サイクルロード 〜自転車への道

春に三日の晴れなしと言います。

好天は長続きせず、短い周期で天気が崩れ、荒れ模様になる地域もありますが、少しずつ気温も上がり、春が着実に近づいているようです。この時期は花粉の飛散も始まっており、不愉快な日々を過ごしている方も多いでしょう。さて、そんな中ですが、最近の自転車関係のニュースをピックアップしてみたいと思います。

自転車「赤切符」急増７７１６件…８年で３０倍

全国の警察が、信号無視など自転車での道路交通法違反行為に対し、刑事処分の対象として交付した交通切符が２０１４年、７７１６件に上り、統計を取り始めた０６年の約３０倍に急増していることが、警察庁への取材でわかった。自転車の違反は従来、文書警告にとどめられることが多かったが、自転車が歩行者を負傷させる事故は増加傾向にあり、警察が厳しい姿勢を強めているためだ。

同庁によると、１４年に交通切符を交付された違反は〈１〉信号無視４１４９件〈２〉遮断機が下りた踏切への立ち入り１２９５件〈３〉２人乗りなど乗車・積載違反８５１件――など。

自転車は運転免許制ではないため、車やバイクのように反則金納付などの行政処分がない。違反者に対する交通切符は「赤切符」とも呼ばれ、交付されれば同法違反容疑で書類送検され刑事処分が判断される。悪質な場合は略式起訴され罰金刑になることもあり、その場合は前科も残る。

同庁は０６年、悪質な自転車運転者の取り締まり強化を全国の警察に指示。交付件数は同年の２６８件から年々増えている。乗用車を含む交通事故全体の件数は０１〜１４年で３９％減少したが、自転車が歩行者を負傷させた事故は１４年に２５５１件あり、０１年の１・４倍に増えた。

背景には交通ルールへの意識の低さがあるとみられ、６月１日からは、自転車走行時、信号無視など１４項目の危険行為で交通切符を３年以内に２回以上交付されるなどした違反者（１４歳以上）は、刑事処分と別に、安全講習受講を義務づける改正道交法が施行される。講習を受けなければ５万円以下の罰金が科せられる。（2015年03月04日　読売新聞）

自転車への赤キップについては何度も取り上げています。全体からみれば少ない割合かも知れませんが、２０１４年は２００６年の３０倍と、やはり大幅に増えているのは間違いありません。最近は自転車の違反に対し、警察が厳しい態度を強めているのは間違いないようです。

記事に、悪質な場合は略式起訴され罰金刑、前科が残るとありますが、逆に言うと、初犯で悪質でないなど、不起訴になる場合もあることになります。必ずしも罰金刑が確定ということではないようです。しかし、裁判所から出頭命令が来ますし、初犯だからと言って必ずしも不起訴になるわけではありません。

仮に不起訴だったとしても、信号無視など悪質な違反をして、３年間で２回以上赤キップを交付されると、安全講習の受講が義務付けられ、もし受けなければ罰金刑になります。反則金のないため、見逃されがちだった自転車の違反は、これまでと違って確実に厳しくなっています。

飲酒運転、自転車もダメ！　大阪で初の検問、酒気帯びの男性「まあ、いいかと軽い気持ちで…」

自転車による交通事故が全国的に問題化する中、死亡事故の約１割を占める飲酒運転を減らそうと、大阪府警は１１日夜、府内６５カ所で自転車の飲酒検問を実施した。府警としては初めての取り組みで、全国でも珍しいという。

検問は同日午後８〜１０時、キタやミナミといった繁華街など自転車の通行量の多い地点で実施。飲酒運転をしていた６０人が口頭での指導、警告を受けた。大阪市中央区の堺筋では、酒気帯び運転として注意された男性が「酒を飲んだが、まぁいいかと軽い気持ちで乗ってしまった。これからはしません」と反省した様子だった。

府警によると、自転車は、乗用車やバイクと同様に道交法で飲酒運転が禁じられている。「酒気帯び運転」なら口頭での注意指導、「酒酔い運転」であれば刑事処分の対象となりうる「赤切符」が交付される。車の免許所有者が摘発されてもただちに影響はないが、常習性があって車の運転も危険などと判断されれば、免許停止になることもあるという。

