サイクルロード～自転車への道／これまでのスタイルを見直す｜ 3人乗り: シェアサイクル: 自転車盗: 自転車ロッカー: 自転車保険:

キリスト教では最も重要とされる復活祭です。クリスマスやバレンタイン、ハロウィンに続くかと思えば、イースターは日本であまり関心が高まらないようです。さて、そんな時期ですが、最近の自転車関連のニュースの中から気になったものをピックアップしてみたいと思います。

電動自転車で3歳児死亡　人気の3人乗り「5センチ」に潜むリスク

 古くからの住宅街をつらぬく、ほぼ一直線の道路。国道ではあるが、現場付近は片側1車線で、歩道もない。路側帯の白線はかすれ、途切れているところもある。

大阪府東大阪市善根寺町2丁目。ここで今月11日午前9時ごろ、3人乗りの電動自転車が走行中に転倒し、3歳の男児がトラックにはねられて亡くなった。

大阪府警によると、自転車を運転していたのは37歳の女性で、前の座席に3歳の男児が、後ろの座席に5歳の兄が座っていたという。転んだ際、3歳の男児が路上に投げ出され、後ろから走ってきたトラックにはねられた、と府警はみている。

府警はトラックを運転していた男性（22）を自動車運転死傷処罰法違反（過失運転致傷）の疑いで現行犯逮捕した。男性はその後、釈放され、府警は任意で捜査を続けている。（2022年4月15日　朝日新聞）

「重くバランス取れない…」増加する3人乗り自転車事故　専門家が解説 “親子を守る”注意点

子どもを乗せた自転車での事故が起こりました。解説記事も出ていますが、道路の溝にタイヤをとられたのか、道路上で転倒し、３歳児が投げ出されてトラックにはねられてしまったようです。事故現場は歩道のない片側１車線の道路となっています。

ドライバーが釈放されているところをみると、重い過失があったとは見なされていないようです。タイミング的に避けきれなかったのかも知れません。もちろん転倒してしまった母親を責めることも出来ないでしょう。まことに痛ましい事故と言わざるを得ません。

３歳児と５歳児ですから、相当の重量を乗せて走っていたことになります。電動アシストだったようですが、普通のママチャリ型だったでしょうから、場合によってはフラついたり、バランスを失ったりすることも避けられません。もちろん３人乗りする必要があってのことと思われますので、その点も責めるのは酷です。

個人的に思うのは、このブログで何度も取り上げているような、欧米スタイルの子供乗せ用のカーゴバイクが、もっと普及しないものだろうかと思ってしまいます。日本のようなママチャリでは、停車時の幼児の落下事故もよく起きています。３輪の自転車なら、走行時も停車時も転倒のリスクは大いに減ると思います。

赤羽駅前に電動自転車サブスク「チャリコ」　自宅に持ち帰り休日利用も

 赤羽駅で4月1日、子ども乗せ電動自動車専用駐輪場付き定額サブスクリプションサービス「CHARICO（チャリコ）」が始まった。

同サービスは、JR東日本都市開発が子育て世代を応援するサービスとして取り組むもので、駅近専用駐輪場と子育て世代の必需品である子ども乗せ電動自転車を定額でレンタルすることができる。

レンタル中は利用者自身で充電を行い、駅近専用駐輪場だけでなく、自宅に持ち帰り休日も利用することができる。料金は、月額＝7,700円～、年間契約の月額＝6,600円～で、自転車の損害保険への自動加入と年間2回自転車メーカーによるメンテナンスも付く。赤羽駅前駐輪場に30台分を設置。

サービス開始前に、実証実験やオンラインのヒアリングを行い、鍵の無人受け渡しを行う。2人乗せの電動自転車も30台のうち10台を用意するなどして、「利用者の声を反映した」という。駐車場事業部の蓑原さんは「子どもの成長、引っ越しなど、電動自転車を所有するということの考え方をライフスタイルに合わせて利用することができるように定額で試してほしい」と話す。

子育て世代の需要に対応し、スマートフォンで同サービスのサイトにアクセスし、ウェブ上で駐輪場と自転車を選択して申し込める。蓑原さんは「移動を楽にし、大切な時をつくるというキーワードで立ち上げた。行動範囲が広がるだけでなく、朝の忙しい時間の短縮もできるので電動自転車をお試し感覚で利用してもらえれば」と呼びかける。（2022.04.12　赤羽経済新聞）

