サイクルロード～自転車への道／交通安全の努力は変わらない｜全国交通安全運動: ヒヤリ体験: 自転車通勤推進企業認証制度: 自転車活用: トレイルライド:

今年は、街にも例年と違う景色が広がっているわけですが、それでも季節は進みます。前回は国内の自転車関連のニュースを取り上げましたが、時節柄、どうしてもコロナ関係ばかりになってしまいました。今回は、直接コロナとは関係のないニュースも取り上げておこうと思います。

自転車安全運転心掛けて　県警、一斉街頭指導

 通勤・通学時の自転車事故を防ごうと、県警は１０日、県庁前など県内１７カ所で一斉街頭指導に臨み、県警バイシクルユニットなどが新社会人や高校生に安全運転を呼び掛けた。

「春の全国交通安全運動」の一環で、毎月１０日の「自転車安全利用の日」などに合わせて実施した。

県庁前の交差点付近では、ユニット隊員４人や県職員ら計約２０人が、自転車利用者に「車道の左側を一列で走行してください」などと指導。高校生にはヘルメットの適切な着用とイヤホンの利用防止などを伝えた。

県警交通企画課によると、県内で発生した自転車が絡む交通事故は３月末現在で１２４件（昨年同期比１件減）となっている。（2020年4月15日　愛媛新聞）

今年も例年と変わらず、４月６日～１５日の１０日間、春の全国交通安全運動が行われました。この時期は新生活が始まる人も多く、自転車通学を始めて間もないなど、事故が起きがちな時期でもあります。今年はさらにイレギュラーかも知れませんが、そうした環境に戸惑わされることなく、安全には注意したいものです。

子どもと一緒に転倒も。8割のママが利用する自転車のヒヤリ体験

買い物や通勤・通学、子どもの送迎など、近所の移動にエコで便利な自転車。ESSE読者250人にアンケートを実施したところ、日常的に自転車に乗っている人は210人。とても身近な存在だということがわかりました。今回はそんな自転車にまつわるドキっとするエピソードを集めてみました。

主婦たちが毎日の自転車生活で感じたヒヤッと事例

（以下、項目のみ。リンク先参照。）

●雨の日のマンホールのフタにご用心
●危ない！雪道は転倒多発
●着ている服がタイヤに巻き込まれ…
●自転車に子どもを乗せているときはとくに注意
●一歩間違えば大事故の可能性も
●買い物での自転車利用も要注意！
●前方不注意で正面衝突の怖さ
●車との接触は大怪我に繋がる危険性も



自転車の交通ルールやマナーの改善ポイントは？

●歩行者と自転車の道を分けて整備してほしい
●自転車にスピード規制は必要か？
●「ながら運転」はやめて！
●高齢者の自転車運転も心配
（4/11　ESSEonline）

ニュースではありませんが、アンケート調査の結果が掲載されていました。新生活に伴う子どもの送迎など以外でも、食料品、日用品などの買い物に、公共交通機関の密集リスクを避け、自転車を使って出かけたりする人も多くなっていると思います。

新聞に載るようなニュースにはなりませんが、全国各地で、不注意による小さな事故はいろいろと発生しているはずです。どんなところに危険の目が隠れているか、他の人の実体験を通して知っておくことは無駄にはならないでしょう。意識していなかったリスクに気づくことが出来るかも知れません。

さらに今般、どうしてもコロナ禍で、生活や身の回りのことに、いろいろな懸念があって、注意力が散漫になりがちです。本文が長いので項目だけ抜粋しましたが、他の人のヒヤリ体験を読むことで、少し冷静に、かつ客観的になって、事故に遭わないためのヒントとして活用したいものです。

国の「自転車通勤推進企業」認証制度がスタート　推進宣言する企業・団体を募集

 国土交通省が4月3日、自転車通勤を推進する企業・団体を認証する制度の創設を発表した。自転車通勤導入の取組を行う企業・団体を「宣言企業」として募集・認定する。

認定されると公式ウェブサイト等で紹介を行うほか、認定ロゴマークの使用が可能となる。また自転車通勤の割合が一定以上となり、自転車通勤の取組が特に優れた企業・団体は「優良企業」として認定・表彰する。

「宣言企業」は日本に所在し従業員が2人以上いる企業・団体で、自転車通勤を認めており、①従業員用駐輪場を確保、②交通安全教育を年1回実施、③自転車損害賠償責任保険等への加入を義務化、の3項目全てを満たしていれば認定される。認定は5年間有効で、更新も可能だ。募集は4月3日より開始。今年5月に初回の認定を行い、その後は申請に応じて随時認定を行う。