府警によると、昨年全国で発生した自転車関連の死亡事故は５４２件。うち５７件（１０・５％）が飲酒運転で、全体に占める割合は増加傾向にあるという。

こうした状況を受け、警察は、悪質な自転車運転者の取り締まりを強化。今年６月からは、酒酔い運転や信号無視などで３年以内に２回以上摘発された運転者に安全講習を義務づけるなど厳罰化を図った改正道交法が施行される。（2015.3.12 産経新聞）

自転車だから口頭で注意は受けても、キップは切られないとタカをくくっていた人も多いと思いますが、いつ検挙されてもおかしくないことになります。やはり、違反をすれば確実に事故の危険も高まるわけですから、検挙されないようにするのではなく、違反は絶対にしない習慣をつけるべきなのは言うまでもありません。

命奪う一瞬の不注意

◇家族失った憤り、無力感

「自転車に家族を殺されるということ」

東京都稲城市の会社員・東光宏さん（４４）は、そんなタイトルのブログをつづる。社会に問いたいことがあるからだ。２０１０年１月の昼下がり。東京都大田区に住んでいた母、令子さん（当時７５歳）は歩いて買い物に出かけた。横断歩道の信号が青になり、渡り始めた、その時だった。

右から、信号を無視してスポーツタイプの自転車が飛び込んできた。はねられた令子さんは転倒。道路に激しく頭を打ち付け、病院に運ばれた。

「意識がない」。連絡を受けた東さんは、自転車事故に遭ったことと、頭を打ったこととの関係が理解できなかった。だが、病室で見た母はベッドに横たわり、顔は黒ずみ、生気もなかった。一度も目を開けず、５日後、息を引き取った。

「加害者」は４０歳代の男性だった。趣味のサイクリング中で、乗っていたのは座席よりハンドルの位置が低いロードバイク。手で握る部分が下向きに曲がったドロップハンドルと呼ばれる形状で、やや前傾姿勢で運転するタイプだった。

重過失致死罪で起訴された男性側は公判で、脇見運転を指摘され、こう反論した。「自転車の構造上、下向きになり、ヘルメットもかぶっていたので、信号が見えにくかった」

東さんは憤りを抑えられなかった。どんな自転車であれ、よく前を見て乗るのが当然ではないか――。

被害者参加制度を使って法廷に立ち、「永遠に親孝行ができなくなってしまった。（事故を）一瞬一秒でも忘れることは許さない」と実刑を求めた。だが、判決は禁錮２年、執行猶予３年で確定した。

不注意で車やバイクの事故を起こせば原則、自動車運転死傷行為処罰法が適用され、最高刑は懲役７年。しかし、自転車は道交法上は「車両」なのに、同処罰法の対象には含まれない。悪質な運転でも、適用されるのは重過失致死傷罪で最高刑は懲役５年だ。

「母の命は軽いのか」。東さんは、今も無力感に襲われる。事故後、父はふさぎ込み、会話をほとんどしなくなった。「自殺しないだろうか……」。東さんは気がかりでならない。「事故を軽く見ないでほしい」。東さんは裁判や賠償手続きなどの体験、憤りをブログにぶつけ続ける。

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８６人。警察の統計上、昨年までの１０年間に、自転車にはねられるなどして死亡した人の数だ。ただ、交通事故死者として記録されるのは、事故後２４時間以内の死亡のみ。実際の死者はもっと多く、重傷者も７９７４人に上る。

この数とほぼ同じだけ、加害者がいる。大半の原因は一瞬の不注意。代償はその後の人生に重くのしかかる。滋賀県内で１１年、信号無視で主婦を死亡させた２０歳代の男性は、当時通っていた大学を事故後、自主退学した。関係者によると、「毎日のように事故の瞬間を思い出す」と話し、うつ状態が続いたという。

関西地方に住む５０歳代の男性会社員は、「私が一生苦しむことで罪を償うしかない」と打ち明ける。５年前の朝。油断があったのかもしれない。健康のために始めた自転車通勤に慣れてきた頃だった。

下り坂。時速３０キロは出ていた。激しい衝撃を感じた時には、路上に倒れていた。ぶつかった歩行者の高齢男性は頭を打ち、意識不明の重体となった。幸い一命は取り留めたものの、脳の機能などに後遺症が残った。

謝罪のために訪れた病室では、気が動転し、何を話したのか記憶がない。会社員も事故の際、頭蓋骨陥没のけがを負った。「なぜ私が生きているのか。死ぬべきだったのでは……」。今も自問する。
あの朝から一度も、自転車には乗っていない。

