サイクルロード～自転車への道／事故を起こしてからでは遅い｜自転車酒気帯び: 自転車ながらスマホ: 自転車盗: 自転車輸送: Velo-city:

二十四節気の一つ大雪を過ぎ、言われの通り日本海側などでは、ここ数日積雪となった地域も多かったようです。さて、そんな季節ですが、今回は最近の自転車関連のニュースの中から、いくつか目についたものをピックアップして取り上げてみたいと思います。

都内100か所で飲酒運転の一斉検問　「自転車の酒気帯び運転」20件を摘発　警視庁【東京都】

【罰則強化1か月】自転車の｢ながらスマホ｣や｢酒気帯び運転｣で10人検挙熊本県警【熊本県】

自転車の交通違反で８７人検挙　道路交通法改正１カ月で宮城県警【宮城県】

「忘年会帰りに自転車」はアウト　11月からの厳罰化で「飲酒運転」と「ながら運転」で8人検挙　車含めた飲酒運転が前年比77件増の350件に【長野県】

自転車の「酒気帯び運転」茨城県警１か月間で８件検挙【茨城県】

罰則対象となった“自転車の酒気帯び運転”の疑いで７人を検挙【群馬県】

改正道交法施行1カ月　酒気帯び自転車運転で36人に赤切符　広島県警【広島県】

相変わらず目立つのは、自転車での飲酒運転とながらスマホで検挙される事例が増えているというニュースです。上はその一部ですが、全国各地で取り締まりが強化されているようです。まだ青キップは導入されていませんので、検挙されるのは赤キップの違反です。警察の本気度がうかがわれます。

忘年会シーズンで違反者が増えた面もあるかも知れませんが、もともと自転車の酒気帯び運転は、これまで厳しく取り締まられてこなかったこともあって、常習的に違反していた人も多いものと思われます。クルマでの飲酒運転を避けるために自転車を使っていた人もあるに違いありません。

先月の改正道交法施行で取り締まりが強化されて検挙件数が増えていますが、これは氷山の一角に過ぎないでしょう。ながらスマホも含めて、歩行者にも危険が及ぶ危険な行為であり、さらに検挙を強化して、自転車であっても許されないことを周知徹底していく必要があると思います。

自転車酒気帯び疑いで検挙の湯浅町議が辞職願を提出

 先月（１１月）、自転車の酒気帯び運転の疑いで検挙された湯浅町議会の山本年哲議員が、町議会議長に５日付けで辞職願を提出したことが分かりました。

湯浅町議会の山本年哲議員（５１）は先月１２日の夜、湯浅町内で、酒を飲んで自転車に乗り、酒気帯び運転の疑いで検挙され、今月（１２月）３日に、町議会で、辞職勧告決議案が可決されました。

山本議員は、当初、辞職はせず、議員活動を続ける意向を示していましたが、町議会事務局によりますと、５日付けで町議会議長に辞職願を提出したということです。辞職の理由については「一身上の都合」と説明しているということです。

辞職願は、今月９日に開かれる町議会の本会議で審議され、議員の過半数が同意すれば、山本議員の辞職が認められるということです。山本議員は、４年前にも飲酒運転で検挙されてその後辞職し、２年前の補欠選挙で再び当選していました。（12月05日　ＮＨＫ）

町議会議員まで検挙されています。法令を遵守すべき立場にありながら、飲酒運転を繰り返していたようです。それでもまた当選したというのは、よく言われるように日本は酒に寛大という文化が底流にあるのかも知れません。しかし、人の命を奪ってからでは遅いわけで、その社会的・道義的責任が問われるべきでしょう。

罰則強化、自転車の「ながらスマホ」　いまだに「する」と回答した人の割合は？

2024年11月、道路交通法の改正によって自転車走行中の「ながらスマホ」の罰則が強化されたが、現在「ながらスマホ」をする人はどのくらいいるのか。

パーソルキャリア（東京都千代田区）が調査結果を発表し、自転車走行中にスマホを使用する人は13.7％だと分かった。

自転車走行中の「ながらスマホ」に危険を感じたことがある人は89.1％と9割近くにのぼった。「ながらスマホ」を日常的にすると回答した人は78.7％。年代別に見ると「40代」（81.0％）が最多で「20代」（80.0％）、「30代」（79.2％）が続いた。

「ながらスマホ」をするタイミングでは「食事中」（70.0％）が最多。2位は「歩行中」（65.0％）、3位は「寝る前」（57.2％）だった。「ながらスマホ」ですることでは「SNS（Instagram・Xなど）」（54.9％）、「メッセージアプリの確認・返信」（44.7％）、「動画視聴」（44.0％）がトップ3上位を占めた。

歩きスマホ、30代が最多

歩きスマホを日常的にすると回答した人は61.5％で過半数を占めた。年代別では「30代」（68.0％）が最多となり、2位は「40代」（66.1％）、3位は「20代」（60.4％）だった。歩きスマホを無意識的に行なっていると回答した人は64.6％。また、歩きスマホをしている人に危険を感じた経験があると回答した人は85.3％だった。

「ながらスマホ」について、やめようと思わないと回答した人は28.9％で少数派となった。スマホがない環境に「不安を感じる」と回答した人は92.3％だった。20～50代の男女606人を対象にインターネットで調査した。期間は11月6～11日。（024年11月27日 ITmedia）

自転車走行中の「ながらスマホ」に、９割の人が危険を感じたことがありながら、依然として１３．７％の人が自転車に乗りながらスマホを使っているという結果です。おそらく、自転車に乗る時に限らず、食事中でも歩行中でも常にスマホを使っている延長で、自転車に乗る時もスマホを使わずにはいられない人がいるのでしょう。

