サイクルロード 〜自転車への道

スッキリしない天気が続いています。

東京などでも日照時間が極端に少なくなっているようですが、梅雨明けまで、まだしばらくはこうした天気が続きそうです。自転車乗りにも憂鬱な季節ですが、例によって最近の自転車関連のニュースから、気になったものをピックアップしてみたいと思います。

自転車でひき逃げ容疑、男を逮捕　歩行中の８２歳が骨折

自転車で女性をはねて重傷を負わせたのに現場から立ち去ったとして、愛知県警は、同県常滑市森西町２丁目、会社員松谷優樹容疑者（３４）を道路交通法違反（ひき逃げ）の疑いで逮捕し、４日発表した。「出勤途中に人にぶつかった」と容疑を認めているという。

常滑署によると、松谷容疑者は３日午前５時４５分ごろ、同市保示町３丁目の交差点で自転車に乗っていたところ、横断歩道を渡ろうとした市内の女性（８２）に衝突。左肋骨（ろっこつ）が折れるなどの重傷を負わせたのに、女性を助けずにそのまま逃走した疑いがある。

現場は片側１車線の道路と、センターラインのない道路が交わる信号のない十字路交差点。近くに防犯カメラがあり、事故の様子が記録されていた。署員が同日夕、特徴がよく似た白色の自転車に乗った松谷容疑者を発見。事情を聴いたところ、容疑を認めたという。（2019年7月4日　朝日新聞）

自転車に乗った人がひき逃げされたのではなく、自転車でひき逃げをしたというニュースです。被害者は重傷とのことですから、気がつかないはずはありません。クルマのひき逃げ事件などでもあるように、おそらく、気が動転して逃げてしまうのでしょう。犯人は間もなく捕まっています。

昨今は監視カメラがあちこちに設置されています。今回は事故の瞬間が記録されていたようです。瞬間でなくても、逃走の途中でどこかに映りこんでしまうのは間違いないでしょう。捕まる可能性は高く、単なる事故と違って罪が重くなります。ひき逃げが割に合わないことは、冷静に考えれば明らかです。

気をつけて走行していても、事故を起こしてしまう可能性は誰にでもあります。そして逃げれば、事態はさらに悪化します。おそらく、大多数の人は、自転車に乗っていて、自分がひき逃げするなんて事態を想定していないと思いますが、もし、事故を起こしても、絶対に逃げないと肝に銘じておくべきでしょう。

自転車保険義務づけ

◆都が条例改正方針

都は９日、自転車を使う人の損害賠償保険への加入を義務付けるため、「自転車の安全で適正な利用の促進に関する条例」を改正する方針を明らかにした。今は「努力義務」だが、義務化することで加入率アップを狙う。来月２日まで市民の意見を募り、早ければ９月からの都議会に改正案を提出。来年春ごろの施行を目指すという。

全国では自転車利用者が加害者となった事故で高額な賠償を命じる判決が相次ぎ、加入を義務づける自治体が増えている。都の専門家会議もこのほど、義務化が必要だとする報告書をまとめた。「自転車は車両だという意識が高まり、安全利用の推進につながる」という意見も出たという。

都が示した改正の概要案によれば、自転車の利用者やレンタル業者には保険加入を義務付け、罰則はない。自転車販売店は客に、企業は自転車で通勤する従業員に、保険加入の有無を確認するよう努めなければいけないとしている。（2019年7月10日　朝日新聞）

各地で少しずつ自転車保険の義務化の動きが広がっています。いよいよ東京都も保険加入の義務化に踏み切るようです。条例のあるなしに関わらず、どこに住んでいようと自分のリスクです。クルマでは当たり前に入るのに、自転車だと入らないのは合理的な行動とは言えません。

事故を起こしてしまえば、クルマだろうが自転車だろうが関係ありません。もちろん、クルマと比べて確率が低かったり、事故の被害も相対的に低くなる可能性は高いと思います。ただ、そのぶん自転車保険は安いわけですし、賠償保険だけならさらに安いものからあります。入っておいて損はないと思います。

ふだんは考えてもいませんが、はからずも事故を起こしてしまった時、役立つのが自転車保険です。前の記事のひき逃げ犯が自転車保険に加入していたかどうかは不明ですが、保険に入っていなければ、損害賠償が多額になる恐れがあります。事故を起こして逃げるという最悪の選択肢をとらないためにも加入すべきでしょう。

