May 27, 2018

健康長寿社会と観光立国の鍵

インバウンド、訪日外国人が増えています。


この数年、毎年過去最高を記録して伸びていますが、今年も4月までの累計で既に1千万人を超え、もっとも速いペースだそうです。街角でも外国人を見ること増えた感じのある昨今ですが、今回は、最近の自転車関連のニュースからピックアップしてみたいと思います。


北京市初の「自転車専用高速道路」の計画が固まる、9月着工へ―中国

2018年5月23日、北京市メディア新京報によると、北京市交通委員会は同日までに、同市で初となる「自転車専用道路」の建設計画を固めた。9月の着工、2018年6月の完成を目指す。自転車の通行をそれ以外の車両や歩行者と完全に分離することで、「高速走行」を可能にするという。

「自転車専用高速道路」が建設されるのは市北西部の昌平区の同城街と文華路の交差点から、同じく市北西部だがやや中心部に近い海淀区の上西路と後廠村路交差点までの、約6.5キロメートル。途中にある京蔵高速道路は立体交差で上を通り抜け、京包鉄道は下をくぐる。

自転車専用高速道路計画が決まった部分は第1期であり、将来は第2、3期分として、北京市中心に向け、海淀区中関村地区まで延伸させる構想だ。

中国では電動自転車の利用が盛んだが、「自転車高速道路」では、電動自転車の走行は認められない。具体的な管理方式は未定だが、監視システムを導入する見込みで、「人がこぐ自転車」の通行権を確保するという。一般道路とは分離され、特定の出入り口だけで対応する。また、自転車高速道路内には信号機を設けず、スムーズな流れを確保する。

関係者によると、自転車利用は通勤時など時間帯による交通量や方向性が大きく異なることを考慮して、渋滞を解消するためにリバーシブルレーンを設ける。リバーシブルレーンは時間帯によっては追い越し用車線としても利用する。1レーン当たりの通行量は1000台から1200台を見込み、時速20キロメートルでの走行を念頭に置く。

中国ではかつて、重慶市や武漢市など起伏の多い土地を除けば、自転車利用が極めて盛んだった。朝夕の通勤時間帯には、大通りを自転車が埋め尽くす光景も珍しくなかった。しかし1990年代ごろからの自動車の普及に伴い、自転車の利用は減少していった。ところが最近では、大気汚染の原因にならないなどの理由で、自転車が再び見直されるようになった。2016年からは、スマホ決済で簡単に利用でき、どこでも「乗り捨て」可能なシェア自転車が爆発的に普及した。(2018年5月26日 Record China)


北京で自転車専用の高速道路の建設計画が決まり、9月には着工するとの報道です。以前は、自転車を過去の遺物のように扱っていた中国ですが、慢性的な渋滞や酷い大気汚染の改善に役立つと見るや、手のひらを返したように、シェア自転車を推進し、自転車インフラにも力を入れ始めています。

北京は道路幅も広く、インフラを整備する土地があることも背景にありますが、自転車乗りにはうらやましい話です。あっという間に計画を決定し、すぐ着工というのは、共産党の主導で決定から実行まで独断で進められる中国ならではと言わざるを得ません。日本には、とても出来ないワザです。


健康長寿社会や観光立国のカギは自転車にあり

国土交通省が積極活用へ計画案

健康長寿社会や観光立国国土交通省は、環境に優しい交通手段である自転車の積極活用に向け、具体的な目標や施策を掲げた計画案をまとめた。サイクルスポーツの普及による健康増進策や自転車道の整備などを盛り込んだ。

パブリックコメント(意見公募)を経て、夏までに計画を正式決定する。計画期間は2018―20年度。17年5月に自転車活用推進法が施行。計画案は同法に基づいて策定した。 自転車の普及拡大を踏まえた都市環境づくりを進め、健康長寿社会や観光立国を実現することなどを目標に掲げた。

