サイクルロード 〜自転車への道

原油が相変わらず最高値を更新しています。

サウジアラビアが増産を表明したにも関わらず、相場は続伸するような状況です。この原油高、世界各国で悲鳴があがり、第３次石油危機とも捉えられ始めています。先進国では需要の減退傾向もありますが、そう簡単に消費量が減らせるものでもなく、また新興国の旺盛な需要もあって価格の下落は望み薄です。

日本でも、輸送コストや原材料費などを通して物価の上昇に拍車をかけていますし、産業面でも業種によっては深刻な影響が出始めています。物価上昇も、需要が増えるわけではない、いわゆる悪いインフレであり、広く企業業績へもダメージを与え、景気動向も懸念されます。

そんな中、ガソリン価格の高騰を受け、自転車販売が伸びていると言います。

原油高、メタボ対策・・・自転車人気が急上昇

自転車の人気が急上昇している。ガソリンの価格高騰で自動車からの乗り換えや、メタボリック症候群対策にと、利用者が増加。兵庫県内の販売店でも、ペダルの踏み込みに力がかからないなど機能性に優れたスポーツタイプを中心に売れ行きが好調だ。社団法人自転車協会（東京）によると、加盟社の今年一-四月の国内出荷台数は一九九八年以来十年ぶりにプラスに転じた。ガソリン価格の値上がりに歯止めがかからぬ中、健康ブームと相まって人気はさらに高まりそうだ。

東急ハンズ三宮店（神戸市中央区）の自転車売り場では今年に入り、中高年の購入者が昨年の同時期に比べ一・五倍増。通勤での利用が多く、売れ筋は五-十万円のスポーツタイプという。神戸・三宮で同タイプを扱う「ガレリア２００１」でも昨年五月ごろから、通勤に使うサラリーマンの購入者が増加。今年五月の販売台数は前年同月の約三倍と大幅に増えた。十-十五万円の同タイプが売れているといい、「若者はガソリン高騰で節約のため、年配の人はメタボ対策で買うのではないか」とみる。（中略）

自転車協会によると、一-四月の加盟百十二社の国内出荷台数（生産台数と輸入台数の合計）は約二百二万台で前年同期比１０・３％増。既に昨年の出荷台数の半数以上を出荷し、スポーツタイプの人気が高いという。自動車から自転車への乗り換えは欧米でも進んでおり、米国・ニューヨーク市では交通事故が絶えないことから、約四百八十キロメートルの自転車専用レーンを設置。二〇〇九年中にさらに三百二十キロメートルを整備するという。（6/20　神戸新聞）

原油↑　自転車人気↑

原油価格高騰を受け、自転車の人気が高まりつつある。帯広自転車商組合（広瀬哲男組合長、１８店舗）によると、省エネ志向により、サラリーマンが自家用車から切り替える動きが顕著。同組合加盟の地元専門店の１−６月の平均売上台数は前年比２０−３０％増となる見込みで、関係者は「思わぬ恩恵」と、想定外の“特需”を喜んでいる。

健康志向も影響？（中略）人気があるのは「ママチャリ」と呼ばれる一般的なモデルと、スポーツタイプの双方。大半が成人の新規顧客で、通勤手段としての購入が主だ。１０万円以下の商品が売れ行き好調だが、中・高年では２０万円以上の高級車も売れている。折りたたみ式も堅調。

鎌田社長によると、原油高騰を特需の主要因とするが、並行して今年度開始された特定検診制度による「健康志向の高まりも販売を下支えしている」と分析する。関係者は「原油高が継続、上昇が続けば、消費者の関心は一層、自転車へ向く可能性もある」としている。（2008年6月23日　十勝毎日新聞）

原油高、メタボ、環境問題解決　自転車通勤“一石三鳥”

原油高とメタボリック症候群、環境問題を一気に解決―。通勤手段を自動車から自転車に切り替えるサラリーマンらが県内で増えている。生活を直撃するガソリン価格の高騰に加え、４月から始まった「特定健診・特定保健指導」、温室効果ガス削減を主要議題とする来月の北海道洞爺湖サミットを受け、人気が上昇。財布、体、地球に優しい「“一石三鳥”の取り組み」とばかりに、さらに広がる様相を見せている。（中略）