「自転車でどこまで行ったことある？」大調査

au損害保険株式会社（本社:東京都港区、代表取締役社長:山田隆章、以下、au損保）は、全国の男女2,000人を対象に、自転車の長距離移動に関する調査を行いました。

通勤や通学、買い物で日常的に利用されることが多い自転車ですが、遠出する機会もあるかと思います。
走行した距離やそのときの体験によっては「武勇伝」となり、思い出話としても盛り上がる自転車での長距離移動。

そこで自転車保険を取り扱うau損保が「自転車でどこまで行ったことあるの？」「なぜ自転車で行ったの？」という、ありそうでなかった調査を実施。北海道、東北、関東、北陸、中部、近畿、中国・四国、九州・沖縄の８地域ごとに調べました。（後略）

●20キロ以上の移動を経験している人は23%

●53.6%が長距離移動にシティサイクルを利用

●自転車で長距離移動の理由「それ以外の選択肢を考えたこともなかった」がトップ

（019年7月10日　時事通信）

ちょっと変わった調査が載っていました。細かい内容はリンク先を見ていただくとして、「20キロ以上の移動を経験している人は23%」だそうです。20キロは、ママチャリでも１時間あまりだと思います。やはり、近所のスーパーや最寄り駅までといった使い方が圧倒的に多いのでしょう。

長距離の走行の経験はあっても日常的ではないと思われます。そもそも、ママチャリで長距離を走行するのは容易ではないと思います。私もレンタサイクルのママチャリで少し長い距離を走ったことがありますが、走行姿勢がアップライトなので、途中からお尻が猛烈に痛くなった記憶があります。

ママチャリだと遠くに行きたいと思えない人も多いのではないでしょうか。重くて坂などもたいへんですし、スピードも出ません。もっとスポーツバイクに乗る人が増えてくれば違ってくると思いますが、日本の自転車市場や、自転車の使い方を端的に表している調査と言えるのかも知れません。

道路に「白線」だけの専用レーンでは、自転車をクルマから守れない：調査結果

道路に白線を引いて自転車専用レーンをつくるだけでは、自転車に乗った人は安全とは言えない──。そんな調査結果を、このほどオーストラリアの研究チームが発表した。それどころか、専用レーンがない場所のほうがクルマが自転車と距離を置いていたとのデータも示されている。これらの調査結果からは、より“エコ”な移動手段への移行における「都市」の課題が浮き彫りになったかたちだ。

自転車の利用機会をもっと増やすべきだという意見には、もっともな理由がいくつもある。運動量の多い人ほど健康で認知機能テストの成績もよいというのも、そのひとつだろう。気候変動問題に取り組む意識があるなら、短距離の移動手段をクルマではなく、自転車や徒歩に切り替えたほうがいい。

とはいえ、どれも安全性を確信できて初めて成立することだ。そうでなければ、重量が2トンもあるパワフルな鉄の塊に乗るのをやめてペダルをこぐなんて、いったい誰がするだろうか。

その理屈からいえば、クルマの往来からサイクリストを守る自転車専用レーンが必要ということになる。だが、ペンキで道路に線を引くだけでは不十分かもしれない。オーストラリアのモナシュ大学の調査によると、道路に自転車レーンの塗装を施すだけでは、逆効果になる可能性があるという。（後略）（2019.07.08　WIRED）

これはオーストラリアの調査ですが、この問題については、別に以前取り上げたことがあります。最近、日本でも少しずつ見かけるようになりましたが、日本の自転車レーンは、『ペンキで道路に線を引くだけでは不十分』なだけではなく、圧倒的に狭いものが大多数だと思います。この狭さが問題です。

つまり、自転車レーンのラインが引かれていると、ラインが無い場合よりも、追い抜く際に自転車の近くを通るというのです。ドライバーはラインがあると、無意識にその中を通ると考え、ラインを越えなければ大丈夫と考え、安心してライン沿いまで近づいてしまうのでしょう。

つまり、ラインがあることで、かえって危険を生じさせている面があると言えます。これは他の国の調査でも同様の結果になっています。自転車レーンに、ある程度の幅があればまだしも、日本の自転車レーンは狭いため、クルマの通行空間から離れようにも離れようがありません。

