サイクルロード 〜自転車への道

緊急事態宣言は延長されることになりました。

外出自粛のゴールデンウイークは終わりましたが、引き続き自粛が求められることになります。地域によっては対応が分かれてくるようですが、経済面も懸念されています。さて、今回も前回に引き続き、最近の自転車関連のニュースの中から目についたものを取り上げてみたいと思います。

移動シェアリングに地殻変動？「自動車」は値下げ、「自転車」は新規会員登録増える

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため「３密」回避が重要になる中、人の移動手段に変化の兆しが出てきた。外出自粛で移動需要そのものは減少しているが、公共交通機関を避ける目的で、自動車や自転車のシェアリングサービスで新たな需要が現れてきた。

通勤用途と見られる２輪車購入も目立つ。新型コロナ問題は、多様なモビリティー社会の実現のための一つの契機になる可能性を秘める。

外出自粛のあおりを受け、カーシェアは観光やショッピングでの利用は減少傾向にある。その一方、新たな使われ方が出てきた。パーク２４はカーシェアで、１８時―翌９時のプランの料金を通常２６４０円からの設定を引き下げ、一律４８０円とするキャンペーン（８月１日まで）を打ち出し利用が伸びた。担当者は「出勤しなければいけないが、密のリスクのある通勤電車は避けたいという利用者からも注目されたのではないか」という。

都市部などでの短距離移動に便利な自転車のシェアリング。ＮＴＴドコモ傘下のドコモ・バイクシェア（東京都港区）が展開するサービスは足元で、外出自粛の影響を受けてか利用回数は減少傾向にある。そうした中、注目されるのは、１―２０日の１日当たりの新規会員登録者数が、３月と比べて約２０％増えた点。「新しい需要が生まれたと推測している」（ＮＴＴドコモ広報）としており、外回り営業や宅配サービスでの利用が増えた可能性がある。

３密を回避できる２輪車の販売が伸びている。日本自動車工業会によると３月の国内出荷台数は前年同月比７・３％増の３万６８４７台で、３年ぶりのプラスだった。通勤の足として利用者は少なくないとみられる。

自転車の需要増にも期待がかかる。電動アシスト自転車で国内市場シェア４割のパナソニックは、ショッピングモールなどが休業する中、足元でも堅調な販売を維持する。大和証券グループ本社が自転車通勤を認め駐輪場の費用を負担するなど企業の支援も目立ってきた。

都市交通が専門の石田東生筑波大学名誉教授は「（３密回避のため）カーシェアなど比較的新しい交通手段を選択する消費者が増えている傾向はあるようだ。感染を抑えながら移動するという課題の解決に多様なモビリティーが役立ったといえる」と評価し、「引き続きその有用性を訴えていくことが、コロナ問題後に多様なモビリティー社会を実現するうえで重要になる」と指摘する。（日刊工業新聞　2020年4月27日）

一部でカーシェアリングが伸びているようですが、通勤の手段として使う人もあるのでしょう。ただ、今は道路も空いていますが、通勤する人が戻ってくれば渋滞も元に戻ると予想されます。日本でも、このままクルマの利用が増えていくかは予断を許さないと思われます。

一方、自転車シェアリングのほうは、利用回数が減少とあります。今はテレワークや休業で通勤する人が減り、都市部の人口が減っているので、自然なことでしょう。これが都市部に人が戻ってきた時に、都市での移動手段として使われるようになり、日本でも定着していくかどうかが注目されます。

自転車20台を無料レンタルしてデリバリー支援！さらに期間限定で3000円相当のシェアサイクル用のクーポンも 【京都の自転車店きゅうべえ】

京都市を中心に自転車販売店などを運営する、きゅうべえ（谷口創太社長）は、 外出自粛要請に伴い 需要が増加しているフードデリバリーへの支援として、保有する自転車20台を5月11日から6月末日まで無料でレンタルする。

新型コロナウィルス対策として外出自粛要請が続く中で、「非常に苦しい状況に置かれている飲食店を少しでも応援したい」（同社）という想いから無料レンタルに踏み切ったもの。

また、2019年からスタートしているシェアサイクル”kotobike”においても、 3000円（100円クーポン×30枚／クーポンコードkotobike20）相当のクーポンを配布し、 フードデリバリーや自転車通勤を応援する（クーポン取得有効期限2020年5月31日）。詳細および応募方法は以下のサイトを参照とのこと。（2020年5月5日　FOOD FUN）