具体的な施策として、車道や歩道と完全分離した自転車道の整備や、自治体ごとに異なるシェアサイクルの貸し出し・返却システムの共同化などを挙げた。

また、自転車で生活習慣病の予防や子どもの体力向上が期待できるとのメリットを強調し、自転車通勤を呼びかけたり、競輪場の一般開放などでサイクルスポーツに親しむ機会を設けたりする方針だ。

このほか、体験型観光のニーズが増加していることを受け、全国各地でサイクリング環境を整備して、内外の観光客を呼び込むことなどを盛り込んだ。(日刊工業新聞 2018年5月22日)


日本でも、風向きが変わってきたのかも知れません。国土交通省は、歩道走行の自転車と歩行者の事故増加などを受け、重い腰を上げて車道走行の原則へと方針転換しました。事故防止のため仕方なく、自転車インフラの整備を打ち出してきたようにも見えたわけですが、ここへ来て積極姿勢に転じています。

40年以上にわたって歩道走行を続けさせ、頑なに自転車行政の誤りを認めなかった国土交通省が、ようやく原則車道走行に転換しました。その国土交通省が、なんと自転車の積極活用ということを言い始めたわけです。変われば変わるものですが、これは前向きな進歩として評価出来るでしょう。

ヨーロッパの自転車先進国のように、都市部ではクルマを減らして自転車への転換を目指す方針を打ち出すところまでは行っていませんが、人々が自転車に乗ることで、生活習慣病の予防などに役立ち、それらが医療や介護費用の低減にも貢献するといった効果にも気づき、目を向け始めたようです。


外国人客誘致、政府が後押し 国際水準の自転車道整備へ

国際水準の自転車道政府は、サイクリング好きな外国人観光客の誘致に向け、国際水準の自転車道整備を後押しする。自治体などが管理している各地の自転車道から、2020年度末までに40路線を「モデルルート」に選び、多言語の案内表示や休憩施設の設置を支援。整えば世界に誇る自転車道として認定する方針で、夏までに閣議決定する自転車活用推進計画に盛り込む。

自治体などが造った自転車道は各地にあるが、外国人でも迷わず快適に利用できるルートは少ない。一方、瀬戸内の島々を結ぶ「しまなみ海道サイクリングロード」(広島県尾道市〜愛媛県今治市、約70キロ)など、サイクリスト向けの宿泊施設や標識といった受け入れ環境の整備により、国内外から人気を得ている例もある。

政府はまず、一定距離以上の自転車道から40路線を選び、車道や周辺施設の改良を支援。国際水準に達していると判断した路線を「ナショナルサイクルルート」(仮称)に認定する。(2018.5.26 産経新聞)


政府は、自転車の活用推進によって健康寿命を延ばし、社会福祉予算の膨張を少しでも抑える効果を狙うだけでなく、インバウンドの増加による経済効果にも着目し始めたようです。ひところの爆買いは沈静化したものの、訪日外国人観光客による消費は、日本経済に大きな恩恵をもたらしています。

宿泊や観光関連はもちろん、百貨店からコンビニ、ドラッグストアに至るまで、インバウンド消費を受けて売り上げは好調、さらなる投資にも積極的です。地方にも恩恵は広がっており、インバウンド集客を意識して、自転車による観光振興に力を入れる自治体も増えています。

ただ、記事にあるように、『サイクリング好きな外国人観光客』の誘致と考えると、全体を見誤ると思います。たしかにサイクリングそのものも人気ですが、必ずしもサイクリングコースが目当てとは限りません。自転車は観光地での移動手段としても利便性が高い点に留意すべきでしょう。

見知らぬ国、しかも右ハンドルの国で運転する敷居は低くありません。レンタカー代にガソリン代、保険料などコストもかかります。慣れない場所でいちいち駐車場を探すのも大変です。かと言って、ツアーバスや観光ハイヤーだとコースが決まっていて融通が利かず、自由な旅行が楽しめません。

特命大使その点、自転車ならクルマの運転よりはるかにハードルは低く、小回りもききます。クルマと違って、風を感じたり、匂いに誘われたり、何かの音に惹かれたり、すれ違う人の表情までわかります。地元の人と気軽に会話したりも出来るでしょう。日本の街を直に味わえるのは魅力です。

