8月に入って夏本番です。
小島よしお、“世界の中野”に肉薄 お台場で自転車レース開催
東京・お台場で初めての自転車レース「湾岸クリテリウム」が30日開かれ、タイムトライアルの部にお笑い芸人の小島よしお、団長安田(安田大サーカス)らが出場。ネタもオチもない全力疾走で観衆を沸かせた。
タイムトライアルでは、初めに自転車のトラック競技元世界チャンピオン、中野浩一さんが華麗な走りを披露。その後にスタート台に立った小島は、「中野さんは世界一になったが、そんなの関係ねえ!」と啖呵(たんか)を切って猛然とダッシュ。1周0.8キロの特設コースを必死の形相で駆け抜けたが、中野さんにわずか0.6秒及ばなかった。
芸能界きっての自転車乗りとして知られる団長安田は、力のこもった走りをみせ、中野さんを上回るタイムを記録。一般参加選手も次々に好タイムを叩き出したが、最後に走った早稲田大学の佐々木龍選手が優勝し、2、3位も大学生が占めた。
この日は、特設コース30周(24キロ)で競うエリートクラスのロードレースも開かれ、国内プロツアーの選手や、大学生の日本代表選手らが出場。時速40キロ以上で周回する激しい攻防に、お台場を訪れた行楽客らが大歓声を送った。31日も、女子のレースやタイムトライアルが実施される。(2011.7.30 産経新聞)
NMB48メンバーが一日署長=自転車マナー向上呼び掛け−大阪府警
大阪府警が自転車の悪質、危険な運転取り締まりを8月1日から始めるのを前に、人気アイドルグループ「NMB48」のメンバー5人が28日、大阪府警南署の一日署長を務め、「自転車マナーアップ運動を積極的に推進します」と宣言した。
大阪市中央区の施設で開かれたイベントに、5人が女性警察官の制服姿で登場。ファンなど約200人と交通ルールに関するクイズなどで交流した。「事故を減らすためには?」の問いに、吉田朱里さん(14)は「自転車をデコったらいいと思います」とおどけてみせ、会場の笑いを誘った。(2011/07/28 時事通信)
ひったくり防止:中が見えない自転車カバー開発 効果期待 警視庁が無料配布 /東京
ひったくりの4割を占める自転車乗車中の被害を防ごうと、警視庁が、かごに取り付ける新型のひったくり防止カバーを製作した。荷物が外から見えず、従来の網型に比べ高い効果を期待している。警視庁は都内各所で開く街頭キャンペーンで無料で取り付けを呼び掛けていく考えだ。
今年、都内で発生したひったくりは6月末までに856件(前年同期比70件減)で、神奈川、大阪に続き全国ワースト3位。被害の4割が自転車乗車中で、ほとんどが前かごから荷物を奪われていた。
従来の網型カバーは取り付けに時間がかかるなどの欠点があり、利用者が少なかった。警視庁は大阪府で自転車利用者の4割が利用しているという巾着型のカバーを参考にし、上部をファスナーで開閉する新型を開発した。
愛称は「かごごと すっぽり くるみちゃん」。色は街頭調査で人気だったというシルバーで、前面には警視庁マスコットの「ピーポくん」をあしらった。(毎日新聞 2011年7月25日)
自転車ひったくり防止「くるみちゃん」
お笑い芸人のゆうたろうさんが自転車の前かごに取り付けているのは、警視庁が開発したひったくり防止カバー「かごごとすっぽりくるみちゃん」です。
東京とともにひったくり事件が多発している大阪では、自転車を利用する人の4割がこうしたカバーを使っているということで、警視庁は今後もキャンペーンを続け普及に努めることにしています。(02日 毎日放送)
バイクでひったくり致死
(本文は省略)(2011年7月28日 読売新聞)
【千葉】ひったくり 認知、前年から半減
昨年全国ワーストとなった、県内のひったくり認知件数が、今年上半期(一〜六月)は前年同期を約48%下回ったことが、県警の調べで分かった。
