実験をしたところ、対象地点の盗難が前年同期より約16・2%減ったことが、市のまとめで分かった。市は効果が見込めるとして、2018年度も対象地点を拡大して実施するという。

市域全体が平たんな同市では、自転車が便利な乗り物として広く利用される一方、自転車盗などの犯罪や不法駐輪といったマナー違反が横行。

特に、止めてある自転車を勝手に借りて乗り捨てる「ちょい借り盗」を含めた自転車盗は毎年2千件以上発生している。13年以降は減少傾向にあるが、16年、17年は同市の街頭犯罪認知件数の半数以上を占めている。

市は昨年8〜12月、市内でも盗難の多い、阪急武庫之荘駅周辺とJR尼崎駅周辺で社会実験を実施。啓発のため、同市役所周辺でも行った。車体を揺らすと警報音が鳴る装置を付けたダミー自転車を紛れ込ませ、「自転車を盗もうとするとアラームが鳴ります」という警告文で呼び掛けた。ちょい借りを禁止する横断幕やステッカーなども街頭や店舗に掲示した。

ちょい借り盗この結果、17年8〜12月の盗難認知件数は、阪急武庫之荘駅周辺が51件(前年同期比12件減)、JR尼崎駅周辺が47件(同7件減)となった。

駐輪中の自転車からサドルが盗まれるといった事案が減ったほか、市民や他都市の担当者からも取り組みについて問い合わせがあったという。

尼崎市は18年度、さらに盗難が多発している2カ所程度にダミー自転車を置き、対策を本格化させる。同市の梶本修司危機管理安全部長は「社会実験の開始以降、自転車盗が減り、市域全体にも効果が波及していると感じる。地域の人や警察と協力し、街頭犯罪の抜本的な減少に努めたい」と話している。(2018/1/25 神戸新聞)


自転車を盗もうとして、アラームが鳴ったら厄介と考えるのが抑止力になるのでしょうか。それだけ、ちょい借り、ちょっと拝借くらいに考えて、安易に盗む人が多いということなのでしょう。無施錠の自転車の割合も高いと言いますから、簡単に盗めてしまうのも背景にあるでしょう。

ダミー自転車が紛れ込んでいる割合や、実際に鳴ることより、鳴るかも知れないというのが抑止になるなら、2カ所程度とは言わず、全域で行ってもいいのではないでしょうか。警報装置が足りないならば、市内のどの駐輪場に置いてあるかわかりませんとすれば、同等の効果が見込めそうに思えます。

ちょっと拝借するだけ、と考える人は、それほど罪の意識も大きくないのでしょうが、それでも立派な窃盗になります。当然ながら発覚したら犯罪として刑事罰を受ける点も、もっと周知する必要があるように思います。こうした取り組みは、自転車盗の検挙に力を入れていることを知らせる点でも意味がありそうです。


DAZNの'18年自転車ロードレース配信は「ジロ・デ・イタリア」など60レース

ロードレース配信スポーツストリーミングサービスの「DAZN」は、2018年の自転車競技ロードレース配信ラインナップを発表した。世界三大ツールの一つである「ジロ・デ・イタリア」や、クラシックの王様「ロンド・ファン・フラーンデレン」など、世界のトップチームが参加するUCI(国際自転車競技連合)ワールドツアー全37レース中、21レースをライブ配信。日本初登場となるステージレース「ボルタ・ア・カタルーニャ」、「ブエルタ・アル・バイスバスコ」も配信する。

(後略 2018年1月25日 インプレス)

最近は、テレビだけでなく、ストリーミング配信サービスなどが身近になり、海外のロードレースなどを視聴できる機会が増えてきました。日本では、まだまだマイナーなスポーツと言わざるを得ませんが、マラソンや駅伝好きな日本人好みのスポーツだと思いますし、触れる機会が増えれば、人気拡大も期待できそうです。


渋谷109前でスケボーに自転車 都市型スポーツをPR

BMX自転車BMX、スケートボード、インラインスケート、そして建物や障害物を宙返りするなどして乗り越える「パルクール」などなど――。

若者に人気のあるアーバン(都市型)スポーツを応援していく「日本アーバンスポーツ支援協議会」が16日立ち上がり、東京・渋谷の街中で設立記者発表会が行われた。

SHIBUYA109前の特設ステージで行われた発表会では、目の前のスクランブル交差点を多くの人が行き交う中、スケートボードと自転車BMXの選手がトリック(技)を披露した。

2020年東京五輪でも自転車BMX、スポーツクライミング、スケートボード、3人制バスケットボールなどが新たに実施される。協議会の会長に就任した渡辺守成・国際体操連盟会長は「東京五輪でアーバンスポーツを盛り上げ、24パリ、28年ロサンゼルス五輪へとアーバンスポーツのたすきをつなげていきたい」と話した。