私も海外のあちこちの都市で、自転車を借りて走り回ったことがありますが、自転車が使えると何かと便利です。歩くのもいいですが、自転車は機動力があるぶん、効率的に見どころを回れます。それでいて、現地の人との距離も近いため、観光には持ってこいの移動手段だと思います。

その意味で、『サイクリング好きな外国人観光客』だけにとどまらないはずです。もちろん、日本の豊かな自然の中を走るサイクリングコースも大きな観光資源です。でも、街に自転車インフラを整備し、気軽に自転車を借りて使えて、安全・快適に移動できるようにする効果、役割は小さくないと思います。


自転車をもっと楽しみたい 社説

政府が自転車の活用を促す総合的な計画案をまとめた。交通政策のなかに自転車をしっかりと位置付けることがまず、重要になる。

今回の計画案は昨年5月に施行された自転車活用推進法を受けた初の計画になる。交通ルールの徹底のような安全面の対策と併せて利用促進策を盛り込んでいる。

自転車は環境に優しいうえ、利用が広がれば車の渋滞を緩和する効果もある。健康を維持するためにも膝への負担が軽いといわれる自転車をもっと楽しみたい。

風光明媚(めいび)なサイクリングロードは海外から観光客を呼び込む資源にもなる。瀬戸内海のしまなみ海道の起点である広島県尾道市では訪日客が増えている。

自転車への注目度が高まる一方で、国土交通省によると交通手段として自転車を使う割合は全国で約13%と低下傾向にある。特に、地方都市で利用が減っている。

利用を促すためには、歩行者と分離した自転車の通行空間を着実に整備する必要がある。2016年度末の整備延長は全国で約1300キロと、歩道を設けている道路の0.7%にすぎない。違法駐車の取り締まりを強化し、駐輪場の整備や電柱の撤去も進めたい。

街中で自転車を貸し出すシェアサイクルももっと普及させたい。16年10月時点で全国の87都市が導入しているが、海外の先進都市と比べると、利用はまだ少ない。

自転車をそのまま乗せることが可能な鉄道や路線バスも登場している。コンパクトな街をつくるためにも、自転車を公共交通網のひとつと明確に位置付けて、継続的に利用を促すことが欠かせない。

今回の計画案をみると気がかりな点もある。4つの目標の2つ目にサイクルスポーツの振興を掲げていることだ。具体策として国際規格に合致した自転車競技施設の整備を挙げている。

スポーツとして楽しむことは構わないが、まずは安全な通行空間を整えることが先だろう。国も自治体も優先度を見極めて、施策に取り組んでほしい。(2018/5/15 日本経済新聞)


政府の自転車の積極活用を目指す姿勢を受けて、日経新聞が社説で自転車を取り上げています。日経新聞がこのような社説を載せるのですから、隔世の感があります。単なる身近なアシというだけでなく、環境面、健康面、渋滞緩和、インバウンド対策、観光資源といった面が、ようやく認識され始めたようです。

丹沢自転車を楽しむだけでなく、移動手段としても最寄り駅までのアシ以上のポテンシャルがあります。それが活かせないのは、他の先進国と比べて、日本に自転車インフラが欠落しているからだと認識すべきでしょう。そして、日経新聞は、スポーツとしての自転車について、あまり重要視していないようです。

ヨーロッパで自転車のロードレースは、サッカーと二分するほどの人気があります。日本では以前、世界と比べてサッカー人気はいまいちでした。それがJリーグの発足や、ワールドカップへの出場などでファン層が広がり、参加人口も増加し、観戦や放映から施設、グッズに至るまで経済規模が拡大しました。

政府の言うサイクルスポーツの振興は、どこまで考えているのかわかりませんが、もし、サッカーと同じくらいの人気スポーツが、日本にもう一つ誕生するとしたら、その経済波及効果を過小評価すべきではないでしょう。日経新聞は経済紙として、そのような視点も持ってほしいものです。