前のニュースで、３輪の子供乗せカーゴバイクということを書きました。日本ではほとんど普及していません。相対的に高価ですし、子どもを乗せなくなったらカーゴ部分は邪魔なだけです。何より歩道を走行できないので日本には不向きということもあるでしょう。

これが日本式の子供乗せママチャリであれば、不必要になったら子供用のシートは外せば、自転車は使い続けられます。歩道走行も容認されていますし、事実上、日本では他の選択肢はとれないかも知れません。しかし、安全の面では、荷台が低くて３輪のカーゴバイクは優れています。

そこで、この記事のように、日本でも子ども乗せ電動自動車のサブスクリプションサービスで、３輪の子供乗せカーゴバイクという選択肢が出来ないものでしょうか。場所によって歩道走行より安定性、安全面が優先できるならば、幼児の落下事故や、冒頭のニュースのような事故も防げるかも知れません。

駐輪場も爆増シェアサイクル人気で自転車は「買う」から「借りる」になるのか

 シェアサイクルが普及した現在、自転車は借りるものに変わりつつある。シェアサイクルの実施都市数は54都市から164都市まで増加している。導入目的は「観光戦略の推進のため」が最も多い。

急増するサービス

2011年3月11日に発生した国内観測史上最大の地震・東日本大震災から、11年が経過した。同地震の死者・行方不明者は計2万5949人で、冠水面積は561平方キロメートルに及んだ。この広さは、山手線の内側面積の約9倍といわれている。そんな震災以降に変わったこととしてよく取り上げられているのが、「自転車通勤者」の増加だ。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、2年前からはリモートワークも進んでいる。国土交通省が2021年3月に発表した「シェアサイクルの取組等について」を見ると、シェアサイクルの実施都市数は2014年から2019年までの間、54都市から164都市まで増加している。導入目的は「観光戦略の推進のため」が最も多く、次いで「公共交通の機能補完のため」「地域の活性化のため」となっている。

ポート（駐輪場）数も前述の期間内で、474か所から2425か所までに急上昇。コロナ禍ということもあり、「観光戦略の推進のため」にはあまり寄与していないことが見て取れる。

スマートフォンアプリで管理や支払いを行う、コンビニなどをポートとするシェアサイクルが最近普及している。ユーザーは「ちょっとそこまで遊びに行こう」といった感じの若い人たち2～3人組が多いようだが、なかにはデリバリーサービスのリュックサックを背負っている人もいる。当初のもくろみとは異なる利用方法が広がっている。

そんなシェアサイクルだが、筆者が都内で最も目にするのは、シナネンモビリティPLUSが運営する「ダイチャリ（DAICHARI）」だ。人と自転車をデザインしたロゴを覚えている人も少なくないだろう。

基本料金は電動自転車15分あたり70円、12時間あたり1000円。電動自転車のパワーを考えると、半日でかなり遠くまで行け、30分あればデリバリーサービスの手助けにもなる。普段はモビリティに興味のない筆者の友人も、あまりにも目にするので一度乗ってみたら便利さに気づいたようだ。

緊急時にも活躍

2021年10月7日の夜、東京23区で震度5強の地震があった。東日本大震災以来の大きな地震で、すでに暗くなっていた時間帯ということもあり、人々に恐怖を与えた。すでに帰宅していた人やコロナ禍でリモートワークをしていた人も多かったとはいえ、「帰宅困難者」が発生した。

地震後、都心のシェアサイクルのポートが軒並み空になり、住宅地のポートには多くの自転車が集まることとなった。銀座周辺で借りて、豊洲・勝どきあたりに帰る人が多かったと推測される。

シェアサイクルが普及した現在、自転車は買うものではなく、借りるものに変わりつつあるのかもしれない。自転車産業振興協会の2022年1月の月報によれば、自転車の販売台数は日本の各地域で、前年同月比、前月比ともに下がっている。1店舗あたりの新車販売台数は9.2台。スポーツ車や電動アシスト車がそれぞれ2割近く売れている。