昨今は他の自治体がやっているからか、思いついたように、自転車レーンのラインを引く自治体が少なくありません。各地で、いろいろな例があると思いますが、ほんの申し訳程度に、道路の端に数十センチ色を塗ったりするのでは、かえって危険をもたらす可能性があることを、関係者はよく考えてもらいたいと思います。

Uberアプリで自転車やスクーターをより見つけやすく。米国の一部地域で展開開始

米国時間7月1日より米国の一部地域にて、Uberアプリのトップ画面に電動自転車シェアリングのスタートアップ「JUMP」および「Lime」の自転車やスクーターが表示されるようになりました。

TechCrunchによると、今回の変更は、アトランタとサンディエゴから適用を開始するとのこと。Uberは今後、より多くの地域にて電動アシスト自転車や電動スクーターを追加するとしています。なお、今後の展開に関して、具体的な計画は明かされていません。

一方、Uberの新モビリティプラットフォーム部門を率いるBilly Guernier氏は、Engadgetに対して次のような声明を寄せています。
私達は新たなモビリティをUberのアプリの中心に据えました。アトランタとサンディエゴを皮切りに、Uberのアプリを開いている利用者はJUMPの自転車やスクーター、そしてLimeのスクーターをホームライド画面で見ることができ、以前より簡単に新しいモビリティのオプションを選ぶことができます。交通手段が身近であればあるほど、車なしでも簡単に移動できるようになります。

Uberは1年前にJUMPを買収し、今月にはJUMPのスクーターと自転車をアップグレードすると発表しました。さらに、UberはLimeとも提携しており、一部にはLimeを買収するのでは、という噂もあります。筆者も日常的にUberが提供するJUMPの電動アシスト自転車を利用していますが、気軽かつパワフルなJUMPの自転車は都市向け交通手段として、実に理にかなっている気がしています。（2019年7月2日　engadget）

Ｕｂｅｒなどのライドシェアが世界的に広がっています。そして、クルマだけでなく、全ての移動が一体となって、“MaaS”（モビリティ・アズ・ア・サービス) になっていくと言われています。つまり、クルマや公共交通を含めた、あらゆる交通手段による移動を、ひとつのサービスとして捉えるものです。

タクシーだろうが、ライドシェアであろうが、いろいろな手段を乗り継いで移動し、それらを一体として支払えるなど利便性が向上するわけです。その中には、当然シェア自転車も入ってくるはずです。Ｕｂｅｒのアプリが拡張されたのも、ライドシェアから“MaaS”への一端ということでしょう。

電車だけの乗り換え案内を見ていると、電車しか候補になりませんが、もしかしたら、駅間をタクシーや自転車で移動してしまったほうが、目的地に早く着けるかも知れません。渋滞していたら、タクシーでなくシェア自転車を選ぶことで、効率よく移動できるかも知れません。MaaS になっていくのは自然だと思います。

トヨタレンタカー都内4拠点、電動アシスト自転車のレンタル「ちかチャリ」開始

トヨタモビリティサービス（TMS）は、モビリティサービスの一環として、レンタサイクルサービス「ちかチャリ」を6月25日より東京都内（一部地域）で開始すると発表した。

2018年設立のTMSでは、リースやレンタカー、カーシェアリングなど、様々なモビリティサービスを提供しているが、近年、顧客ニーズの多様化により、各サービスの利用形態もシームレスになりつつある。このような中で、自転車は公共交通機関やクルマのラストワンマイルを支えるモビリティとして欠かせない手段となっており、今回、レンタサイクル「ちかチャリ」を開始することとなった。

ちかチャリでは、TMSのレンタカー店舗4拠点（浅草橋店・吾妻橋店・上野駅前店・日暮里駅前店）にポートを設置し、ヤマハ発動機の電動アシスト自転車を貸し出す。自転車はノーマルタイプの「PAS with 26インチ」に加え、スポーツプタイプの「PAS Brace 26インチ」も用意。ファンライドも楽しめるよう、選択の幅を広げた。料金（24時間・税別）はノーマルが1000円、スポーツが2000円。（2019年6月24日　レスポンス）

