サイクルロード 〜自転車への道

多くの地域で、厳しい寒さが続いています。

首都圏でも雪が降り、その後も路肩に雪が残ったり、解けた雪が再凍結するなど、自転車に乗るにも厳しい状況が続いたところが多かったのではないでしょうか。そんな中で最近、目についた自転車に関係するニュースをピックアップしてみたいと思います。

自転車の信号無視も略式起訴へ　東京地検が方針変更

悪質な信号無視を繰り返す自転車の運転者について、東京地検は２１日、これまで原則不起訴としてきた方針を改め、道交法違反（信号無視）罪で略式起訴する方針を明らかにした。都内で自転車が関係した事故の割合が高まっており、悪質な運転に厳しい姿勢で臨むことが必要と判断した。こうした運用は全国の検察で初めてという。

地検によると、略式起訴の対象となるのは、２人乗りや携帯電話を使用しながらなど安全への配慮を欠いた運転をしたうえで、さらに信号を無視し、事故を引き起こしそうになったケース。２回以上繰り返した場合、原則略式起訴する。略式起訴されれば、５万円以下の罰金刑が科される。

自転車の運転者には自動車と違って、刑事手続きを免除する反則金制度が存在しない。略式命令を受けると前科となるため、検察は同じ信号無視で自転車の運転手にだけ前科がつくのは不公平との考えから、すべて起訴猶予などの不起訴処分にしてきた。

事故を引き起こした場合は従来通り、より重い業務上過失致死傷罪などが適用される。警視庁によると、都内の交通事故のうち自転車が関係した割合は、平成１９年の３４・８％から２４年には３６・２％と上昇。信号無視の自転車が事故を引き起こした割合も同期間で８・０％から９・６％に増えている。（2013.1.21　産経新聞）

これまで何度も取り上げてきた問題ですが、自転車での交通違反には、クルマでの違反に適用される青キップにあたる制度が無く、いきなり赤キップ、すなわち起訴されて刑事罰となることが問題とされてきました。クルマによる違反と比べて、著しくバランスを欠くことになってしまうからです。

そのため、原則不起訴とされてきたわけですが、東京地検はこの方針を改め、起訴することにしたという報道です。依然として不公平感は残っているものの、それは立法上の不備であり、検察としては現行法の範囲内で、するべきことをするという決断なのだろうと思います。

東京では、今後自転車による違反で検挙・起訴される可能性が高くなったわけですが、記事によれば相当に悪質なケースに限られることになります。いろいろな見方はあると思いますが、個人的には、当然の措置であり、むしろ遅かったくらいではないかと思います。

２人乗りやケータイ使用走行の上に信号無視をして、起訴されず厳重注意で済んだのに、再び繰り返す人が対象です。さらにもっと厳しく適用してもいいくらいですが、いきなり厳しくするのも問題があり、激変を緩和する意味では妥当なところなのでしょう。

クルマで信号無視をする人は、自転車に比べてかなり少ないと思います。危険だからという理由も当然あると思いますが、違反して見つかれば検挙され、違反キップを切られて点数が引かれる、反則金を払う必要があるとわかっているから信号無視をしないという面も多分にあると思います。

自転車での信号無視も同じように危険です。たとえ危険でないケースだったとしても、みなが勝手に信号を無視しはじめたら収拾がつかなくなります。誰もが信号を守るという前提に基づいて交通の秩序が成り立っているわけで、それを乱すのは違法で、自分勝手なことだと、わかっているはずです。

クルマだと信号違反しない人でも、自転車だと平気で違反するのは、やはり事実上罰則がないことが背景にあると思います。警察が取締りを強化していますが、厳重注意にとどまるならば、危険な違反の抑止効果は低いと言わざるを得ません。今の罰則体系に問題点があっても、やはり罰則の適用は必要だと思います。