「優良企業」は宣言企業の中で、自転車通勤者が100人以上もしくは全従業員の2割以上を占め、独自の積極的な取組や地域性を含めて総合的に勘案し、特に優れた企業・団体を認定する。認定数は毎年5企業・団体程度になるという。優良認定企業は自転車活用推進本部長（国土交通大臣）から表彰され、優良企業の認定ロゴマークの使用が可能となる。

認定ロゴマークはそれぞれ、ホームページ、広報資料、従業員の名刺等で使用が可能。社会一般へ「自転車通勤の積極的な推進により、環境負荷軽減や従業員の健康増進に取り組んでいる企業」としてPRし、イメージアップを図ることができる。（2020/04/07　サンスポ）

国土交通省が、自転車通勤の推進に取り組んでいます。自転車通勤を推進する企業や団体に対して、認証する事業を始めました。企業は認証されることで、自転車通勤を推奨している企業としてアピールすることが可能になります。環境に配慮する企業というイメージアップにもなるでしょう。

アメリカのシリコンバレーを拠点とするような、名だたるＩＴ企業も従業員の自転車通勤のしやすさには気を使っています。今どきの若者は、クルマの所有には興味が無く、なるべく利便性のいい市内に住んで、自転車通勤するスタイルのほうを選ぶ傾向があるからです。

つまり、自転車通勤しやすい会社、理解がある企業でないと、若い人材が集めにくい傾向があるわけです。もちろん、それだけではありませんが、決して無視できない要素となっています。日本では、それほどではないにせよ、自転車通勤に理解のある企業というのは、特にＩＴ分野などを中心にアピールする可能性があります。

環境面や人事面のイメージ戦略だけではなく、自転車通勤そのものの効果に注目するところも出てきています。すなわち、朝から運動することで集中力が高まり、生産性の明らかな向上が見られること、社員の運動不足を自然と解消することになり、社員の健康増進に貢献するといった面です。

地味で、一般にはあまり注目度の高くない制度だとは思います。でも、職場までの自転車通勤という、一般にはまだまだ認知度の低い行為に対しても、世間一般の理解につながっていくかも知れません。ジワジワとであっても、いろいろな面で、自転車環境の向上に寄与する可能性がありそうです。

脱・自動車依存なるか　県が自転車活用推進計画策定

 県は三月、暮らしや観光に自転車を生かす「県自転車活用推進計画」を策定した。自転車に週一日以上の頻度で乗る県民を、現在の３９％から五年後に４５％まで増やすことなどを目標に掲げた。

だが福井は一世帯あたりの自家用車保有台数が日本一。「脱・自動車依存」には、県民のライフスタイルをいかに変えるかが大事になりそうだ。

自転車を巡っては、二〇一六年に自転車活用推進法が国会で衆参ともに全会一致で成立。同法は環境に優しく、健康に良く、災害にも強い自転車をさらに活用することを提唱し、都道府県や市町村に対して、個別の活用推進計画の策定を求めている。県は昨年八月に検討会議を設置し、現状の課題や今後の施策を議論してきた。

県交通まちづくり課の市橋章課長補佐は「体を適度に動かす健康面のほか、温室効果ガスの二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減、渋滞を減らすためにも、自動車に頼りすぎない社会への転換を目指したい」と話す。

ただ、県民が一カ月間に自転車を使用する平均日数は九・二日で、全国平均を一・四日下回っている。北陸の宿命でもある冬の雪や雨で、自転車を乗り続けるのは厳しいハードルだ。そこで計画案では、目標に「自転車と暮らすライフスタイル」を掲げた。いつも自動車で移動する生活から、少しずつでも通勤やサイクリングをしてみるなど、自転車を取り入れる生活を呼び掛ける。

使いたい時だけ自転車を借りられるレンタサイクルの拡大はポイントの一つ。特に福井市の「ふくチャリ」などの、自転車を借りた場所と別の場所で返却できるシェアサイクルは、用事で出掛ける時などに気軽に使用できる。新幹線で訪れた観光客にも便利なことから、県は五年間で県内七十カ所のレンタサイクル拠点を百カ所に拡充する目標を立てた。

自転車の活用などを研究し、検討会議の会長を務めた福井工業大の吉村朋矩准教授は「〇・五～五キロの移動なら自転車がいちばん早く着き、自動車では見落としてしまう景観なども楽しめる」と強調。特に福井市など市街地が比較的コンパクトで坂の少ない地形であることも踏まえ、「晴れた日ぐらいは自転車に乗ろうというライフスタイルに変えることで、もっと暮らしやすくなる可能性を秘めている」と指摘した。