売り上げ減少で深刻な事態に陥っている飲食店の中には、テイクアウトや宅配などに乗り出すところが増えています。これを支援しようという動きも出ています。フードデリバリーで使うための自転車を無料で貸し出すという支援を京都の会社が打ち出しています。

ウーバーなどの、フードデリバリーサービスの利用という手もありますが、従業員の雇用を守る意味からも、自店の店員みずからデリバリーするところもあると思います。いつまでデリバリーを続けるか不透明と考えれば、新たに購入するより、無料で自転車を借りられるのはありがたいでしょう。

自転車用保冷ボックス好評　宍粟・大久保製作所

新型コロナウイルスの感染拡大で料理の出前や持ち帰りが増えた影響で、自転車用保冷ボックスが売れ行きを伸ばしている。

自転車関連用品の国内大手、大久保製作所（兵庫県宍粟市山崎町野）が２月に発売した商品で、女性社員が主婦目線で開発した。「コロナ禍の中、社会の役に立った」と社内を明るくしているという。

保冷ボックスは自転車の後ろかごに入り、側面を伸ばせば容量が８リットル増え、３１リットルになる。もともと売れ筋のジャンルではないが、販売量は２月の８００個から３月は千個、４月は１２００個と伸び、夏場を迎える５月は３千個を生産するという。

同社は「リピート注文も多い。自転車をフル活用しているお母さん方の役に立ちたい」としている。

希望小売価格４３７８円。インターネットなどで販売している。同社ＴＥＬ０７９０・６２・０３５８（2020/5/3 神戸新聞）

フードデリバリーが増えれば、なるほど、こういうニーズも出てきそうです。個人が買い物に使うというニーズについては、今始まったことではない気がしますが、夏場に向かって便利かも知れません。買い物の回数を減らすようにとの要請から、まとめ買いにも役立ちそうです。

八百屋と自転車屋がコラボし、おうちごはんを応援する自転車宅配サービスを開始！

株式会社アグリゲート 日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社 株式会社アグリゲート（本社：東京都品川区、代表取締役：左今 克憲）が運営する《旬八青果店》と日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：下條 治）が運営する自転車ショップ《STYLE-B》は、2018年3月より池上線五反田高架下にてコラボレーション店舗を構えています。

このコラボレーション店舗が、新型コロナウイルス感染予防の取り組みの一環として「食材の自転車宅配サービス」を企画。 店舗（東京都品川区西五反田1-22-4 池上線五反田高架下）から1km圏内にお住いのお客様に対して、《STYLE-B》で販売をしている自転車と配達用カーゴトレーラー（荷台）を用いて、《旬八青果店》の食材・食品の宅配を行います。

まずはこの緊急事態宣言下で外出ができない、控えたいというお客様に対してのお届けからスタートいたします。３密を避け、お店の混雑回避に繋げられればと考えています。(後略　2020.05.01 シブヤ経済新聞)

こちらはプレスリリースですが、八百屋と自転車屋がコラボして宅配に乗り出すようです。これもユニークな取り組みです。この状況に手をこまねいているだけではジリ貧と、積極的に新しいことに挑戦する姿勢は参考になるでしょう。地元の異業種の商店が協力するだけでも、出来ることはまだまだありそうです。

自転車で本届けます　高松市の古書店、存続へ願い託す

新型コロナウイルスの影響で不要不急の外出自粛が求められるなか、自転車で客の自宅などへ本を届ける古書店が登場している。

「ご家庭や職場まで本を配達します」。今月8日、高松市の古書店「なタ書（しょ）」店主の藤井佳之さん（43）は、自身のツイッターにこう投稿した。添付の写真には、ペンで「Uber　Books」と書かれた紙袋。

中身は本だ。米国発の飲食物の宅配サービスをなぞらえているが、もちろん関係はない。「まあ結局、本を自転車で運んでいるだけ」と藤井さんは笑うが、「でも、単なるユーモアじゃない」。（後略　2020年4月21日　朝日新聞）

デリバリーするのは飲食物だけとは限りません。古書店がデリバリーとは聞いたことがありませんが、外出自粛で人通りが減っていることもあって、古書店も売り上げ減にさらされているのでしょう。巣ごもり消費で、届けてもらえるなら本を読もうという人は多いのかも知れません。