ケータイを使いながらの信号無視や逆走など、他の自転車乗りにとっても危険で迷惑な行為です。罰則の強化によって、自転車だけは罰則が無い、見逃されているという状態を是正しなければ、今のような自転車の交通違反が常態化している状況は改善しないでしょう。

あまり大きく報じられなかったので、悪質な違反常習者で、このニュースを知らない人もあると思います。実際にどのくらい悪質な事例があるのか、結果として起訴される事例が出てくるのか、また法律が遵守される傾向になっていくのか、今後に注目したいと思います。

ブレーキなし自転車ピストバイク、販売規制へ　東京都

東京都は１１日、ブレーキのない競技用自転車「ピストバイク」の都内での販売を規制すると発表した。自転車の安全利用を促す条例案に盛り込み、早ければ２月の都議会に提出する。

都によると、ピストバイクの公道での走行は道路交通法で禁じられているが、販売業者に対する規制は全国初。都は、業者が公道で使われると知りながらピストバイクを売った場合にやめるよう勧告し、従わなければ業者名を公表する。公道で走行しない競技者には販売できる。

放置自転車対策として、条例案では自転車通勤を認めている会社に対し、従業員が駐輪場を確保しているか確認することも義務づける。 （2013年1月12日　朝日新聞）

ピストバイクの問題も一時期、話題になりました。米国などでの流行もあって、ピストの人気が高まったことが背景にあり、問題を知りながら売るモラルの低い販売店もあるのでしょう。ユーザーがブレーキを外してしまえば同じことですが、やはり違法な状態にして販売するのを見逃したままというわけにはいかないでしょう。

一般の人の中には、ブレーキが全く無いと勘違いしている人もいますが、そうではなく、ギヤが固定のため、ペダルを逆回転させるれば止まることが出来ます。しかし、下り坂などスピードが出た状態から脚力だけで止まるのは無理があり、事故も起きています。

むしろ、販売店はノーブレーキピストが違反なだけでなく、非常に危険であることをよく説明するべきです。ブレーキを装着していれば固定ギヤでも問題ないわけですから、売れるからと言って、危険な状態にして売るのではなく、顧客のことを考えて、良心的な対応をしてほしいものです。

自転車の盗難被害３割減　玉野市内、１２年

玉野市内の自転車の盗難被害が減少している。２０１２年は前年比３割減の見込み。防犯カメラの存在を知らせる啓発看板の設置や、重点的なパトロールなどが功を奏してきたようだ。

自転車の盗難被害は１０年が１８５件、１１年は５月下旬時点で前年同期比１・５倍の８０件を上回るなど、増加傾向にあった。事態を重く見た玉野署などが被害防止に力を入れ、１１年は１７６件（前年比９件減）。１２年は暫定値で１２４件（同５２件減）にとどまった。

同署によると、被害者の多くは通学などで日常的に自転車を利用している高校生。駅周辺で多発しており、鍵をかけ忘れたり、壊れたのを放置していて盗まれるケースが目立つという。

被害を食い止めようと、同署は駅周辺などのパトロールを強化。同署と同署管内防犯連合会は１１年６月、「防犯カメラ作動中！」と赤字で大書し、インパクトのある大きな目玉を描いた啓発看板をＪＲ宇野駅の駐輪場に取り付けた。（後略　2013/1/20 山陽新聞）

最近、街に監視カメラの数が増えていることは、殺人事件の報道などでも話題になりますから、多くの人が認識していると思います。監視カメラの存在を思い出させるだけで、窃盗を思いとどまらせる効果があるようです。これは他の都道府県の駐輪場でも試してみる価値があるのではないでしょうか。

自転車＝アームストロングが薬物使用告白、米ＴＶ番組で

ドーピング違反で国際自転車連合（ＵＣＩ）から永久追放処分を受けたランス・アームストロング（４１、米国）が、１７日に放映された米人気司会者オプラ・ウィンフリーとのインタビューで、薬物使用を告白した。