観光では、二三年春の北陸新幹線県内延伸を見据え、嶺南で三方五湖を一周する周遊ルートと、嶺北で大本山永平寺や一乗谷朝倉氏遺跡、東尋坊を結ぶ観光地アクセスルートを設定。それぞれ案内看板や路面表示を増やし、自転車で楽しめる県内観光のアピールも図る。（2020年4月6日　中日新聞）

福井県は、一世帯あたりのクルマ所有率が、１．７１８台と全国一位（２０１８年の統計）です。クルマは県民にとって不可欠の移動手段であることを、県も認めています。そんな福井県が、「自転車活用推進計画」の策定に乗り出すとは、なかなか注目される動きです。

県は、クルマ依存を認める一方で、環境問題や高齢化社会の到来などに伴う、クルマ社会の問題点も意識しています。脱クルマ依存、県民のライフスタイルを変えていくことを打ち出しています。ただ、都会とは違い、クルマの代替となりうる公共交通網が貧弱なのも事実でしょう。

そこで自転車ですが、クルマの代替として、一気に自転車に切り替えるのは簡単でない場合もあるでしょう。ただ、少しずつでも自転車通勤やサイクリングをしてみる生活を呼びかけることで、県民の自転車に対する意識を変えていこうとしているようです。ソフトなやり方ですが、現実的な姿勢と言えるでしょう。

ただ問題は、本当にクルマ依存が軽減していくかという点です。単なるお題目に留まるならば、県民の自転車活用は進まないでしょう。県民の意識から変えていくにしても、それを促すため、自転車で出かけられる道路環境も必要となります。そのあたりの実際の環境整備を進められるかが課題となりそうです。

自転車道を可視化

 野比や秋谷の海岸線沿いなど、市内の国道に矢羽根型の青色のマークが出現している。これは神奈川県を含む６県の太平洋岸を結ぶ「太平洋岸自転車道」の一環で、自転車による広域での観光振興を目指している。

「太平洋岸自転車道」は起点の千葉県銚子市から和歌山県和歌山市までの太平洋岸の道路、約１４００Kmを指す自転車道構想。１９７０年に「自転車道の整備等に関する法律」が成立したことを受け、「大規模自転車道整備事業」として国や６県が73年から取り組みを開始。

富士山や湘南海岸など景勝地に恵まれたこの沿線の自転車道を統一感を持たせて整備を進めている。各県内で整備が進む一方で統一感を十分に持たせ切れていない課題があったが、２０１７年に「自転車活動推進法」が施行されたことを機に広域での協議会が立ち上がり、整備への機運が再び高まった。現在は東京五輪開催後の外国人サイクリング客誘致も視野に全線整備完了を目標としている。

神奈川県内のコースは千葉県浜金谷港と東京湾フェリーで繋がる久里浜港からスタート。津久井浜海岸、三崎港、秋谷海岸を経て国道１３４号線へと繋がっている。

市の取組、連携を希望

横須賀市では２０１４年度の４市１町での「自転車半島宣言」を機に、自転車関連事業を本格化。サイクリングによる観光業活性化へ高い期待を寄せる。コンビニと提携して自転車のメンテナンススポットやラックを設置。市内のみならず三浦半島や房総半島の他都市と連携してスタンプラリーも展開している。

市担当課によると、太平洋岸自転車道の整備を契機と捉えている。一方でコースから抜けている横須賀駅から平成町、馬堀海岸、観音崎を経て久里浜港へと通じるルートも盛り込んでもらうよう、過去に要望を行ったという。（2020年4月10日　タウンニュース）

神奈川県の横須賀市は、全国の多くの自治体の例に漏れず、観光振興の観点から、自転車レーンの整備、具体的には矢羽根型の青色のマークを設置していくようです。最初から、高規格の自転車レーンは望めないでしょうから、マークだけでも一歩前進ではあるでしょう。

しかし、当然ながら、マークをつけただけでは、安全面でも安心して通行できるようにはなりません。クルマのドライバーにとっては、ローカルなマークであり認知度が低いのも否めません。すぐにとはいかないまでも、次はレーンの設置、それも、より安全なレーンを検討してもらいたいものです。