岡山市駅前町の販売店では、今年に入り１０万―５万円のロードレース型の注文が増え、売り上げは昨年の約１・５倍。修理の依頼も増えているという。店主の河原正さん（７９）は「経済性と健康志向を反映しているのでは。ここ２０年ほどは自転車離れが進んでいたのでうれしい動向」と歓迎する。快適で安全な自転車社会実現へ、行政も対応に乗り出した。県警と自治体は昨年末から岡山、倉敷、津山、総社市の１５区間に自転車専用の走行レーンを新設。岡山市は本年度、岡山駅周辺などに新たに駐輪場を数カ所整備する計画だ。

健康づくりと環境への貢献度を実感してもらおうと、ＮＰＯ法人・自転車活用推進研究会（東京）はネット上で「エコサイクル・マイレージ」を実施。参加者が申告する走行距離の合計から二酸化炭素削減量と消費カロリーを算出する。登録者数は発足時（２００３年）の約９倍に当たる４５００人を突破し、県内からも６５人がエントリーしている。同研究会の小林成基代表（５９）は「自転車は時代のニーズにマッチした理想の交通手段。義務感ではなく自転車生活を楽しむことが長続きする秘けつ」と話している。（2008年06月23日　山陽新聞）

ロードバイク：販売急伸 メタボ問題きっかけに、ガソリン高騰が拍車／山形◇会社員ら、車からチェンジ

舗装道路を高速走行できるロードバイク（スポーツ自転車）の売れ行きが急激に伸びている。主な客層は、自動車で通勤していたサラリーマン。メタボリック症候群問題を機にした健康ブームが火を付け、ガソリン価格の高騰に伴う家計圧迫で、人気が爆発した模様だ。

ロードバイクは、長距離レースなどの競技用に設計された自転車。山道などの悪路に強いマウンテンバイクと異なり、車体が１０キロ以下と軽くこぎやすい。細いタイヤで路面との摩擦が小さいためスピードが出やすく、長距離を走っても疲れないのが特長だ。

値段は「ママチャリ」より高く、最低でも４万円。海外メーカーの高性能のブランド品では、１５０万円する商品もある。山形市七日町２の熊谷自転車では、今年１〜５月の販売台数が、各月とも前年を約２０台上回った。高価格の物が売れ、１０年前に約３万５０００円だった平均単価は、１０倍の約３５万円跳ね上がった。

市内の他の自転車販売店でも「今年に入り売上高は去年の３割増し」（じてんしゃ蔵・守三）▽「５、６月で６０台も売れた。３分の１はガソリン高騰が理由の４０〜５０代」（サイクルランドさいとう）−−との声が上がっている。熊谷自転車によると、売れ始めたのはメタボリック症候群が話題になった数年前。「運動不足を解消したい」という理由が多かった。さらに、昨年１２月以降はガソリン価格の急騰を受け「車に乗れない」と嘆くサラリーマンが頻繁に来店するようになった。

３０万円を準備し同店に訪れた山形市の公務員の男性（２９）は「自家用車はハイオクを使っていて、負担が大きい。一時的には痛い出費だが、長期的には割安と考えた」と話す。総務省によると、ガソリン価格高騰前の０７年、勤労者世帯（２人以上）の年間ガソリン消費量の平均は６５７・７リットル。現在のレギュラーの平均小売価格は１リットル約１７５円で、年間１１万５０９７円となる計算だ。自転車産業振興協会（本部・東京都港区）は「統計はまとまっていないが、全国の小売店から売れ行きの伸びが報告されている。過去２度のオイルショックと同じ傾向」と話し、自転車ブーム到来を確信している。（毎日新聞　山形　2008年6月25日）

価格の高いロードバイクなどスポーツタイプの自転車が売れているという傾向が、どの記事にも共通しています。ガソリン価格高騰だけではなく、環境問題への意識の高まりや、メタボリック症候群など健康ブームということもあるのでしょうが、いずれにせよ自転車への関心が高まっているのは確かなようです。

こうした動きは、個人が通勤などに使うだけにとどまりません。

都市部企業：外回り用に電動自転車　切り替えの動き広がる

東京都心や大阪、名古屋などの都市部で、従業員の外回り用に小型自動車やバイクを使ってきた企業が、電動自転車に切り替える動きが広がっている。小回りがきく機能性に加え、ガソリン価格の急騰への自衛策にもなるためだ。コピー機の保守管理を行う富士ゼロックス東京は、東京２３区で使うバイク約６００台を電動自転車に切り替えた。０６年の道路交通法改正により、使用していたバイクが駐車規制対象となり、駐車場対策として始めた切り替えだが、結果的にガソリン代を月平均約６８万円削減できたという。リコーテクノシステムズも、都心のバイク１１０台を電動自転車に替え、昨年度中に約５０万円を節約した。