4月6〜8日には広島市の旧広島市民球場跡地で、日本で初開催となるアーバンスポーツの国際総合大会が行われる予定だ。(2018年1月16日 朝日新聞)


BMXも日本ではマイナーですが、関係者も露出に努めているようです。地道な努力ですが、関心を持つ人の拡大が、将来の参加人口の拡大、優秀な選手の輩出にもつながるでしょう。五輪で活躍する選手が出てくれば、人気も高まります。東京たけでなく、その先を見据えて、良い循環になっていくことを期待したいところです。


パナ自転車、売上高3倍目指す 電動アシストを低価格化

パナソニックの子会社で自転車の製造販売を手掛ける「パナソニックサイクルテック」(大阪府柏原市)の片山栄一社長は16日までに共同通信のインタビューに応じ、今後10年以内に売上高を現在の3倍超となる1千億円に引き上げる目標を明らかにした。中でも国内シェア首位の電動アシスト自転車について、コスト削減で価格を下げて普及を促す意向を示した。

海外展開も進め、現在1割程度の海外売上高比率を中国やアジアを中心に2〜3割に伸ばす。同社の2017年3月期の売上高は288億円で、うち約9割を電動アシスト自転車が占める。価格の引き下げで需要を喚起したい考えだ。(2018/01/17 上毛新聞)



街乗り電動自転車を一新=ヤマハ発

ヤマハ発動機は、電動アシスト自転車PAS(パス)の街乗り向け標準モデルを6年ぶりに全面改良し、「パス・ウィズ」シリーズとして2月9日発売。女性を意識してデザイン性を高めたほか、新設計フレームで乗り降りのしやすさに配慮した。駐輪の際、スタンドと連動してハンドルを固定する機能も採用した。価格は11万8800円から。国内で年間6万6000台の販売を目指す。(2018/01/17 時事通信)



電動アシスト自転車のバッテリーが発火

2014年6月、東京都内において、充電中の電動アシスト自転車のバッテリーパックが発煙・発火するという事故が発生した。発火に気づいたユーザーはバケツに水を張り、炎を上げているバッテリーパックを浸漬。すぐに火は消え大きな被害には至らなかったが、周囲が焼損し、所有者は軽い火傷を負った。

電動アシスト自転車のバッテリーパックが発火・発煙するという事故はしばしば発生している。電池セルの加熱、配線の短絡など原因は幾つかに別れるが、製品評価技術基盤機構(NITE)が把握しているだけでも、2000年以降、その数は30件以上に上る。

特に近年は、リチウム(Li)イオン2次電池(LiB)が普及し、事故被害が拡大するリスクが高まっている。電池セルに問題がなくても、周辺回路での短絡による過熱現象などが起こると、エネルギー密度の高い電池セルが熱暴走して火災などに至りかねないからだ。

冒頭の事故は、2017年11月に東京都内で開催されたNITEの業務報告会で、調査結果について発表があったもの。やはり電池セルにはLiBを採用していた。(後略 2018/01/05 日経テクノロジー)


電動アシスト自転車の人気が高まり、販売量が増えています。メーカーも開発に力を入れているようです。一方、その人気に乗じて、海外からの格安品の流入も増えているようです。バッテリーの発火事故がしばしば起きているという記事が気になります。

自転車マンション電動アシスト自転車は、家電などと違って、屋外で気温差も大きいシビアな環境で使われます。バッテリーパックの発火だけでなく、周辺回路のショートなども発火の原因になるようです。特に海外の設計品は、結露などへの配慮が足りない傾向があると言います。

サムスン電子のスマホの発火が世界的に多発し、大きな問題になったのは記憶に新しいところです。メーカーも大きなダメージを受けるので、再発防止に力を入れているようです。しかし、自転車の場合、特に海外からの輸入品は、価格優先でブランドなど気にせず購入する人も多いと思います。

ブランドを気にしていないメーカーは、安全や発火のリスクを重く見ていない可能性は高いでしょう。火事や怪我など大きな被害につながらないよう、未然の対策が必要だと思います。規制は難しい面もあると思いますが、電動アシスト自転車の発火の可能性はあまり知られていないので、消費者への啓発も必要でしょう。


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そのほか、各地からいろいろなニュースが届いています。フランスのロベール・マルシャンさんについては、何度か取り上げましたが、とうとう引退されるようです。100歳を超えているとは思えない走りで、超人の引退は残念ですが、お疲れ様でしたと申し上げたいと思います。




トランプ大統領がTPPへの復帰の可能性を示唆しました。就任して真っ先に離脱しておいて、「柔軟」ですね。

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この記事へのコメント
リチウムバッテリーの発火状態、2017はどうだったんですか?5年近くたってるからバッテリーの進化も大きいはずです。
Posted by DHK at February 05, 2018 16:49
DHKさん、こんにちは。
記事は今年ですが、2017年11月の報告です。NITEの調査結果なのでタイムラグはあるでしょう。
Posted by cycleroad at February 07, 2018 22:28
 
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