太平洋と日本海を自転車で 研究会が発足

「太平洋と日本海を結ぶ自転車旅」をコンセプトに掲げ、実現を目指す研究会が23日、諏訪市の県諏訪合同庁舎内で開いた会議で発足した。自転車を活用したまちづくりに取り組む長野、静岡両県の民間団体や行政機関、大学教授らが参加している。「塩の道」をキーワードに掲げており、夏から秋に実走調査を行いたい考えだ。

「塩の道」は塩や海産物を内陸部に、山の幸を海沿岸部に運ぶ輸送路として発展した歴史を持つ。静岡県牧之原市から塩尻市を結ぶ秋葉街道や新潟県糸魚川市から大町市を経て松本・塩尻地域に至る千国街道などがある。

研究会が目指すのは「塩の道」を参考に静岡県から長野県を経て新潟県を結ぶサイクリングルートづくり。提唱者の一人で研究会に参加する浜名湖サイクルツーリズム推進会議座長の田中孝治さん(73)=静岡県掛川市=によると、太平洋と日本海を結ぶサイクリングルートは四国、中国地方にあるが、本州を縦断するルートはないという。「本州でも縦断距離が長く、自然や景観、都市部と山間部、暮らしぶりなど異なる文化を自転車旅を通じて体感できる素晴らしいルートができるのでは」と期待を寄せる。

太平洋と日本海のちょうど中間点に位置する諏訪地方を拠点に研究を重ねていく方針。諏訪湖周では、サイクリングロードの整備計画があり、県諏訪地域振興局など県関係機関も研究会に参加、協力する。

23日の会議では、自転車旅の振興に向けて環境づくりが進む静岡県側のコースの実走調査、 意見交換を兼ねたモニターツアーを夏から秋に行う方針になった。実施を含めた詳細は今後詰めるとしているが、話し合いの中では、長野、静岡県境を出発して太平洋側に向かう提案などがあった。田中さんは「実現に向けて小さなことからでもアクションを起こし、着実に実績を積み上げていきたい」と話した。

会議の参加者に新潟県側の関係者はいないが、白馬村役場の職員がいる。同県側へのアプローチも検討する。(2018年5月24日 長野日報)


雨の美濃「太平洋と日本海を結ぶ自転車旅」とは、魅力的なコンセプトです。近年、湖畔や河川沿い、橋などを使ってサイクリングロードを整備し、自転車による観光振興を進める自治体が増えています。ただ、自分たちの地域だけで完結させるより、道はつながってこそ意味があります。

最近は、しまなみ海道に接続する、本州側や四国側のサイクリングロードを整備する動きなどもあるようです。しまなみ海道の人気にあずかれることもありますが、より長くなり、変化に富むことになれば、サイクリングロード全体としての魅力も増すことになります。

他県、他地域と接続すれば、直接自転車で訪問する自転車客が増えるかも知れません。それこそ、日本一周できるようなルートが出来れば、長期の休みに挑戦しようという人も増えるでしょうし、インバウンドにも訴えるものがあるはずです。台湾一周が人気なのも同じだと思います。

その意味で、このような広域のサイクリングルートづくりは歓迎すべき構想であり、サイクリストにとっても魅力的です。各地でこのような、広い視野のルート整備が進み、やがて全国的につながるような動きになっていくことを期待したいところです。


自転車こぎに車でジムへ=サラリーマン川柳ベスト10−第一生命

第一生命保険は23日、一般からの投票で選ばれたサラリーマン川柳コンクールのベスト10を発表した。1位は「スポーツジム 車で行って チャリをこぐ」。運動するためスポーツジムに通うのに車を使ってしまう様子を皮肉交じりに表現した作品が支持を集めた。

「在宅勤務、妻がノー」=サラリーマン川柳100選−第一生命

2位は、昨年話題となった前衆院議員による秘書への暴言に引っ掛けた「『ちがうだろ!』 妻が言うなら そうだろう」。このほか、IT化への対応に苦慮する様子を詠んだ作品などが上位に入った。

全国から寄せられた4万7559句の中から第一生命が選んだ優秀作品100句について、2〜3月にホームページなどで人気投票を行った。今年から新たに、小中学生を対象とした学校生活に関する川柳の募集も始める。(2018/05/23 時事通信)