1年で最も売り上げが悪い1月の統計だが、

・春に向けて通学用自転車の需要が高まる
・運転免許証返納により高齢消費者の購入が増加

などの報告もある。

経済産業省「電動アシスト車が牽引、堅調な自転車産業」によれば、自転車業界は堅調に推移しており、公共交通機関の利用を避けたいコロナ禍ではさらに利用が促進している。

シェアサイクルが普及しても、学生や高齢者など、自分の自転車を持ちたい人はこれからもいるだろう。また、シェアサイクルやデリバリーサービスの増加によって、自転車の需要そのものは増えている。

晴れた日のちょっとした遠出にぴったりな自転車。シェアサイクルの今後を見据えつつ、楽しみながら便利に乗りこなしたいものだ。（2022年4月13日　ＦＮＮ）

日本でもシェアサイクルの導入が増え、その認知度は上がっていますが、まだまだ自転車はシェアするものと言えるまでにはなっていないと思います。観光地などでも、レンタサイクルがあるとは限りません。その点で、シェアサイクルが増加傾向なのは、歓迎すべき傾向と言えないわけではありません。

ただ、日本のシェアサイクルは小規模で、都市を網羅するようなものでなく、使い勝手が悪いのも事実です。小規模な運営主体が乱立しており、貸出拠点も少なく、再配置の頻度などをとっても、欧米などの大規模なものと比べると、その利便性について大きく劣っています。

電車で移動した先で乗ろうと思うと違う会社で、いちいち入会手続きから必要になるなど、ネットワーク性も足りないので、なかなか上手く活用できないことも多いと思います。今後、乱立している運営主体が統合されたり、規模や貸出拠点の増加、利用できる範囲の拡大などが進んでいくのかがカギになると思います。

東京都内で盗難の被害に遭った自転車の7割が「施錠していた」

あなたには自転車を盗まれた経験はあるだろうか？

警察庁によると、春以降は徐々に自転車の盗難が増える傾向にあるという。これからの時期はより一層、大事な自転車が何者かに持ち去られないよう防犯対策をしっかりと講じたいよところだ。

そんな中、au損害保険は4月12日、東京都在住で週1回以上自転車を利用している1200名を対象にした「自転車の盗難に関する調査」の結果を発表した。

都内自転車利用者の4割以上が盗難経験あり

自転車を盗まれたことがあるかを尋ねたところ、40.9％（491人）と4割以上が「盗まれたことがある」と回答した。自転車を盗まれたことがある491人に、盗まれた自転車の車種を尋ねたところ、「シティサイクル」が最も多く、76.2％（374人）だった。

また、盗まれた自転車は購入してからどれくらいたっていたかを尋ねたところ、「3年以上」の自転車が45.8％（225人）で最多になった。盗まれたときの状況を尋ねたところ「駐輪場等に長時間駐輪していた」が35.8％（176人）、「自宅」33.4％（164人）、「買い物中などのわずかな間」27.5％（135人）となった。

盗まれた自転車の約7割は施錠あり

自転車を盗まれたことがある491人に、盗まれた自転車の施錠の有無を尋ねたところ「施錠していなかった」24.2％（119人）、「付属の鍵のみ施錠していた」66.8％（328人）、「付属の鍵のほか補助鍵で二重に施錠していた」9.0％（44人）となった。二重に施錠することで、盗難防止効果があると言えそうだ。

盗難に遭った際のエピソードを聞いたところ、下記のような実体験が集まった。

・自宅マンションの駐輪場に止めていたところ、鍵のダイヤル4桁のうち、1桁しか変えていなかったため、盗まれました。すぐに交番へ盗難届を出し、防犯登録していたこともあり、約一か月後に見つかりました。（40代男性）
・一般的な自転車だったので盗まれることはないだろうと、鍵をかけずに出かけた。（60代男性）
・駅の近くの駐輪場に鍵をして置いていたが、鍵を壊され盗まれた。（20代男性）
・病院の駐輪場に駐輪していた際に盗難された。普段はポールなどにくくり付けて施錠していたが、近くになかったため自転車のみに施錠をしていたところ盗難された。（30代男性）

有効な防犯登録には条件あり！

東京都の自転車利用者1,200人に、防犯登録をしているかを尋ねたところ、93.2％（1,118人）が「防犯登録している」と回答した。

しかし、防犯登録が有効となるためにはいくつかの条件があり、住所・氏名・電話番号を変更した際には改めて申請が必要となる。また、有効期限があり、有効期限を迎えた場合は再登録しなければならない。