エレベーターの保守点検を行う東芝エレベータも都心に１５０台を導入。「大地震などの緊急出動にも使える」とメリットを強調する。ヤマト運輸は、二酸化炭素削減の対応や渋滞対策のため、０２年以降、リヤカーをつけた電動自転車計８００台を都心に順次導入し、小型トラックの使用を抑えてきた。全国の住宅密集地でも利用を進めている。　電動自転車シェア首位の松下電器産業によると、０７年度の企業向け出荷台数は０２年度の３倍に急増。同社は「コスト削減のメリットが認識されれば、導入はさらに広がるのではないか」と話している。（毎日新聞　6/13）

リニモ＋自転車＝エコ“一石二鳥”　定期券利用者に貸し出し

リニモ（東部丘陵線）の定期券利用者を対象に、乗降駅からの通勤や通学に自転車を無料で貸し出す試みが１６日から始まる。県による初めての取り組みで、環境に優しいリニモと自転車とを組み合わせることで、沿線の渋滞緩和と地球温暖化防止の“一石二鳥”を狙っている。

自転車は真新しい１４０台を用意。例えば名古屋市内の自宅からリニモに乗り、下車した駅から借りた自転車で勤務先や大学に向かう。また、リニモ沿線の自宅から自転車でリニモの駅まで行き、そこから通勤、通学先へ−。こんな使い方が想定できるという。定期券の有効期間中、自転車は無料で借り続けることができる。（中略）

本年度から県が提唱する、環境に配慮した交通機関を使う生活様式「エコモビリティライフ」の一環。２０１０年の名古屋開催が決まった生物多様性条約第１０回締約国会議（ＣＯＰ１０）も意識した取り組みで、交通対策課は「環境にも健康にも優しい通勤、通学を定着させたい」と話す。（後略）（6/13　中日新聞）

玖珠町　公用自転車１１台配備　ガソリン代の削減狙う

（大分県）玖珠町は９日、環境問題や高騰するガソリン価格への対策として、庁舎や出先機関に公用自転車１１台を配備した。業務での移動などに活用する。７月の環境月間を前に環境保全への機運が高まっていることや、町内のガソリン平均価格がレギュラー１リットル＝約１８０円に高騰していることを受け、役場の若手職員らが提案し、導入が決まった。

業務時の書類の持ち運びなど半径約２キロ以内の移動に自転車を利用し、公用車による排ガスの削減や、ガソリン代の経費節減に努める。役場玄関であった鍵の受け渡し式で、小林公明町長は「環境問題に対する職員の意識を高めてほしい」とあいさつ。早速試乗した町国体推進室職員の幸野弘靖さん（２８）は「風を切って気持ちがいい」と乗り心地に満足していた。（06/10　西日本新聞）

秋田で自転車通勤応援イベント「Bike to Work」−市環境部も協力

自転車通勤を応援するイベント「Bike to Work Day AKITA」が6月19日、秋田市保戸野と同寺内蛭根を中心に開催される。環境と健康によい交通手段として自転車通勤を応援することを趣旨とする同イベントは、、NPO法人「バイシクルエコロジージャパン」（東京都練馬区）が数年前から開催しているもの。秋田での開催は先月15日に続き2回目。

今回は、CO2など温室効果ガスの排出削減対策に取り組む秋田市環境部も協力し、自転車通勤者にドリンク類を提供する「エナジーステーション」を2カ所に増設。環境企画課の地球温暖化対策担当者は「自転車は、環境や健康のほか財布にも優しい通勤手段。気持ち良く自転車通勤できる季節なので、さわやかに風を切って通勤してもらえれば」と話す。（後略）（5/12　秋田経済新聞）

自転車でメタボ対策！

自転車通勤をしてメタボリックシンドロームを撃退！そんな試みを盛岡市の職員が始めました。今後４ヶ月自転車通勤を続け、体重の変化などを検証するもので、健康増進とともに渋滞緩和やCO2削減にも繋げようという試みです。この試みは、盛岡市が今年４月から自転車の利用促進をはかる「自転車条例」を施行したことをきっかけに行われるものです。市が職員に参加を呼び掛けたところ男性職員11人が参加することになりました。