◇スポーツタイプの自転車

サイクリングブームなどを背景に人気が高まっており、自転車産業振興協会（東京）の調査では、１店あたりの年間販売台数は１９９９年の２．７台から１３年は２２．１台に増加。タイヤが細く、２０段以上の変速機を備えたロードバイクもあり、時速７０キロ程度出る車種もある。空気抵抗を少なくするため、前傾姿勢になるよう設計され、自転車文化センター（同）は「前方の視野が狭くならないよう注意が必要」と呼びかける。（2015年03月05日 読売新聞）

軽い気持ちで違反をしている人も少なくないと思いますが、その違反行為の結果が重大な結果をもたらす可能性があることに気づいているでしょうか。検挙されるかどうかではなく、命に関わることです。自分の命だけではなく、誰かを死傷させるリスクも増大させていることに気づくべきです。

自転車への赤切符急増の県…保険加入義務付けも

自転車の無謀な運転による事故が相次ぐなか、兵庫県警が悪質な自転車運転者に対し、道交法違反容疑で交通切符（赤切符）を交付するケースが急増している。

県警のまとめによると、昨年は前年の２倍以上の１３１１件に上った。事故多発を受けて県は、２月定例県議会に自転車保険の加入を義務づける条例案を提案。可決されれば、一部は１０月から導入され、安全運転への意識向上が期待される。

道交法２条は、自転車は「車両」と規定しており、自動車同様に摘発の対象になるが、一般には歩行者と同じ「交通弱者」との認識が浸透しており、従来は違反時に警告程度で済ませることが多かった。

しかし近年、自転車の危険運転が招いた重大事故が全国的に急増。県内では２００３〜１３年の１０年間に自転車と歩行者が絡む事故が約１・９倍に増えた。昨年発生した６８２１件の自転車事故のうち、自転車と歩行者の事故は１７９件に上り、２年連続で増加した。

警察庁は１１年から、自転車の危険運転の取り締まり強化を全国の警察に指示。これを受け、県警も「警告に従わない場合は赤切符を交付する」との方針を徹底し、昨年は前年より７０５件多い１３１１件に赤切符を交付した。内訳は２人乗りが６４１件と最も多く、信号無視が４００件、通行禁止が２０９件だった。

さらに、歩行者にけがを負わせた自転車運転者が、多額の損害賠償を請求され、支払えなくなるケースも相次いでいる。このため、県は、運転者に任意保険への加入を義務づける条例の制定を目指している。

また、６月からは、改正道交法の施行令に基づき、悪質な自転車運転者への安全講習も義務化される。信号無視や酒酔い運転など１４項目の「危険行為」を行い、３年間に２回以上逮捕されたり、赤切符を交付されたりした運転者が対象になる。手数料は５７００円で講習時間は３時間。受講しなかった場合、５万円以下の罰金が科される。

県警は「『自転車は車両』という認識を浸透させ、講習の徹底と保険加入によって、さらに安全運転の意識を高めてほしい」としている。

【自転車保険の加入を義務づける条例案】　自転車運転者が事故の加害者として高額な賠償額を請求された訴訟などを受けて、県が制定を目指し、２月議会に提案した。運転者の保険加入のほか、小売業者にも購入者の保険加入を確認する義務が生じ、成立すれば全国初となる。（2015年03月03日　読売新聞）

自転車保険、年間１千円で　加入義務化の兵庫県がプラン

自転車の利用者に保険の加入を義務づける全国初の条例案を審議中の兵庫県は、施行後の保険料のプラン内容を固めた。最も安いプランは年間１千円とし、補償額の上限を対人・対物ともに５千万円とする。

条例案は１８日の県議会本会議で可決される見通し。県交通安全協会が窓口となり、４月から自転車販売店などを通じて募集する。補償範囲は「同居中の親族」などで、２千円の保険料で対人・対物１億円といったプランもある。保険への加入は義務づけられるが、罰則はない。

県によると、補償内容が同じ程度の民間保険の保険料は年４千〜５千円程度。県幹部は「破格の保険料で加入者が大幅に増えるのではないか」とみている。（2015年3月13日　朝日新聞）

自転車の利用者に保険の加入を義務づける全国初の条例案についても、何度も取り上げています。法令を遵守し、気をつけていても事故は起こります。その際には賠償ということも問題になるでしょう。こうした条例によって格安の保険料の保険が出来るのであれば、利用者にもメリットがあります。