その条件をお伝えした上で改めて防犯登録できているかを聞いたところ、できている人は81.8％（981人）で、防犯登録していると思っていた1,118人のうち12.3％（137人）は実際には登録できていなかった。

防犯登録に関して知っていることがあるかを尋ねたところ（複数回答）、「住所・氏名・電話番号を変更した場合、変更申請が必要であること」を知っている人は29.5％（354人）、「有効期限があること」を知っている人は17.4％（209人）となった。また、「知っていることは一つもない」と回答した人も9.1％（109人）おり、防犯登録のルールを知らない人も一定数いるようだ。（2022.04.15　DIME）

＜調査概要＞
調査方法：インターネットによるアンケート　　　
対象者：東京都在住で週1回以上自転車を利用している方
対象地域：東京都
回答者数：1,200人（車種別にシティサイクル、電動アシスト付自転車、スポーツサイクルを400人ずつ均等に配置）
実施時期：2022年3月4日～2022年3月7日
・n＝母集団のデータの数
・本調査では小数点第2位以下を四捨五入している。

出典元：au損害保険株式会社

自転車盗難の実態の調査が載っていました。これによれば、施錠しないで盗まれた人が３割いることになります。しかし、この数字は無意味です。なぜなら、わざわざ車種別にシティサイクル、電動アシスト付自転車、スポーツサイクルを４００人ずつ均等にして聞いているからです。

それぞれの車種の結果を見るのならば、多少は意味がありますが、合計で結果を出すのは愚かです。この３種の車種の割合が同等であるはずがありません。つまり実態に即さないデータになってしまいます。スポーツバイクでは、もっと施錠する人が多いと思われますし、一方で、シティサイクルに乗る人が圧倒的に多いはずです。

車種の割合が恣意的で実態に合っていないので、施錠しないで盗まれた人が３割というのは少ないと推測され、もっと多くなるでしょう。いずれにせよ、格安粗悪なママチャリが市場を席捲する日本ならではの無施錠の多さではあります。欧米では考えられません。

おそらく調査した会社は、社会の役に立つと思ってやっているのでしょうが、無意味です。こういう調査をやるのに、統計の基礎もわかっていないのでは話になりません。どうやって１２００人を選んだかも定かでなく、ネット調査ではそもそも偏ります。サンプル数も少なく、母集団から任意に抽出したのでなければ、結果も偏ります。

調査したのは損害保険会社なので、統計学がわからないのでは商売にならないはずです。それなのに、こんな間違った調査の結果を恥ずかしげもなく公表するのですから、呆れたものです。場合によっては、間違った内容を印象づけることになるので、有害ですらあります。

コロナ禍で販売好調の高級自転車を守る自転車ロッカー　東電タウンプランニングの「B-Cocoon」専用アプリを開発支援

観光地として人気の川越市「小江戸エリア」から実証実験サービス開始

株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）は、東電タウンプランニング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木祐輔）が2022年4月15日から実証実験として提供する自転車ロッカーサービス「B-Cocoon（ビー・コクーン）」の専用アプリ開発支援と、アプリへのファン育成プラットフォーム「FANSHIP」の導入を実施したことを発表します。

専用アプリではロッカーの検索から自転車預け入れ、決済まで行え、利用者は「B-Cocoon」を利用することで、高価なロードバイク等の盗難や悪戯の心配なく休憩や食事、観光を楽しむことができます。

ウィズコロナの新たなライフスタイルを実現する「B-Cocoon」

帝国データバンクの調査によると、2020年度の自転車販売市場（事業者売上高ベース）は2100億円超となり、過去最高を更新しました。中でも電動アシスト車やロードバイク等、高価な自転車の売れ行きが好調で、近年、自転車をスポーツ・レジャーとしてライフスタイルに取り入れる人が増える中、コロナ禍でも密を避けながら運動不足を解消し手軽に楽しめるアイテムとして、また中長距離の移動手段として、自転車の利用が増えていると考えられます※1。

一方、東電タウンプランニングが2019年に実施したサイクリスト600名への調査では、高価なロードバイクでは盗難の心配から観光地や公園周辺に近づくことが難しく、回答者の85％が安心して利用できる駐輪ロッカーを求めていることがわかりました。「B-Cocoon」は利用者の自転車を守る堅固なロッカーとして、サイクリストが安心して休憩や食事、観光ができる環境を実現し、サイクリストを中心とした新たなライフスタイルを創出します。ロッカーは会員登録無料で、時間制料金で利用できます（料金はロッカー設置場所により異なります）。