ウィンフリーから運動能力向上薬を使用したかどうかを尋ねられると、アームストロングは「イエス」と回答。アームストロングは感情を表に出すことはなく、具体的な薬についての質問にもためらうことなく「イエス」と答え続けた。

アームストロングは、エリスロポエチン（ＥＰＯ）やヒト成長ホルモン、血液ドーピングなどを使用したと告白。薬物使用を認めてこなかった理由については、「いい答えが見つからない。ただ、ほとんどの人にとって遅すぎた。責任は私にある」と語った。

７連覇したツール・ド・フランス全てで、薬物使用を認めたアームストロングは、すでにドーピング違反でタイトルをはく奪されており、インタビュー放映前には、２０００年シドニー五輪男子個人ロードタイムトライアルの銅メダルもはく奪されることが発表された。［ニューヨーク　１７日　ロイター］

自転車＝アームストロング、シドニー五輪の銅メダル剥奪

五輪＝薬物スキャンダルの自転車競技、除外の可能性も

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のディック・パウンド氏は１５日、ロイターの電話取材に応じ、薬物スキャンダルの渦中にある自転車競技が今後五輪の実施種目から外れる可能性もあると示唆した。

かつて世界反ドーピング機関の代表を務めたパウンド氏は、国際自転車連盟（ＵＣＩ）から永久追放処分を受けたランス・アームストロング（米国）が処分は不適切だったと証明できない限り、ＩＯＣは断固とした行動に迫られるかもしれないと述べた。

パウンド氏は、問題を解決するための期間として４─８年の間自転車を五輪の実施競技から外し、「問題が収まった段階で五輪に戻すことも一案」だとコメント。「自転車競技がクリーンになる唯一の方法は、五輪から外されることによって関係者に危機感を持たせること」だとした。

アームストロングは１４日、米ＣＢＳテレビの番組収録で薬物使用を認めたと伝えられており、番組は１７日に放映される。パウンド氏はこれについて「薬物使用をどの程度認め、（問題解決のために）どの程度協力する意思があるのか見極めたい」とコメントした。［１５日　ロイター］

この問題は、かねてより多数の報道がされてきました。タイトルの剥奪や自転車界からの永久追放、スポンサー契約の解除など数々の報道があって、もはやドーピングは疑いないと言える状況ではあるものの、信じたくないと思ってきたファンも多いと思います。

しかし、ついに本人がドーピングを認めました。ガンに脳まで冒されながらも不屈の精神で復活、前人未到の偉業ツール７連覇、そしてガン撲滅などの社会活動、偉大な選手としてだけでなく、その行動は多くの人から尊敬を集めてきただけに、ショックという人は多いと思います。

仮に競技の世界が薬物漬けだったという背景があったとしても、報道されているように巧妙かつ組織的な方法で世界を欺いてきたという事実には重いものがあります。あれほど否定し、関係機関を逆に非難していたのは何だったのか、まんまと騙されてきたことに対する怒りにも似た思いを持つ人もあるかも知れません。

このことによる、自転車競技の信頼の失墜、イメージダウンは避けられません。オリンピックの競技種目から外れる可能性まで出てきました。世界の自転車競技ファンや、現役の選手にも大きな失望を与えることになります。将来にわたって影響が及べば、ファン離れを呼び、プロスポーツとして競技の存続さえ危うくしかねません。

自転車界のスーパースターたっただけにファンにとっては裏切られたという思い、落胆も大きいと思います。非常に残念です。しかし、ドーピングは不正であり、許されるものではありません。今後、契約違反などで、スポンサーなどから報酬の返還や損害賠償を求められる可能性もあると言われています。

ドーピングについては、他の競技でも問題になっていますが、全てのスポーツ選手は、不正は結果的に大きな代償を払うことになるという教訓にしてほしいと思います。ドーピング手法は更なる高度化、巧妙化が進んでいるようですが、関係機関は「結局は割に合わないもの」にすることで、決別を促していってほしいと思います。

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高見盛が厳しくなってきているようです。頑張ってほしいところですが．．．。