年間１〜２千円で加入できるのであれば、万一に備えて加入する人も増えるに違いありません。条例で義務付けられなくても入っておいて損は無いと思います。兵庫県以外の場合でも、最近は安いものも含め、いろいろ出ていますので検討してみてもいいのではないでしょうか。

「自転車は左側通行を」

茅ヶ崎市立小和田小学校（長谷川寛校長）４年１組の児童が２月26日、27日、３月２日、３日の４日間、同校付近の国道１号線交差点で自転車の左側通行を訴える啓発活動を行った＝写真。

茅ヶ崎市は２０１０年度からモデル事業として、学校の周辺の見通しの悪い場所に児童が考案したステッカーを張り、自転車の一時停止と安全確認を促す「オリジナル『自転車止まれ』ステッカー大作戦」を実施。

今回呼びかけを行った同クラスは、昨年同事業に参加した。進級後も自転車に関心を持ち続け、４年生では「総合的な学習の時間」を使って市内の自転車事故を減らし、２０１５年度以降の自転車事故多発地域の指定をなくすことを目的に自転車の乗り方についての学習を続けてきた。その中で児童は、同所でルールを守っていない利用者がいることに気が付き、呼びかけが実現した。

この日は３グループに分かれた10人ほどの児童と担任、校長のほか保護者や地元自治会などが参加。子どもたちは手づくりのプレートを掲げ「自転車事故を減らすため、左側通行にご協力お願いします」と大きな声で訴えた。また信号待ちしている自転車の通行人に駆け寄っては、手づくりチラシを手渡していた。児童の一人は「面白かった。みんなが左側を走ってくれてうれしかった」と話した。（2015年3月13日　タウンニュース）

子供にうながされて左側通行するのは大人として恥ずかしい話です。最初から左側を走れということですが、確信犯で、わかっていて違反している人も多いと思われます。よく、子供の書いた交通安全ポスターがありますが、子供の呼びかけは効果が高いのも間違いないのでしょう。

大人がやるより沿道の事故防止に貢献しますし、子供にとっての交通安全教育という面でも効果が見込めるのではないでしょうか。これは良い方法だと思います。もし、子供の学習の一環として、このような授業が出来るのであれば、他の地域でも取り入れてはどうでしょうか。

窃盗で押収の自転車、道場占領　各務原署、２０台と部品類

各務原署の道場に、窃盗事件で押収したスポーツタイプの自転車二十台がずらりと並んでいる。ハンドルやタイヤなどの部品約二百点も積まれ、武道の稽古ができなくなった。盗みの罪で起訴された被告の裁判が終わるまで、証拠品として保管する必要があるが、余罪捜査が続いており、いつ裁判が始まるかも未定。ほとんどの自転車が防犯登録されていなかったため、持ち主特定も難航している。

署が、自転車を盗んだ疑いで各務原市内の市内の男（２２）を逮捕したのは二月上旬。盗んだ自転車や部品は、自宅の物置や軒下などに隠していたという。調べに対し「収集目的だった」と供述。スポーツタイプは高額で、被害総額は二百万〜三百万円に上るという。

押収した証拠品は通常、専用倉庫に保管するが、あまりにも数が多いため、署はやむなく道場を使用。広さ約八十平方メートルの床はほぼ覆い尽くされた。

署は道場を施錠し、定期的に巡回するなど、厳重管理を続ける。しかし、これまで通り週二〜三回、子ども向けの空手や剣道教室に貸すこともできなくなった。署幹部は「いつ裁判が終わり、道場を使えるようになるか、まだ何とも言えない」と話す。

押収した自転車二十台のうち、防犯登録のステッカーを張っていたのは一台のみ。瑞穂市のスポーツタイプ自転車の専門店「サイクルショップエルモ」によると、愛用者は外観にこだわるため、防犯登録のステッカーを張りたがらない人が少なくないという。

各務原署は、県内各署に出された被害届をもとに、特定作業を進めているが、防犯登録がないため、持ち主特定には時間がかかっている。二十台のうち数台は、このまま持ち主が分からない可能性があるといい、被告の裁判が終わった後に廃棄処分する。

署幹部は「盗まれた際に手掛かりになるので、必ず防犯登録をしてほしい」と呼び掛けている。（2015年3月14日　中日新聞）

犯人が自宅の物置や軒下などに隠していた自転車２０台の保管に、道場を全部占拠するほどの面積が必要なのかはともかく、他人のものを盗んで収集とは、とんでもない犯人です。ただ、撤去された放置自転車ではないのですから、報道されれば、被害者も名乗り出るのではないでしょうか。