体験教室毎年おなじみのサラリーマン川柳ですが、一位が「スポーツジム 車で行って チャリをこぐ」でした。わかりやすく、滑稽さがあります。なかには、実際にクルマで通っており、この通りになっているという人も少なくないのではないでしょうか。

スポーツジムでエアロバイクをこぐのは、もちろんいいと思います。エアロバイクは定番です。ただ、そのためにクルマで通うのは、滑稽と言われればその通りでしょう。個人的には、そのことに気づいて、スポーツバイクに挑戦してみようかなという人が、もっと増えてほしいと思います。


トレーニングもできる自転車コンセプトバー「CYCLE:HOLIC(サイクルホリック)」が神田・秋葉原エリアにオープン

最新鋭のオンラインサイクリングシュミレーターを備えたジムやサイクルジャージ女子が接客するバーなど、自転車の魅力を満喫できるお店がNEW OPEN!

東京都千代田区にロードバイク専門トレーニングジム併設のコンセプトバー「CYCLE:HOLIC(サイクルホリック)」が5月20日オープンしました。最新鋭のトレーニング設備やシャワールームを備え、ロードバイクはもちろんウェアやシューズのレンタルも可能。サイクルジャージの女性スタッフが接客する併設バーでは、プロテインの飲み放題やエナジーバーを使用したおつまみなど自転車に詳しくなくても自転車の世界観を楽しめるメニューを提供します。

ロードバイク専門トレーニングジム併設コンセプトバー「サイクルフィットネスバー CYCLE:HOLIC(サイクルホリック)」が、5月20日に東京都千代田区にオープンしました。

自転車バー自転車バー

「乗れる、飲める、話せるが、自転車をもっと好きにさせる」をコンセプトに、ロードバイクのトレーニングだけでなく、”大好きな自転車のことを存分に語れる場所”を提供します。

<仕事帰りに手ぶらでトレーニングできるジム>

ロードバイク専門トレーニングジムでは、オンラインでバーチャルサイクリングを楽しめるサービス「Zwift」を大画面モニターでプレイ可能。自由にコースを走行する他にも、レースに出場したり本格的なワークアウトをこなしたりとライダーの希望やレベルに合わせたトレーニングをすることが可能です。

最新鋭のサイクリングシュミレーターを設置することにより、登り坂ではペダルが重くなり下り坂では軽くなる、ガタガタ道では振動するなどリアルな走行感を提供します。シャワールームの利用やウェア・シューズのレンタルも可能。仕事帰りに手ぶらで立ち寄ってフィットネスができるため、ダイエット目的でのご利用もおすすめです

<サイクルラック完備!サイクルジャージ女子が接客するコンセプトバー>

6Fはサイクルジャージを着用した女性スタッフが接客する自転車コンセプトバーとなっています。ソフトドリンクやアルコールの飲み放題の他に、プロテインの飲み放題もご用意しています。バー内には自転車を保管できるサイクルラックを複数設置しているので、愛車の盗難を心配することなく食事をお楽しみいただけます。

自転車バー自転車バー

スタッフは現役のロードバイク乗りからママチャリしか乗ったことのないスタッフまで様々ですが、みんな自転車に興味のある女性ばかり。心置きなく自転車トークを楽しむことができます。

<自転車の世界をコンセプトにしたメニュー>

通常のフードやおつまみの他に、エナジーバーのバーニャカウダや自転車メーカーをイメージしたカクテルなど自転車に詳しくなくてもその世界観を楽しめるようなメニューを多数ご用意しています。

<空気入れ無料貸出!サイクリストを応援します>

急なパンクなどトラブルの際はサイクルホリックまでお越しください。バイクの修理や調整は行えませんが、空気入れや工具を無料貸出しております。毎日22:30まで営業しておりますので、どこのお店も閉まっている…という状況でもお力になれるかもしれません。(2018.5.24 産経新聞)