トヨタの社長も、以前から、“MaaS”ということを言っており、トヨタはクルマメーカーではなく、モビリティカンパニーにならなくてはいけないなどと発言しています。これも、その一環ということのようです。トヨタが自転車を貸すとは時代も変わったものですが、これが未来の移動の形へとつながっていくのでしょう。

アリババ系中国シェア自転車、3〜4億ドル調達を検討

中国ネット大手のアリババ集団が出資するシェア自転車のハローバイクが資金調達を検討していることが分かった。中国の一部メディアが報じた。中国のシェア自転車は資金不足に陥る企業が相次ぎ市場が縮小するなか、後発ながらアリババの支援を受けるハローバイクは急成長している。資金調達により、さらなるシェアの拡大を検討しているとみられる。

中国メディアによると、ハローバイクはアリババ集団傘下の金融会社アント・フィナンシャルや投資ファンドなどを通じて3〜4億ドル（約320〜430億円）の資金調達を検討している。ハローバイクの運営会社「上海釣正網絡科技」は既にアントから4割弱の出資を受け入れている。5日時点で、ハローバイクは資金調達について「コメントできない」とし、アリババも「検討中で現時点で開示する情報はない」としている。

中国のシェア自転車は2018年末ごろから経営不振に陥る企業が相次いだ。サービスの加入時に求める保証金が返還されず、利用者離れを引き起こした。ハローバイクは保証金不要を掲げ、1カ月に30元（約470円）払えば利用できるなどの仕組みで利用者の支持を集め、急速にシェアを拡大してきた。

同社は上海を中心に18年ごろから本格的にサービス展開を始め、6月末からは広州で12万台の自転車を投入するなど国内300都市にまでサービスを広げている。自転車の稼働台数で、業界首位だった摩拝単車（モバイク、現在は美団単車に改名）を既に抜いている。

一方、2強といわれたモバイクや「ofo（オッフォ）」は低迷から抜け出せていない。オッフォはサービスを解約したい利用者が保証金の返還を求めているが、依然として約1600万人が解約にも応じてもらえていないという。モバイクもサービス名を変更するなどイメージチェンジでテコ入れを進めるが、抜本的な立て直し策は打ち出せていない。（2019/7/6　日本経済新聞）

中国のシェア自転車企業が急成長し、急失速したのは記憶に新しいところですが、２強と言われた２社以外の勢力が伸長し、新たな展開となっているようです。果たして、このハローバイクが市場を制覇するのか、２強が盛り返すのか、あらいは三つ巴となるのか、興味深いところです。

もう2時間歩かなくてもいい！ シェア自転車を通学に再利用 ミャンマー

チリンチリンとベルを鳴らしながら、ミャンマーの子どもたちが自転車で先を争うように下校する。子どもたちが乗っている自転車は、シンガポールやマレーシアで不要となったシェア自転車を再利用している。国民の半数以上が貧困状態にあるこの国の子どもたちの通学が楽になるようにと寄付されたものだ。

ヤンゴン近郊のニャーコン（Nhaw Kone）村に住むテー・ス・ワイ（Thae Su Wai）さん（11）は、自宅から学校まで10キロの道のりを片道2時間かけて歩いていたが、もうその必要はない。「勉強したり友達と遊んだりする時間が増えた」と顔を輝かせて言い、手に入れたばかりの自転車に乗って勢いよく走り去った。



テー・ス・ワイさんは、マンダレー（Mandalay）の起業家、マイク・タン・トゥン・ウィン（Mike Than Tun Win）氏（33）によるプロジェクト「レスウオーク（Lesswalk）」で、最初に自転車を寄付された子ども200人の一人だ。

マイク氏はシンガポールで教育を受けビジネスの学位を取得し、8年前にミャンマーに戻った。「何時間も歩いて学校へ通っている子どもたちを見て、本当に胸が痛んだ」

国連児童基金（ユニセフ、UNICEF）の推計によると、ミャンマーの子どもたちの55％は貧困状態にあり、17歳の半数は教育をまったく受けないかほとんど受けないまま成人になる。

マイク氏は、自転車シェアリングサービスを提供するオーバイク（oBike）やオッフォ（Ofo）、モバイク（Mobike）がシンガポールとマレーシアから撤退し、数千台の自転車が「墓場」に積み上げられているのを見て、チャンスだと思ったという。