※1）出典：経済産業省経済解析室ひと言解説集「電動アシスト車が牽引、堅調な自転車産業」（2021年7月28日）

「B-Cocoon」専用アプリでできること

専用アプリでは「B-Cocoon」への無料会員登録から周辺空きロッカー検索、自転車預け入れ、取り出し、決済まで行うことができます。

預け入れや取り出し時のロッカー開錠はスマートフォンを活用したロック開錠と開錠後のハンドル操作による二段階で安心・安全に、支払いは専用アプリに事前登録したクレジットカードによって簡単・スピーディーに完了できます。

また、アプリに導入されたアイリッジのファン育成プラットフォーム「FANSHIP」のプッシュ通知機能を活用して、新しく設置されたロッカー情報などもお知らせします。システム的には、AWSを活用したインフラ提供およびユーザー認証機能を提供することで、機密性の高いユーザー情報を安全に管理しています。※アイリッジはAWS セレクトティアサービスパートナーに認定されています。

今後の予定

「B-Cocoon」は観光地として人気の川越市「小江戸エリア」から実証実験サービスを提供開始します。今後もサイクリストからの需要が特に高かった観光地を中心に設置場所を拡大予定で、2022年中に関東圏内に数十台の設置を予定しています。アイリッジでは今後も、アプリのUI/UXおよび「FANSHIP」を通じて、B-Cocoonのファンづくりを支援してまいります。（以下略　2022/04/15　時事通信）

これまで、欧米ではこのようなロッカーの設置事例があり、このブログでもいくつか取り上げましたが、日本で駐輪ロッカーは聞いたことがありませんでした。高級自転車という言い方はともかく、スポーツバイクはママチャリと比べれて相対的に高価なのは間違いなく、盗難防止に気をつけたい人は多いはずです。

日本で自転車と言えばママチャリであり、スポーツバイク向けのサービスはニッチな分野として、なかなか実現してきませんでしたが、ようやく日本でもこうしたサービスが出てきたかという感じです。昨今、スポーツバイクに乗る人が増えていることが背景にあるのでしょう。

川越が人気のある観光スポットなのは知っていますが、ロードバイクでの目的地にする人が多いのでしょうか。川越から始める理由はわかりませんが、都内などの都市部も含め、ニーズのより高い場所も多いはずです。こうした動きが各地へ広がっていくことを期待したいところです。

「au自転車サポート」、au・UQユーザーなら毎月1％のポイント還元

 KDDIは4月1日から、月額550円のサービス「au自転車サポート」において、au・UQ mobileユーザー向けに毎月1％のPontaポイントを還元する。

「au自転車サポート」は、「自転車ロードサービス」「自転車事故サポート」「生活電話相談サービス」の3つに加え、最大1億円までの補償に対応した個人賠償責任補償などの保険が付帯するサービス。月額料金は550円となっている。

4月1日からは、au・UQ mobileユーザーが同サービスに加入しており、支払方法などの条件を満たした場合、毎月1％（5ポイント）のPontaポイントが付与される。3月までに加入すると、ポイントの還元は4月からスタートする。4月以降の加入の場合、還元は加入の翌月から始まる。（2022年3月25日　ケータイウォッチ）

月500円で家族全員が使える「au自転車サポート」

KDDIは、自転車保険「au自転車サポート」を4月1日から提供する。月額料金は500円（税別）。1つの契約で家族全員が対象となる。個人契約のau通信サービスを利用していることが入会条件。

近年、都道府県単位で自転車保険の義務化が進んでおり、東京都でも2020年4月に自転車保険加入義務条例が施行される。au自転車サポートは、国土交通省が推奨する「個人賠償責任補償1億円以上」を満たす保険内容となっている。

個人賠償責任補償などの保険だけでなく、身近なトラブルを解決する「自転車ロードサービス」「自転車事故サポート」「生活電話相談サービス」という3つのサービスが含まれる。