被害届を出していないと、名乗り出たとしても、自分のものだと証明するのが難しいということはあるのかも知れません。防犯登録のステッカーを嫌う気持ちも理解できなくはないですが、目立たない場所に貼ることも出来ますので、防犯登録はしておいたほうがいいでしょう。

「自転車ポリス」がランナー守る　８日のウィメンズマラソンに投入

８日開催の名古屋ウィメンズマラソンの警備に、愛知県警がマウンテンバイクでランナーに並走する「バイシクルポリス」を投入する。テロ対策が目的で、体力自慢の若手機動隊員が女性ランナーを見守る。

部隊は自転車が趣味という機動隊員ら２４人で編成され、制服を着用して無線や拳銃も携帯。ランナーよりやや遅い速度でコースを走り、不審者に目を光らせる。自転車を５時間近くこぎ続けるタフな任務だ。

２月の東京マラソンでは警視庁の「ランニングポリス」が登場したが、県警の担当者は「うちの方が機動力は上。体力も持ちます」。男性巡査（２３）も「趣味のロードバイクで長距離は経験済み」と自信を見せている。（2015.3.7　産経新聞）

横浜マラソンに「ランニングポリス」　並走しテロ警戒

神奈川県警は２日、１５日に横浜市内で開催される横浜マラソン２０１５（朝日新聞社など後援）で、自転車でランナーと並走しながら沿道を警戒する「サイクルポリス」と、一緒に走って警戒する「ランニングポリス」を導入すると発表した。

警戒態勢を強化して、２０１３年４月に米国のボストンマラソンで起きた爆弾テロ事件のような事案を未然に防ぐのが目的。

サイクルポリスは４台５人（１人は途中交代）で、ランナー集団にバランスよく配置する。ランニングポリスは１６人で、コースを約１０キロごと４区間に分け、各区に４人ずつ配置する。メンバーは２０代中心で、全員機動隊員だ。

服装は共通で、黒いランニングウェア、黄色いＴシャツの上に、「ＰＯＬＩＣＥ／神奈川県警」と書かれた青いビブスを着用。ウエストポーチに警棒、警笛、無線機を入れて走る。

横浜マラソンは約２万５千人のランナーが出走。約６千人のボランティアがサポートする。また、フルマラソンに俳優の鶴見辰吾さん、１０キロに横浜市出身の俳優谷原章介さんとお笑いタレントの間寛平さんが出走する。（2015年3月2日　朝日新聞）

東京マラソンでのランニングポリスの導入が話題になりましたが、ここへきて、「バイシクルポリス」、「サイクルポリス」を導入する動きが相次いでいます。マラソンより、自転車のほうがイザという時に機動力があり、有効だろうというのは妥当な判断だと思います。

全部走ったとしても、たった４２キロですし、４２キロを自転車で５時間かけるのが、果たしてタフな任務なのかについては、疑問もないではありません（笑）。ただ、名古屋のほうの写真を見ると、ネクタイをして、普通の交通警官の制服のようです。もう少し考えてあげてもいいような気がします。

いずれにしろ、警察官がそばにいれば、イザという時にも何かと助かるでしょう。テロでなくても、例えば突然具合が悪くなった時、ＡＥＤを持った医療班が近くにいるとは限りません。そのような時でも迅速な対応が期待できます。参加者の安心感も上がると思われます。

このような動きは、テロへの警戒ということが背景のようですが、ふだん、一般の犯罪を未然に防ぐ、発生を抑制するという点についても、警察官の露出は効果が大きいと思います。それがパトロール、警官の巡回であり、『お巡りさん』の効果ということだと思います。

最近は、自転車のお巡りさんを見ることが減った気がしますが、自転車での巡回は、細い路地へも入れる一方、イザという時に機動力もあります。住民の安心感、治安の維持、犯罪の抑止につながります。ふだんから「サイクルポリス」を増やしてもいいような気がします。

◇　◇　◇
これから陽気もよくなっていきます。冬場は敬遠してたけれど、そろそろ自転車に乗り始めようかという人もあるでしょう。外に出かけるのにも良いシーズンを前に、法令の遵守と事故のリスク、防犯や安全性の向上、万一の備えなど、もう一度見直してチェックしてみてもいいのではないでしょうか。

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土星の衛星エンケラドスに生命の可能性が高まりました。なるべく早く探査機を送り込んでほしいものですね。