マイク氏は今年初め、自転車1万台を買い取ってミャンマーに送り、シェア用のパネルを外し、後部にシートを取り付け、明るいオレンジ色と黄色に塗り替えて子どもたちに渡した。

マイク氏は自転車を使うことで、学校で過ごす時間が長くなる子どもが増え、もっと教育を受けられるようになり、「貧困から抜け出せる」と期待している。



かかった費用は自転車1台当たり、輸送料と配送料を含めわずか35ドル（約3770円）だった。半分はマイク氏が、残りの半分は複数のスポンサーが負担した。

プロジェクトは始まったばかりだとマイク氏は話す。勢いを維持し、5年間で計10万台を寄付することを目指している。「シンガポールでは価値がなかったかもしれないが、貧しい国では貴重品だ」と語った。（7月7日 AFP）

中国のシェア自転車業者は、アジアでも急拡大し、そして急失速しました。大量の放置自転車を生み、大きな社会問題ともなりました。大量に積み上げられた写真がさかんに報じられましたが、その一部は、ミャンマーの子供たちに送られ、役に立っているようです。

ミャンマーのような、まだまだ貧困世帯の多い国では、貴重な支援です。たかが自転車と思いがちですが、これによって、教育の機会が得られたり、移動や輸送の手段を得られることは、自立し貧困から抜け出す大きな力となります。大量に廃棄された自転車がまさに有効に再利用され、無駄にならず、いいニュースです。

アマゾン、「置き配指定」のエリアを拡大--ガスメーターや自転車のカゴに配達

アマゾンジャパンは7月8日、注文商品を受け取りやすくする配送オプションとして「置き配指定サービス」のエリアを拡大すると発表した。3月ごろから一部のエリアに限定して展開していた。

　アマゾンで商品を注文する際に置き配指定サービスを選択すると、不在の場合や在宅中で手が離せない場合でも、自宅の指定場所へと商品が配送され、サインなしで受け取れるようになる。デリバリープロバイダーを中心とした配送パートナーによって配送されるエリア内で、配送オプションとして「置き配」が表示される注文者に限り利用できるという。

　届け場所の指定先には、「玄関」「宅配ボックス」「ガスメーターボックス」「自転車のかご」「車庫」「建物内受付／管理人」のいずれかが選択可能。配達完了時に、専用アプリで届け場所が撮影され（希望により撮影しない設定も可能）、配達完了通知メールや配送状況確認画面から確認できる。天候などの状況により置き配指定場所への配送が難しい場合は、注文者に連絡のうえ、都合や要望を確認するなど柔軟に対応するという。

実施エリアは、東京都（江東区、渋谷区、新宿区、世田谷区、中野区、板橋区、北区、目黒区、杉並区、台東区、豊島区、大田区、品川区、練馬区、武蔵野市、三鷹市、西東京市）、神奈川県（横浜市磯子区・栄区・青葉区・港南区、川崎市、綾瀬市、海老名市、三浦市、横須賀市、高座郡寒川町）、埼玉県（春日部市、越谷市）、愛知県（名古屋市昭和区・瑞穂区・中区・中村区・熱田区）、静岡県（浜松市西区・中区・東区・浜北区・北区）、大阪府（茨木市、高槻市、摂津市）、福岡県（福岡市中央区・博多区）。今後も大都市圏を中心に対象エリアを順次拡大するという。（2019年07月08日　CNET Japan）

日本でも、アマゾンの荷物が玄関先に置かれたままになる光景が見られるようになるのでしょう。玄関先やガスメーターボックスなどはともかく、自転車のカゴでは不安定で、小さなものしか入らない気がしますが、自転車が宅配ボックスの役割も果たすことになるようです。



最後にもう一つ。先月行われたアルプスでの自転車レース、“MOUNTAIN OF HELL 2019”の様子です。毎年恒例なのだそうです。大クラッシュが起きたようですが、大きな怪我をした人はいなかったそうです。転倒しても、滑ってしまうから、大怪我に至らないのでしょう。雪上は、かえって安全ということなのかも知れません。

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各地で警察官の制止を振り切って逃走する事犯が相次いでいます。警察がなめられた連鎖反応なのでしょうか。