県道に自転車通行帯　市街地中心、整備進め

 静岡県は２０年度から、自転車の絡んだ交通事故を防止するため、県道への自転車通行帯の設置を推進する。４月中にも県道の基準を定めた規則を改正し、市街地を中心に整備を進めていく。

自転車通行帯は車道の一部に設けられる原則１・５メートル以上の幅の帯状の通路。車道との境に構造物を設けず、道路を拡幅する必要がないため比較的容易に整備できる。これまで主流だった矢羽型路面表示と比べても、車道との間隔を確保できる利点がある。

県は今後、県道の改修や新設の際に自転車通行帯の設置を検討していく。道路企画課は「歩行者と自転車の事故を防ぐ効果も期待できる。自転車通行帯を増やして事故を減らしたい」としている。（2020/4/9 静岡新聞）

静岡県は、福井県、横須賀市よりは、少し先を行っているようです。具体的に、自転車レーンの設置推進を打ち出しています。帯状のレーンにすることで、これまで主流だった矢羽型路面表示と比べて、車道との間隔が確保され、安全性も向上することが期待できます。

静岡県は、事故防止の観点がメインのようですが、この帯状のレーンを今後増やしていくことで、ネットワークとしてつながった自転車レーン網にしていくことが求められるでしょう。そうなれば、自転車での移動の利便性が向上し、安全面だけでなく、クルマ依存の軽減や、観光振興の面でも効果が期待できるのではないでしょうか。

自転車で山道走る「トレイルライド」人気で事故多発、死者も　専門店は講習会開催

 マウンテンバイク（MTB）で山道を走るレジャー「トレイルライド」の人気が高まる中、登山者との接触や転倒事故が相次いでいる。

見通しの悪い場所での加速や無理な追い越しが原因とみられ、京都市左京区では昨年末、MTB利用者が死亡する事故が起きた。愛好家団体や専門店が安全講習を催したり、自主ルールを策定したりするなど、事故防止に向けた動きも出てきた。

京都市左京区一乗寺の曼殊院近くにある登山口を入り、東に約200メートル進んだ先。樹木が1～2メートル間隔で立ち並び、地面には木の根がむき出しになっている。昨年12月、事故はこの場所で起きた。自営業の男性（46）がMTBで樹木の間を駆け抜け、高さ約10メートルの谷の斜面を走行した直後に転倒して死亡した。京都府警下鴨署によると、事故原因は不明だが、きつい勾配でスピードが出過ぎ、ハンドル操作を誤った可能性があるという。

MTBは山道走行に適した米国発の自転車で、日本では1980年代以降に利用が始まった。当初は競技色が強かったが、アウトドアブームの影響もあって愛好家が増え、国内保有台数は約400万台（2018年12月末時点）に上る。

近年は、山道を走行する様子が動画投稿サイトで発信されるなど、トレイルライドへの関心が一層高まりを見せる一方、山中での事故も続出。東京都八王子市の高尾山（東京都）では18年8月、山頂付近への乗り入れが禁じられる事態となっている。京都市では昨年7月、東山トレイルを走行していた40代男性が山道で転倒し、重傷を負う事故も起きた。

こうした中、専門店などはMTBを安全に楽しく利用してもらうための対策に乗り出している。京都市北区の販売店「トムスクラフト」では20年前の開店当初から月1回のペースで、安全講習を開催。1月に同区の京見峠で実施した講習には小学生から中高年までの25人が参加した。北島寛大店長（31）は林道をさっそうと駆け下りる参加者らに「怖さを感じる前にブレーキを掛けて」「登山者とすれ違う時は必ず自転車を降りよう」と声を掛けた。

この日は、露出する木の根にひっかかり、転倒する参加者もいた。利用歴半年の大学教授の男性（46）＝上京区＝は「自然に触れ合うことができて気持ち良い半面、1人で通るには怖い場所もあった」と話した。北島店長は「無理な加速や急ブレーキ、強引な追い越しが事故につながる主要因だ」と説明する。

愛好家は事故防止への取り組みを強化する。販売店「ラ・ジスタ」（京都府木津川市）の宮城義一店長は10年以上前から月1回、安全講習会を実施。京都府和束町のトレイルライド専用コースなどで、初心者向けに基本動作を指導している。

他県には、「歩行者優先」や「狭い道での追い抜き禁止」など30項目の自主ルールをインターネットに公開している団体もある。宮城支部長は「『たかが自転車』と安易に考えず、山道を走る危険性を理解してほしい。運転マナーを守るのはもちろん、登山者の安全にも十分に配慮することで事故は防げる」と呼び掛けている。（2020/4/12　京都新聞）

