換金目的で高価なスポーツバイクを盗む窃盗犯については、ネットで簡単に売買できないようにすることが被害の減少につながるはずです。今般、
盗品を売買させないことを明確に掲げたサイトが出てきたことは歓迎すべきであり、今後、同様のサイトが標準となっていけば抑止が期待できると書きました。
警察も手をこまねいているわけではないにしても、あまりに件数が多く、捜査や検挙による抑止効果がなかなか期待できない部分があります。その意味でも換金を困難にさせることは重要になりますが、ほかに私たちに出来ることはないのでしょうか。もう少し、この問題について考えてみたいと思います。
それにしても、アメリカの自転車盗の発生件数、年間150万件、被害金額3億5千万ドル以上というのは、すごい数です。相当の確率、頻度で被害にあっているサイクリストも多いことでしょう。当然ながら、犯人に対して頭にきている人も多いはずです。
おとりの自転車を置いて、自転車泥棒にひと泡ふかせてやろうという動画がアップされています。カギはかけられていませんが、目立たない細いロープでつながれています。何も知らない犯人が盗んで走り去ろうとすると、ロープによって転倒するというものです。
最後はロープがほどけ、盗まれてしまいます。人を嵌めるようなイタズラですが、ふだん自転車盗に頭にきているので、溜飲の下がる思いのする人も多いことでしょう。動画の視聴回数は公開から2ヶ月で500万回に迫る勢いです。ちなみに、違うバージョンもあります。
州によっては、警察がおとり捜査で自転車盗を捕まえる国ですから、この程度は笑えるイタズラということなのでしょう。スピードも遅いので、たいした怪我もしないと思われます。ただ、日本でやったら、やりすぎ、悪質ないたずらと批難の声がおきそうな気がしないでもありません。
このあたりをどう感じるかは、個人差もあると思いますが、自転車を盗んでも滅多に捕まらない現状がある中で、公衆の面前で恥ずかしい思いをすれば、懲りる人もいるはずです。必ずしも検挙されなくても、社会的な制裁を受けるなど、心身ともに痛い思いをさせるような仕組みがあれば、抑止につながる可能性があります。
罠にはめるようなものでなくても、下手に盗むと、痛い目に遭う仕組みが隠されているかも知れないと警戒させることが出来れば、抑止効果は得られるでしょう。そのような事例が報道され、周知されれば、自転車盗は減るのではないでしょうか。
こちらは、ヨーロッパの動画です。カギがかけられていない自転車を、イタリアのローマ、オランダのアムステルダム、チェコのプラハに同時に置いて、どこが
一番早く盗まれるかの実験です。いずれの都市も自転車盗の多い都市として知られています。
おとりとなる自転車は監視され、盗むと赤い粉が吹き出る仕組みが隠されています。さらに、近くのトラックの荷台に隠れて待機している楽隊がファンファーレを鳴らします。これだけでも、公衆の面前でやられたら、かなりショックな経験なのではないでしょうか。

単なるイタズラ・カメラなら笑って済ませられますが、自転車盗は犯罪です。日本では、警察がおとり捜査をするわけにはいきませんが、もし仮に、このような罠が仕掛けられている可能性があるとなれば、盗もうという気になる人は、かなり限られてくるに違いありません。警察の負担も減るでしょう。
銀行へ行くと、窓口に色の着いたボールのようなものが置かれていることがあります。聞けば、銀行強盗事件が起きたとき、逃走する犯人に向かって投げるのだそうです。命中しなくても、割れると中に、洗っても容易に落ちない塗料が入っていて、それが飛び散り、犯人に付着することを狙うのだそうです。

赤い粉ではなく、自転車を盗もうとロックを壊して動かした途端、このような塗料が吹き出て付着し、自転車盗の犯人だとひと目でわかるような装置があれば、効果的かも知れません。作動して検挙された例が何件か報道されることになれば、抑止につながりそうです。
チェーンロックなどは、プロの窃盗犯には効果が薄いとされています。それとは別に、目立たない形で取り付けられて、窃盗犯に何らかのダメージを与えるような仕組みが普及すれば、自転車が、かなり盗みにくい世の中になるのではないでしょうか。防犯用品メーカーなどに是非開発してもらいたいものです。
アメリカやオランダなど、海外では警察が自転車盗検挙のために、おとり捜査をしているところがあります。外からはわからないように特殊なGPS装置を組み込んだ「おとり自転車」を提供し、
追跡・検挙のための技術協力をしている民間企業・団体などもあります。これなら、組織的な窃盗団なども検挙への道が開かれます。

日本では難しいと思いますが、おとり捜査ではなく、GPSで有効に追跡出来るような装置を一般のサイクリストに貸し出し、使ってもらってはどうでしょう。普通に日常の中で乗ってもらい、盗難に遭った場合に連絡をもらって、すぐ追跡して検挙するのです。
高価なスポーツバイクに乗るサイクリスト全体の、わずかな割合でしかなくても、一定の確率で、追跡されて逮捕されかねない自転車が混じっているとなれば、換金目的の自転車盗の抑止になるのではないでしょうか。一般の人に普通に使ってもらって通報してもらうだけならば、おとり捜査にはならず、問題ないと思います。
盗んだ自転車が簡単に換金できる環境をなくしていく以外にも、サイクリストが皆で備えたり、協力することで、自転車盗の抑止につながる方策はいろいろ考えられそうです。サイクリストの間で、もっと自転車盗を積極的に抑止していこうという機運が盛り上っていけば、多様な自転車盗抑止アイテムも開発、販売されるのではないでしょうか。
過去に薬害事件も起こしながら、40年にわたり不正や隠蔽を続けてきた化血研、まさに常軌を逸した悪質法人です。ここのワクチンを使わないでという声が各医療機関に寄せられているそうですが、当然でしょう。こういう法人を存続させるべきではないですね。