県警生活安全総務課によると、上半期の認知件数は昨年より五百十二件減の五百五十六件。都道府県別では神奈川、大阪、東京、愛知、埼玉に次ぎ六番目。
県警は昨年以降、パトロール強化や防犯カバー配布などの対策に力を入れており、摘発率も83・6%と昨年より30ポイント以上高くなったという。
同課の幹部は「ひったくり事件の容疑者が『かごにカバーをしていない自転車を見つけるのが難しい』ともらしていた」と話し、犯行を起こせない環境づくりを意識してほしいと訴える。
県と県警はホームページで、ひったくり多発地区を公表、住民らに注意を呼び掛けている。多発地区は京葉・東葛地域に集中し、船橋市東船橋が十二件と最多。十一件の同市習志野台が続く。データは半年ごとに更新するという。
四つのカエルが重要 ひったくり被害防止 県がキャンペーン
県内の昨年一年間のひったくり被害件数が全国最多となったことを受け、県は被害の防止を呼び掛けるキャンペーン「ちばカエル作戦」をスタートさせた。
キャンペーンでは、被害防止のポイントを四点にしぼり、(1)バッグはたすき掛けに「かけカエル」(2)手荷物は歩道側に「もちカエル」(3)バイクの音には「ふりカエル」(4)自転車かごにカバーを「つけカエル」−と分かりやすくアピールする。
千葉テレビや地元銀行のディスプレーなどでは、キャンペーンCMを放送。八月以降、チーバくんなどをデザインした自転車のかごカバーも配布する。森田健作知事は「一人一人の防犯意識を高めることが大切」と述べ、被害防止の意識高揚を呼びかけている。(2011年7月28日 東京新聞)
道にロープ張り、各地で相次ぐ 多くで複数の少年逮捕
道にロープやひもを張って通行人にけがを負わせる悪質な事件は最近、全国各地で相次いでおり、少年らが複数で犯行に及んだとして逮捕されるケースが多い。
大阪府東大阪市で6月、市道を自転車で通行していた20代の女性が、道を横切るように張られたひもに当たって首と鼻に軽傷。ひもは近くの建設現場から盗まれたとみられ、事件直前に複数の若い男が建設現場で騒ぐ声を住民が聞いていた。
愛知県豊川市では2010年10月、道路標識に縛って県道にロープを張り、ミニバイクの男性を転倒させたとして、豊川署が傷害と往来妨害の疑いで少年2人を逮捕した。いたずら目的だったとみられる。
茨城県笠間市でも同年1月、ミニバイクで新聞配達中だった女性を転倒させ首にけがを負わせたとして、笠間署が殺人未遂容疑で少年2人を逮捕した。(2011.7.15 産経新聞)
飲酒運転を“つぶやき”3カ月の停学 福岡大生
福岡大(福岡市)は26日、飲酒運転の事実をツイッターでつぶやいた商学部3年の男子学生(20)を3カ月の停学処分にした。学生は何を運転していたかを書き込んでいなかったが、実際は自転車だったという。
福岡大学生課は「飲酒運転を容認するような書き込みをするとは、思慮が浅く規範意識が希薄だ」と処分理由を説明。道交法は自転車による飲酒運転も禁止している。
福岡大によると、学生は9日未明、アルバイト先の飲み会に参加後、自転車で帰宅し、直後に携帯電話からツイッターに「飲酒運転は久しぶりでハラハラした」などと投稿。大学側に苦情が寄せられていた。
福岡県は昨年、飲酒運転による人身事故件数が全国最多。大学も学生に飲酒運転をしないよう指導していた。(2011.7.26 産経新聞)
事故減少 走りだし上々 県内初 自転車専用レーン設置4カ月
自転車の事故防止や利用促進などの目的で千葉市中央区千葉港−美浜区幸町の市道(京葉線通り)に設けられた県内初の自転車専用レーン(全長約二・八キロ)。三月二十五日の運用開始から四カ月がたった。設置主体の千葉市の調査で自転車利用者が増えたとの結果が出る一方で、県警の調べでは自転車が絡む事故は減少し、「上々の滑り出し」(県警幹部)としている。