「トレーニングもできる自転車コンセプトバー」というのは、新しい形態です。先ほどの川柳と一緒で、わざわざバーでトレーニングしなくても、という人もあるでしょうが、自転車好きが交流できる場所という意味で、自転車カフェ、自転車バーというのは一定の人気があり、海外にもあります。

ただ、このような店は、そういう店を利用したいと考えるサイクリストがいて、需要がなければ成り立ちません。ヨーロッパの都市のように、東京にもこういう店が出来るようなレベルにまで、日本のサイクリスト人口やニーズが増えてきたのかも知れません。


パナソニックが自転車シェア リゾートがターゲット

パナソニックパナソニックは2018年5月18日、電動アシストスポーツバイク(自転車)の新製品を発表した席上で、今夏を目標に自転車シェア事業に参入すると明らかにした。夏場のスキー場での利用などを想定し、現在、複数のスキー場に自転車シェアを提案しているという。

パナソニック執行役員と子会社のパナソニックサイクルテック社長を兼任する片山栄一氏は「30万円以上する当社の電動アシストスポーツバイクをシェアする事業に取り組む」と話した。自転車シェア市場には2017年にLINEが中国最大手のモバイクと提携して参入を発表したり、NTTドコモが子会社を通じて東京都内を中心に全国20カ所以上でサービスを提供したりするなど、参入が相次いでいる。パナソニックは後発といえる。

これに対し、パナソニックの片山執行役員は「SNS(交流サイト)事業者や通信事業者はバスや自動車に代わる都会の移動手段として自転車をシェアするビジネスをしているが、当社は移動手段を提供するのではなく、(余剰資産をシェアする)民泊サービスの『エアビーアンドビー』に近い」と違いを強調。SNS事業者や通信事業者のサービスは競合に当たらないとの見方を示した。

パナソニックが自転車シェア事業での利用を想定するのはスポーツバイクに電動アシスト機能を付けた「Xシリーズ」だ。今回、新たに電動アシストマウンテンバイクの上位モデル「XM2」と、都会での利用を想定した電動アシストクロスバイク「XU1」を発表。価格はXM2が38万円、XU1が22万5000円である。

片山執行役員は「決して安くない製品であり、普及には様々な施策が必要」と話し、電動アシストスポーツ自転車市場の拡大に向け、自転車シェア事業のほかにも、自転車を使ったツアーの主催といった新ビジネスに参入すると明らかにした。(日経 xTECH 2018年5月18日)


この記事の中で、パナソニックの言っている自転車シェア事業というのが、いまいちよくわかりません。移動手段を提供する一般的な都市型のシェア自転車ではないのはわかります。夏場のスキー場での利用を想定した、民泊サービスの『エアビーアンドビー』に近い事業とは、どんなものなのでしょうか。

個人が所有する、同社の電動アシストマウンテンバイクや、電動アシストクロスバイクを、使いたい人が借りて使うのでしょうか。まだ発売間もないジャンルですし、価格も安くないので、それほど所有している人がいるとも思えません。そもそも、高価なバイクを個人で貸したい人がどれくらいいるかも疑問です。

同社の製品を夏場のスキー場に置いて、貸し出すということでしょうか。それならば、シェアだとか、民泊サービスの『エアビーアンドビー』に近いサービスなどと言わずに、単にレンタルすると言えばいい話です。かえってわかりにくいような気がします。少し調べたのですが、真意はよくわかりませんでした。

飯田調べた中で、パナソニックサイクルテックを取り巻く経営環境は厳しく、売り上げは停滞、パナソニックグループ全体の連結売上高に占める比率はわずか0・4%だそうです。すでに自転車用タイヤを生産する子会社、パナレーサーは売却され、サイクルテック社自体の売却も取り沙汰されているようです。

記事にある片山氏は、一転して売上高を3倍超の1千億円へと劇的に伸ばすと公言しているようです。ただ、売り上げ規模で国内の自転車市場は3千億円、そのうち電動アシスト自転車の市場は6百億円だと言います。そんな中で、ずっと停滞してきた売り上げを単独で1千億円にするとは意欲的です。