山道での自転車と登山者との事故、トラブルは、今始まったことではありません。おそらく、かなり以前から問題は存在しており、時折顕在化し、報道されたりします。多くの場所で、啓発や研修などにより、各自のマナーに期待するしか方法がなく、なかなか解決が難しい問題です。

自損事故はともかく、歩行者との事故が起きたりすると、ＭＴＢの走行禁止などの措置につながりかねません。自ら、せっかくの活動領域を狭めかねない問題です。歩道を暴走するサイクリストは少ないと思いますが、山道でも、せめて「歩行者優先」を実践することで、事故を防ぎたいものです。

【異変】最近「レンタル自転車」の競争率が激しすぎる件 / やはり新型コロナウィルスの影響か？

いよいよ新型コロナウィルスによる外出の自粛が本格化しつつある。都心部は普段よりかなり人が少なくなり、特に休日はゴーストタウン化している繁華街も少なくないようだ。経済への影響は計り知れないが、今はこの選択がベターなのだろう。

さて、多くのビジネスが経済的大ダメージを受ける中で、世の中には逆に繁盛している……らしいビジネスも存在する。その1つが「レンタル自転車」だ。ヘビーユーザーの方はお気付きだろう……ここ2週間ほどでレンタル自転車の競争率が明らかに激しくなっていることを──。（中略）

・最近、全然借りられない
その「コミュニティサイクル」を、ここ2週間ほどスムーズに借りられた試しがない。いつも利用するポートは最低でも2～3台の自転車が置いてあるのだが、最近は（特に午前中）はほぼZERO。「いざとなればココ。余裕で5台はある」という穴場ポートでさえ0台のことも珍しくないのだ。（中略）

・新型コロナウィルスの影響なのか？
それにしても自転車が無さすぎる……！　この件をお客様相談センターまで電話で問い合わせたところ、以下のような返事を得られた。

「新型コロナウィルスの影響か定かではありませんが、最近登録者数が増えているのは事実です。また、こういう状況ですので、自転車の配給や整備が追いついていないのかもしれません。お客様には大変ご迷惑をおかけしまして申し訳ありません」

競争率が激しい理由が、新型コロナウィルスの影響によるものなのか確証は得られなかったが、ここ最近コミュニティサイクルの利用者が急増していることは確かなようだ。この状況は向こうしばらく続くと予測される。（4/14　RocketNews24）

ニュースではありませんが、コロナ関連も一つ。東京都内でも、シェアサイクルの利用が増え、空きが無くて、なかなか使えない状態に陥っているようです。コロナの影響かは結論できないものの、多かれ少なかれ影響しているのは間違いなさそうです。

コロナをきっかけに、東京でもシェアサイクルの利用が拡大することになるかも知れません。ただ、見逃しがちですが、スーパーの買い物カゴやカートと一緒で、不特定多数の人が触ることになるシェア自転車のハンドル、その他はウイルス感染の可能性があることは頭に入れておきたいものです。

◇　◇　◇
緊急事態宣言が発令されて9日経ちましたが、依然として感染拡大の勢いは衰えておらず、果たして歯止めがかかるのか懸念されます。救急搬送を要請しても断られる事態が広がり、医療崩壊が迫っているのも心配ですね。

cycleroadさん，こんにちは．

新型肺炎コロナウィルスの感染拡大で，どこの病院も危機的な状況にあるのは誰が言うまでもありませんが，せめて我々自転車族としては前後左右を十分警戒し，安全最優先，慎重な走り方を心掛け，やらずもがなの病院沙汰を起こさないことで協力するほかないでしょう．

外出自粛要請の影響で車道の交通量が減っているにも関わらず，依然として歩道を当然の如く，それも右側通行をする自転車が多いのは本当に困ります．いつも当方のブログでも申しておりますが，法令上は指定された歩道は自転車で右側通行もできる，この矛盾が自転車の正しい交通ルールを信用できない存在にしているのは事実だと思います．

マイロネフさん、こんにちは。コメントありがとうございます。
交通量が減って、走りやすくなっているところも多いと思いますが、おっしゃる通り、普段にも増して交通事故には注意する必要がありますね。
下手をすると、交通事故などでの救急搬送が、ベッドが無くて受け入れられない事態も考えられます。
交通事故で運ばれた方が感染者だった例も報じられていますし、院内感染を防ぎ、医療崩壊を防ぐためにも、気をつけたいですね。

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サイクルロード ～自転車への道

April 16, 2020

交通安全の努力は変わらない

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