自転車ロードサービスでは、故障した自転車を20km以内の指定の場所まで輸送する。自転車事故サポートでは、事故発生時の電話対応に加え、必要に応じて現場に急行する。生活電話相談サービスでは、健康・育児・介護・近隣トラブル・ペットの悩みなど、自転車以外の日常生活における困りごとの相談を受け付ける。

各種サービスの受付には、Webサイトのほか、「＋メッセージ」の公式アカウントが活用される。（2020年2月19日　ケータイウォッチ）

最近は、各自治体で自転車保険の加入を義務付けるところが増え、自転車保険の加入率が上がっています。未加入の罰則はありませんが、クルマには自賠責保険があるのに、自転車にないのは不備です。自転車でも同じように加害事故を起こす可能性があり、実際に１億円近い賠償金などの判例が出ています。

交通事故の被害者にしてみれば、加害者がクルマであろうが自転車であろうが関係ありません。高額になることもある賠償金を払えない場合、被害者は泣き寝入りですし、加害者も自己破産を余儀なくされることもあります。そうした悲劇を防ぐのが保険の役割です。自分のケガは別として、賠償責任だけなら少額です。

クルマで自賠責保険にすら入っていないとしたら、法律違反は別としても、そのリスクと比べて危険と考えるのが普通です。自転車でも同じはずです。もちろん、クルマより発生確率や被害程度は相対的に低いわけですが、不要と考えるべきではないでしょう。そのぶん掛け金も安いわけで、入っておくべきだと思います。

別に、auの宣伝をするつもりはありませんが、最近はいろいろなサービスが出てきているようです。自転車保険に自転車のロードサービスや相談サービスがついています。ロードサービスは、クルマでいうＪＡＦに相当するサービスのようです。自分でパンクの修理が出来ない人などならば、安心かも知れません。

家族単位での加入もできるようです。子どもだって事故を起こさないとは限りません。場合によってはトクになるでしょう。そのほか、他の損害保険の特約や、各種の共済、SGマークに付帯するものなど、いろいろなタイプや主体の提供するものが出てきています。オトクなものもあるようなので調べてみてもいいでしょう。

電動アシスト自転車のバッテリーに発火のおそれ　ヤマハ発動機とブリヂストン、無償交換へ

 ヤマハ発動機は4月5日、電動アシスト自転車に採用していたリチウムイオンバッテリーの一部で内部から発火する可能性があり、無償交換を実施すると発表した。ブリヂストンサイクルの製品でも採用していた。

ヤマハ発動機製のリチウムイオンバッテリーの一部製造ロットで使用中に内部劣化により発火する可能性があると分かった。型番は「X0T」「X0U」の2つで、該当するバッテリーの製造ロット番号も明らかにしている。

ヤマハ発動機によると、17年から21年に販売した「PAS」（パス）50車種以上と16年8月以降に販売した補修用バッテリーに対象ロットが含まれるという。

ブリヂストンサイクルは16年から21年までに販売した「LOIUS GARNEAU」（ルイガノ）や「Assista」（アシスタ）など30車種以上と補修用バッテリーに該当するバッテリーを使用した可能性がある。

ブリヂストンサイクルはユーザーに対し、「充電は行わず、使用を中止してコールセンターに連絡するか、Webサイトのフォームでバッテリーの交換を申し込んでほしい」と呼びかけている。（2022年04月06日　ＩＴメディア）

リコールの報道がありました。以前、中国では自転車のバッテリーによる火災が年間１万件以上起きているという報道を取り上げました。今のところ、日本での火災は聞きませんが、バッテリーやそのパーツが中国製という可能性もあります。むしろ、今どき中国製品が関係していないほうが珍しいので注意すべきでしょう。

“世界最長”自転車走行！米村でんじろうさんが協力

科学技術館で開催されたイベント「技術と科学のチャリンコワールド2022」の特別企画として、「Go！　Go！　世界最長自転車に挑戦」が東京駅前の行幸通り（東京都千代田区）で行われた。プロジェクトに協力したサイエンスプロデューサーの米村でんじろうさん、こぎ手の元F1ドライバー片山右京さんらが登場した。

これまでの自転車全長のギネス記録は2020年、オーストラリアでの47.5m。今回、造られた自転車は全長48.2m、総重量約1.2トンという。前輪部でハンドル操作をし、後輪部にこぎ手が乗る。車体にはアルミパイプを三角形に組み合わせた構造のアルミトラスを使用した。（2022/4/4　共同通信）