試みの名称は「自転車通勤で脱・防メタボ！」車や電車などで通勤している参加者は、今月から10月下旬まで４ヶ月間にわたって通勤手段を自転車に変更。自転車通勤を継続すると共に●大盛りを控える●毎日体重を測る・・・など、それぞれの目標と、実行できたかどうかを記す記録表を毎日記入し、栄養士や保健師の指導を受けながらメタボリックシンドローム対策にあたります。初日のきょうは、試みの説明のほか体脂肪などの測定や胴回りの計測を行いました。自転車は果たしてメタボ対策に繋がるのか？10月まで、月１回盛岡市保健所で体重や体脂肪などを計測して検証が続けられます。（岩手放送）

企業や自治体などでも自転車を活用する、あるいは支援する動きが広がっています。この傾向は大都市圏だけに限りません。こちらも、ガソリン高騰だけでなく、環境や渋滞、放置自転車対策、あるいは自治体の経費削減などの理由もあるのでしょうが、今まで以上に自転車を活用しようとの意識が広がりつつあるようです。

このブームによって、歩行者との事故の増加などマイナス面も懸念されますが、一方で自転車レーンの設置や歩行者との分離など、自転車通行環境の整備が進む可能性もあります。自転車を活用する人が増えることで、今までクルマ一辺倒だった道路のあり方が見直される可能性すら開けてくるのではないでしょうか。

あまり窮屈な自転車レーンが出来るより、自由に車道走行出来たほうがいいという意見もあります。確かに一理ありますが、特に都市部では駐車車両などの障害物やドライバーの無理解により、危険が多いのも確かでしょう。自転車の通行環境という視点が出てくるだけでも大きな前進です。

自転車レーンの設置により、少なくとも路上での自転車の存在感は増します。レーンの形状などについては、まだまだ検討の余地がありますが、スポーツバイクに乗る人が増えることで、自転車にとって走りやすく、安全で快適な道路を求める声も強まり、そのあり方への議論も出てくることでしょう。

高価なスポーツバイクは、放置自転車の減少に寄与するとは思いますが、全体としては、迷惑駐輪などの問題が増えることも考えられます。しかし、それは今まで駐輪場が少なすぎたのであり、クルマより環境にやさしい自転車を使うべきとの認識が広がれば、駐輪場などの整備が進む可能性もあります。

さらには、自転車で移動出来るくらいの範囲で生活できる都市、いわゆるコンパクトシティの実現にも追い風となるでしょう。現在でもその実現を進める動きが一部でありますが、郊外へクルマで買い物に行く人が、自転車で近場で買い物をするようになれば、駅前など中心部の空洞化傾向の歯止めになるかも知れません。

商業施設が大規模化し郊外に立地するようになり、必然的にクルマで買い物に出かけなければならない町が増えています。これはクルマの利用を促進して環境への負荷を増やします。地域にとっては、中小の店舗なら分散するはずの商業施設の撤退リスクも高まり、少子高齢化する将来の日本の都市構造としても懸念が残ります。

コンパクトシティは公共サービスのコストも削減します。通勤距離も短く、徒歩か自転車で移動出来る街、クルマの必要性の低い町づくりは、大気汚染や渋滞、そして交通事故も減らすでしょう。自転車を活用する人の増加やその支持の広がりは、街の形をも変えていく可能性すら秘めています。

昨今の傾向は、ブームには間違いないでしょう。一時的な熱がおさまれば、自転車に乗らなくなる人、再びクルマの利用を増やす人も出てくるに違いありません。しかし、一度スポーツバイクの快適さや楽しさを味わった人の中には、そのまま乗り続ける人も少なくないでしょうし、自転車を愛用する人の数は拡大すると思います。

その拡大が、願わくば自転車にやさしい街の実現への力になってほしいと思いますが、果たして実際にそれに結びついていくかどうかはわかりません。しかし、環境やエネルギー面から言っても正しいトレンドのように思います。自転車ブーム、原油高騰のあおりと言うより、長期的みて、ある意味必然のような気すらしてくるのです。

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ちょっと引用が多くなってしまいました。リンクだけでもいいのですが、すぐ削除されてしまう場合もあって、ちょっと確認しようにもリンク切れ、なんてこともあるので、あえて引用を載せました。長くて読みにくいかも知れませんが悪しからず。

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