レンタルで、電動アシストマウンテンバイクという新しいカテゴリーの商品を、借りて乗ってもらって、認知度や市場を広げるのはいいと思います。リゾートを狙うのもいいでしょう。ただ、『エアビーアンドビー』に近いサービスなどと抽象的で、わかりにくいことを言うのは、広報戦略としても、やや疑問です。


自転車共同利用「アヴィレ」 頑丈、観光や通学の足/富山

出かけよう志賀島(福岡市東区) 悠久の歴史、自転車巡り /福岡

霊峰、自転車レース熱く 小山でTOJ第6戦/静岡

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宍道湖でラン&自転車

◇温泉街に拠点整備進む

◇銭湯にロッカー/店舗や駐輪場/一畑電で移動

松江市の松江しんじ湖温泉街で、ジョギングやサイクリングを気軽に楽しめる拠点が整備されつつある。宍道湖畔を走った後、天然温泉で汗を流す人が増え、スポーツを通じたにぎわいづくりに一役買っている。

温泉街の再開発ビル「COCOココ MATSUEマツエ」にある銭湯「ちどり湯」。大人350円の手頃な入浴料で天然温泉につかれるとあって月5000人以上が訪れる。

宍道湖特に市民ランナーに人気なのが、昨年9月に始めたスポーツ入浴サービスだ。料金は入浴料だけ。利用者は脱衣所で着替えてロッカーに荷物を預け、走った後に温泉で汗を流せる。

「心置きなく走れるようになった」。島根大の高橋慧さん(19)は喜ぶ。兵庫県姫路市出身で高校まで陸上部だった高橋さんは、夕日がきれいな宍道湖畔を気に入りジョギングしてきたが、自転車のかごに残した荷物が心配だったという。「運動後に、温泉につかるとすっきりする」と話す。

経営する阪本修覚さん(60)は「休憩スペースにはスポーツをする人同士の輪もできた」と笑顔をみせる。

自転車愛好家に喜ばれているのが一畑電車松江しんじ湖温泉駅に隣接するスポーツ自転車店「ジャイアントストア松江」だ。ロードバイクやクロスバイクといった高性能の台湾製自転車を1日4000円(税別)から貸し出しており、月約50人が利用する。

数万〜数十万円の高級自転車で本格的なサイクリングを楽しめるとあって、観光客や出張で訪れた会社員らに人気が高いという。

利用者は国や県、市がPRしているサイクリングコースなどを通り、40キロ先の出雲大社や宍道湖一周(約50キロ)、中海周遊や神社巡りなどに出かける。利用後に、ちどり湯や宿泊先の温泉で疲れを癒やす循環が生まれているという。

県の呼びかけで宍道湖周辺で自転車を止められるサイクルスタンドは9か所になった。松江城と堀川遊覧船の乗り場にも3月に設置。中海沿いに市が整備中の水陸両用飛行機の離着陸場にも6月、自転車利用者の休憩スポットができる予定だ。

「疲れたら一畑電車に自転車を載せて帰ることもできておすすめ」と店長の来海きまち洋文さん(49)。「徒歩や車とは違う目線で景色が楽しめ、風のにおいなどで季節を感じられる。日本の原風景の残る島根の旅を楽しんでほしい」と呼びかけている。(2018年05月26日 読売新聞)


仁徳天皇陵そのほかにも、自転車振興に取り組む各地域のニュースが、多数発信されています。宍道湖のニュースにあるように、必ずしも輪行は一般的ではないので、スポーツバイクを貸してくれる場所があれば、ありがたい、利用してみたいという人は多いはずです。スポーツバイクのレンタル、とても明快で効果も見込めそうです。

さらに、サイクリングの後に温泉で疲れを癒せたり、荷物が預けておけたりしたら便利なのは間違いないでしょう。自治体に加え、地元の企業などが連携すれば、もっと魅力的な観光地になり、さらにインバウンドも呼べるはずです。宍道湖に限らず、全国各地、それぞれで、まだまだ出来ることはありそうです。




会談中止を通告したかと思えば一転して開催を示唆したり、南北会談が突然開かれたり、予断を許しませんね。

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