自転車専用レーンは、片側一車線の車道幅を四・五メートルから三・五メートルに狭め、一メートルの路肩を二メートルに拡大して整備した。青く塗られた路面が目印。一方通行が義務づけられ、自転車以外の車両の進入は取り締まりの対象だ。
レーン設置区間の下り車線側では全域に幅五メートルの歩道があり、数本の道路と交わる一方、上り車線側では歩道はJR千葉みなと駅周辺以外にはなく、上下線で設置環境が異なっている。
千葉市が区間内の二地点(千葉みなと駅前、市立幸町一中脇)で五月と昨年四月の交通量(晴天日の十二時間)を比較したところ、上下線を合わせた自転車の交通量は20%増加していた。
レーンと歩道のどちらを使用するかについては、市立幸町一中脇では上下線で計42%の自転車がレーンを利用。一方、千葉みなと駅周辺はガードレールで自転車がレーンから歩道に行き来することができないことから17%と低調だった。
下り車線で歩道と専用レーンを併用していた男性(50)は「レーンは走りがスムーズ」と評価する一方で、「大型トラックも通るから少し怖い」とも。歩行者がいれば専用レーンを走り、いなければ歩道を走るという。
レーンを使わず、歩道を走っていた主婦の増渕キヌさん(70)は「(歩道と接する区間がほとんどない)上りは、いざというときの『逃げ場』がなくて怖いので歩道を使う。下りは併用します」。別の男性(47)は「恐怖心はない。広くて歩行者もいないから快適」と話していて、個人差があるようだ。
県警によると、昨年十〜十二月に約三十件あったレーン設置区間での自転車と車の接触事故は、設置後の四カ月間では十数件にとどまった。現段階でけが人は出ていない。
県警交通規制課は「まだ四カ月。今後の推移を見るべきだ」と冷静だが、「車のドライバーも自転車の存在を意識するようになり、歩道を走る自転車が減ることで、歩行者と自転車の事故も減らせる」と期待している。(2011年8月1日 東京新聞)
銀輪の死角:「自転車レーン」で事故36%減 全国98カ所指定、国のモデル事業
◇歩行者と「明確分離」効果 利用向上に課題
自転車の走行環境整備を目指す国のモデル地区事業で、車道の左端を白線で区切って専用通行帯とする自転車レーンの設置により、自転車事故が36%減ったことが分かった。事故防止の有効性が示された形で、今後の整備の参考になりそうだ。
事業は、国土交通省と警察庁が08年1月、全国98カ所のモデル地区を指定して進めている。両省庁は21日、整備状況や効果、課題などをまとめ発表した。
自転車レーンは今年3月までに、計画の81%の29・6キロが整備された。うち22・3キロで整備前後各1年間の自転車事故発生件数を比べると、1キロ当たり平均件数は3・7件から2・4件に減少した。
縁石や柵で車道、歩道と分ける自転車道は計画の64%の30・7キロを整備。うち17・1キロで同様に事故発生を比較すると3・8件から2・8件に26%減った。
これに対し、自転車も通行できる歩道の自転車歩行者道は213・4キロを整備したが、事故減少率は11%。自転車歩行者道のうち104・8キロは自転車の通行部分をカラー舗装で明示したものの事故減少率は14%だった。
この事業で、自転車レーンや自転車道のように、歩行者との明確な分離が事故減少に大きな効果があることが鮮明になった。特に自転車レーンは自転車道より費用がかからず、必要幅も少ないため整備しやすいが、事故減少効果も高かった。
一方、自転車の利用率を調べたところ、自転車レーンは平均53%にとどまり、46%は並行する歩道を通行していた。自転車道は84%、歩道上の通行部分明示は69%が利用しているのと比べ低い。自転車レーンは路上駐車でふさがれたり、車との距離が近いことから通行を敬遠する利用者がいるとみられ、駐車対策や安全啓発が普及の課題だ。(毎日新聞 2011年7月22日)