自転車文化センター「19世紀末の自転車ポスター展」動画を公開

東京・目黒の自転車文化センターでは、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、特別展示「19世紀末の自転車ポスター展〜極みの表現その違い〜 」会期中（2020年3月25日〜４月中旬）に閉館を余儀なくされてしまった。そこで、一人でも多くの人に観て欲しいと展示物を1つ1つ詳細に撮影し、解説とともに紹介している。


（2020.04.30　サイクルスポーツ）

このコロナ禍で、動画配信をするところが増えています。例えば動物園が動物の様子を配信したり、遊園地が絶叫マシンの乗車目線の映像を配信するなどです。出かけられない人たちへの楽しみを提供したり、癒しもあるでしょうし、営業再開したら訪れてほしいという気持ちもあるでしょう。

自転車文化センターも動画を公開しています。当然ながら、19世紀末の自転車ポスターに関心のある人は少ないと思います。そもそも自転車文化センターの存在も知られていないでしょう。こうした動画で、その存在が知られれば、自転車趣味の人の中には、今度行ってみようかと考える人が出てくるかも知れません。

仮想世界をサイクリング　インドア自転車人気　外出自粛でも「仲間と一緒に」

新型コロナウイルスの感染拡大防止で外出自粛が広がる中、自宅でモニター画面を見ながら仮想世界をサイクリングする「インドア自転車」が人気を呼んでいる。eスポーツの自転車版で、「仲間と一緒に楽しめる」(茨城県内の愛好家)と好評を博している。

火付け役は「ZWIFT(ズイフト)」と呼ばれる米国生まれのアプリ。パソコンやスマートフォン、自転車、「スマートトレーナー」と呼ばれる機材と接続し、部屋でモニター画面を見ながらペダルをこぐ環境をつくることができる。

笠間市笠間で自転車店「セーフティショップおおしま」を営む大嶋繁利さん(44)は3年前、ズイフトを店内に導入した。英国ロンドン市街地などの景色がモニター画面に映し出され、道路の勾配に応じてペダルに負荷が自動でかかるなど、リアルな走行感が特長の一つ。インターネットを通じ、身近な仲間や世界中の愛好家と一緒に走ることもでき、「チャット」と呼ばれる会話も楽しめる。

大嶋さんはもともと、自分のトレーニング用にズイフトを買い求めたが、「新型コロナの影響でサイクリングを自粛している仲間たちと、屋内の仮想世界なら一緒に自転車を楽しめる」と思い立ち、ズイフト上でイベントを企画し参加を呼び掛けた。これまで2回開催し、参加者も増えているという。

同店には毎週日曜、市内外から愛好家が集いサイクリングを楽しんでいたが、緊急事態宣言を機に中止。各種の大会やイベントも軒並み中止や延期となった。

一方、新型コロナの世界的な流行を受け、ズイフトなどインドア自転車を楽しむ動きは国境を超えて広がっている。大嶋さんによると、「愛好家が増え、メーカーでもスマートトレーナーの在庫が品薄になっている」という。

県内では昨年、つくば霞ケ浦りんりんロードがナショナルサイクルルートに指定され、自転車ブームが盛り上がったが、新型コロナの影響で屋外を走る愛好家がめっきり姿を消した。

大嶋さんは「自転車で生まれた結び付きを切らさずつなぎ留めたい。仲間と一緒にやってみるとバーチャルサイクリングも楽しい」と話した。（4/26　茨城新聞）

トレーナー等を使って、室内で自転車に乗る人も限られると思います。ただ、これまでは一人でペダルをこぐだけだった人も、オンラインでつながるアプリを使い、新しい室内トレーニングの形に面白さを見いだす人も増えているのでしょう。記事にあるように、eスポーツとしての側面もありそうです。

チームを作って、集団走行していた人たちもあると思いますが、このコロナ禍での集団走行は感染拡大になってしまうリスクがあります。そうした人たちにとっても、リアルで集団走行する代わりに、オンラインで集まるスタイルが広がっていく可能性がありそうです。

自転車４チームがバーチャルレース　宇都宮ブリッツェンなど参戦

自転車ロードレースの国内トップカテゴリー４チームは６日、オンラインサイクリングアプリの「Ｚｗｉｆｔ（ズイフト）」を活用したバーチャルレースを開催する。スタートは午前11時でレースの様子は動画投稿サイト「ユーチューブ」のチーム公式チャンネルで生配信する。

「ズイフト地域クラブ対抗マッチレース」と題した今回のイベントは新型コロナウイルスの影響による外出自粛が続く中、全国の自転車ファンに自宅で楽しく過ごしてもらうことが目的。

国内ＵＣＩコンチネンタルチームの宇都宮ブリッツェン、那須ブラーゼン、ヴィクトワール広島、さいたまディレーブの計22選手が専用のローラー台を使い、40.8キロを走り抜く。

ブリッツェンは小野寺玲（おのでられい）ら３人、ブラーゼンは西尾勇人（にしおはやと）ら８人が出走予定。ブリッツェンの清水裕輔（しみずゆうすけ）監督は「バーチャルレースがサイクルロードレースの新たな価値を創出することを期待している」とコメントを出した。

当日はツイッター上で優勝者予想クイズを実施。希望者は優勝しそうな選手名にハッシュタグ「♯ｚｗｉｆｔ地域クラブマッチ」を付けて投稿し、的中すれば４チームのエンブレムや選手がデザインされたビデオ会議アプリ「Ｚｏｏｍ」の背景（ＰＣ版）がもらえる。（5/4 下野新聞）

那須ブラーゼンや宇都宮ブリッツェンが、地元支援のため、無料でフードデリバリーをしたり、温泉を届けたり、フードデリバリーのメニューのチラシ配りなどをしていることは、前回取り上げました。彼らが、バーチャルレースに登場することで、さらにオンラインサイクリングの裾野を広げるかも知れません。

仏、コロナ後の移動は自転車で　利用促進へ修理費補助

フランス政府は4月30日、新型コロナウイルス対策で実施した外出制限の5月11日の解除に向け、修理費補助など計2千万ユーロ（約23億4千万円）規模の新たな自転車利用促進策を発表した。

出勤の再開で公共交通機関での密集回避が課題となる中、環境対策として自家用車ではなく自転車を市街地の移動手段に選ぶよう後押しする。

外出制限解除を機会に眠っている自転車を使おうとする人々に、チェーンやブレーキの交換など修理費を50ユーロまで補助するほか、安全に運転するための無料講習も受けられるようにする。

また車道などを臨時の自転車専用道に転換する措置を支援する。（5/1　共同通信）

海外からのニュースも出ていました。フランスでは、政府が自転車利用促進のため、なんと修理費の補助を出すようです。日本でも政府の支援策がいろいろと話題になっていますが、自転車の修理費を政府が補助するなんて考えられません。車道の自転車専用利用への措置支援も、およそ考えられません。

以前から何度も書いていますが、ヨーロッパではクルマの排気ガスによる大気汚染が問題となっており、年間多くの方が命を落とすと言われています。コロナ対策というより、今なら感染リスクを考えて自転車に乗ろうと考える人は多いでしょうから、自転車の利用を促進し、将来的なクルマ利用の抑制を目指しているのでしょう。

豪、コロナ禍で自転車人気　外出制限も通勤、運動ＯＫ

新型コロナウイルス感染拡大防止のため外出が制限されているオーストラリアで、自転車の人気が高まっている。生活必需品の買い物や在宅勤務できない職場への出勤、運動などは認められており、都市部の販売店は需要急増の対応に追われている。

「復活祭（イースター）休暇中の１１日が今までで一番忙しく、クリスマス時期より５割も多く売れたよ」。最大都市シドニーにある自転車販売チェーン「９９バイクス」の店員カーターさん（２５）は話す。外出制限が始まった３月末から客が増え、販売スタッフを５人増やして１６人にした。（2020年4月25日　東京新聞）

オーストラリアでも自転車の人気が上がっているようです。やはり通勤や運動のニーズのようです。欧米人の肥満と言うと、アメリカやイギリスの話と思われがちですが、実はオーストラリアも成人の半数以上が肥満で、その割合も増加、医療費などの政府支出、社会コストも増大して問題となっています。

このことに危機感を持つオーストラリアの自治体では、自転車の活用を進めようとしてきています。欧米と比べると、あまり話題に上らず、オーストラリアで自転車と言うと意外に感じられる方も多いと思いますが、こうした経緯も背景にあるため、このコロナ禍を機に、自転車人気が急伸しているのだろうと思います。

【論説】コロナ危機で車から徒歩・自転車の生活に この変化は維持すべき

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行拡大以降、私たちの移動手段や交通機関の利用法が、これまでと変わることは明らかだ。はっきりしないのは、どの変化が一時的で、何が永続的かだ。

例えば、現在の欧州各国発のフライトは前年比9割減となっているが、冬季のフライトは需要増という報道は、これが一時的である可能性を示唆している。

半年後または1年後の英国内の自動車交通量を予測する数値はない。だが、新型ウイルスによって大幅に減少した自動車の交通量は完全には元通りにならないことが望ましい。イタリアのミラノや米ニューヨークのような都市はすでに、サイクリストや歩行者用のスペースを拡大するよう道路の設計を見直すという意欲的な計画を発表している。

理由の一つは、特に都市部における大気の質を改善することにある。特に、大気汚染は新型肺炎の死亡率を高めると考えられているためだ。さらに、歩くことや自転車に乗る機会をもっと増やすよう市民に促す狙いもある。健康で体重過多でない人の方が、呼吸器系をはじめとするあらゆる疾病のリスクは低い。

地球に優しい移動手段を訴える人々は、健康面での理由を挙げ、さらに騒音公害を低減し、道路の安全性や公共の領域を拡大したいという思いから、自転車用レーンや歩行路を新設するなど、道路空間を区分し直すよう長年訴えてきた。都市や町の歩道は概して狭いのに対し、車道はその2倍、3倍のスペースを取り、そのほとんどが駐車スペースになっている。

しかし対人距離を取る必要性がある今、新たな変化について議論する余地はない。仕事や個人的な理由で車を運転する必要がある人は、当然ながら運転を許されるべきだが、運転の権利が優先されて、安全に歩行または自転車に乗る権利がこれまでのようにないがしろにされることはあってはならない。

ロックダウン（都市封鎖）が続く中、定期的な運動など、健康的なライフスタイルの促進は重要性を増している。さまざまな視点から、公共交通機関は依然として、自家用車を使用するよりは好ましい。しかし、混雑したスペースで他者と過ごす危険性を考えると、（乗員・乗客にとって公共交通機関を可能な限り安全にする方策を進める一方で）少なくとも短期的には、関心とリソースを徒歩や自転車での移動に向けることは道理にかなっている。

英国はすでに、二酸化炭素（CO2）排出量がこれまでよりずっと少ない交通機関の未来に向けて道筋を定めている。3月に公表された政府文書は、自動車の利用を大幅に削減する必要があることを認め、電車やバス、あるいは徒歩や自転車などの人力による移動手段は「自然と最初に選ぶもの」になるとしている。

今年英国で開催予定だった第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）は来年に延期されたが、同政府文書は、COP26に向けた英政府の戦略の中心に、交通機関によるCO2排出問題を置くことを約束している。

再びもっと自由に移動できるようになる時が来るのが待ち遠しい。愛する人と会えない状態が続いている人々にとっては、なおさらだ。自動車や航空機の交通量は、いつか増加するだろう。しかし化石燃料から離れる動きや、低炭素・無炭素の代替燃料に向けた動きは、続けていかなければならない。徒歩や自転車での移動の機会が増えたことは、コロナ危機の意外な副産物の一つだが、ロックダウンが解除されても、この機会は維持していかなければならない。（5/1　ガーディアン）

ガーディアンと言えば、イギリスを代表する新聞です。そのガーディアンが、コロナ後の自転車へのシフトを提言しています。コロナが無くても、イギリスでは自転車の活用拡大が続いてきましたが、このコロナがさらに拡大させており、それを維持していくべきとの認識です。

健康面、環境面、大気汚染改善のメリットに加え、安全に歩いたり、安全に自転車に乗る権利が、これまで、ないがしろにされてきたと明言しています。つまり、クルマ優先を進めすぎたために、徒歩や自転車が不当に危険にさらされてきたことを指摘しています。

オランダ、デンマーク、ドイツといった自転車先進国だけでなく、記事にもあるようにイタリアやアメリカでも、徒歩や自転車のスペースを拡大させるべく、道路の設計を見直しはじめていることも挙げています。一方、残念ながら日本では、このあたりの議論が全くありません。

最近でこそ、日本でも自転車の活用というフレーズが一部で聞かれますが、それはクルマの利用を抑制するという文脈では語られていません。ガーディアンが言うように、日本でもこの機会に、中長期的な視点で、道路でのクルマ優先を見直すことも考えていいのではないでしょうか。

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すでにＴＶなどでも報じられているので、ご存じの方も多いと思いますが、イタリア・クレモナ在住の日本人バイオリニスト・横山令奈さんが、地元の病院の屋上で医療従事者への感謝を込めて演奏しました。その様子に世界中で感動する人が続出しているそうです。もし、まだという方がいらしたら、↓ 是非お聴きになってみて下さい。