すなわちスマホ中毒、依存症です。ＳＮＳ依存も含め、いろいろな弊害が起きているのは広く指摘されているところです。ゲーム依存や、ネットで海外サイトなどが手軽に利用出来るため、ギャンブル依存症の増加も指摘されます。こうした面も併せ、スマホ中毒の延長に、自転車のながらスマホもあるのでしょう。

そのような人に、はたして止めさせられるのかは定かではありませんが、自転車の場合は事故に直結しかねません。本人は自業自得でも、周囲の人は大迷惑です。事故を防ぐ意味でも、ながらスマホの検挙も強化し、せめて自転車に乗る時くらいはスマホを見ないのが常識になることを望みます。

【独自】事故につながりかねない無謀な集団…自転車や電動キックボードの「つかまり運転」＆「危険な2人乗り」　京都・横浜

危険運転をする自転車や電動キックボードがたびたび確認されている。京都府では、自転車に乗りながら、走行中のバイクにつかまり、走る危険運転の男がとらえられた。また横浜市では、電動キックボードに2人乗りする無謀な集団が撮影されている。

【京都府】バイクに手をかける自転車

京都・長岡京市で18日午後7時ごろに道路で撮影されたのは、バイクの運転手の肩に手をかけ、自分で漕がずに走行する自転車の姿だ。ドライバーの目の前に現われたのは、車線をふさぐように走っていた1台のバイクと2台の自転車。

よく見ると、左側の自転車に乗った人物はバイクの運転手の肩につかまり、ペダルを漕ぐことなく、引っ張られる形で走っていた。転倒すれば事故につながる可能性があり、かなり危険な行為だ。映像では、少なくとも30秒以上“つかまり運転”を続けていたが、その後走り去っていった。

【横浜市】2人乗りの電動キックボード

こうした危険な場面は、神奈川・横浜市でも16日午後1時半過ぎに撮影されていた。当時、バスの後ろを2台の電動キックボードが走っていたのだが、その光景は目を疑うものだった。

撮影者は、｢男性2人乗りが2台続いていました」と語った。なんと2台とも2人乗りをしていたのだ。撮影者によると、2台の電動キックボードは、バスのすき間を通り抜けるように走っていったという。

様子を見ていた撮影者は、｢フラフラふざけて乗っているので、いい大人が、本当に危険だってことをきちんと認識して、責任を持って乗ってほしいですね」とルールを守り、安全運転を心がけてほしいと話している。（2024年11月23日　ＦＮＮ）

オートバイや原付バイクと並走する自転車というのは、以前から無くはありませんでした。でも最近は、電動自転車、いわゆるモペットや、電動キックボードなど、電動のマイクロモビリティの種類が増えたことで、友人同士などで並走する機会が増えていることが背景にありそうです。

電動キックボードの２人乗り禁止も、少し考えれば禁止が当然だとわかろうものですが、軽く考えていたり、少なくともあまりルールとして認識されていないようです。海外では、電動キックボードを禁止にするところも出てきています。せっかくの利便性を失わないためにも、危険な違反は厳正に対処すべきでしょう。

生徒の自転車盗み、通勤に利用　高校教諭を処分　「出来心で」　大阪

 大阪府教委は28日、生徒の自転車を盗んで通勤に利用していたなどとして、府立高校の男性教諭（32）を懲戒免職処分としたと発表した。処分は同日付。

府教委によると、男性教諭は2022年9月、勤務していた高校に駐輪された女子生徒の自転車を自家用車に積んで盗み、約1年にわたって自宅から最寄りのバス停までの通勤に使っていた。23年9月に盗んだ自転車で帰宅中に、警察官の職務質問を受けて盗んだことが発覚。

24年2月に起訴猶予処分となったが、その直近まで男性教諭は学校に報告していなかった。府教委の聞き取りに「自転車を見た瞬間、通勤で使用しようと思い、衝動的に出来心が芽生えてしまった」などと話しているという。教諭は2月以降、自宅待機などで教壇には立っていなかった。

また、児童の背中をたたいたり、机や椅子を蹴ったりするなど、保護者からの指摘があったにもかかわらず繰り返し体罰をしたとして、吹田市立小学校の男性教諭（45）を減給10分の1（6カ月）、通勤手当の不正受給をしたとして府立支援学校の男性教諭（46）を減給10分の1（3カ月）とした。いずれも28日付。（2024/11/28　毎日新聞）

出来心というものがあることは否定しませんが、よりによって教師が自転車を盗むとは情けない話です。生徒の範たるべき教師という身で言い訳の余地もありません。ましてや生徒のものを盗むとは、良心の呵責はなかったのでしょうか。開いた口が塞がりません。酷い教師がいたものです。

自転車専用通行帯のルール周知　警視庁、国道1号に新設

 東京都港区の国道1号で、自転車の専用通行帯と貨物車の駐車枠を設けた区間が整備され、警視庁と国土交通省東京国道事務所は3日、自転車利用者にリーフレットを配り、走行ルールを周知した。デモンストレーション走行も披露された。

警察官らは「自転車レーンが新しく設置されました。レーンの内側を走ってください」と呼びかけた。区間は約1.3キロで、貨物車の駐車枠は計16カ所に設けられた。

警視庁交通規制課の中川誠副参事は「貨物の積み降ろしをする際は枠内に駐車し、自転車の妨げとならないよう注意してほしい」と話した。（2024/12/03　共同通信）

たった１．３キロではありますが、クルマに駐車されないような配慮がされた自転車通行帯が出来たようです。写真を見る限り、一番左の車線を使うだけで、荷下ろしスペースと自転車通行帯は併存できそうです。結局、一番左は駐車車両で、車道として機能していない場所も多いわけで、どんどん設置していってほしいものです。

48万円の自転車を佐川急便が破損、賠償金はたった4万8千円…なぜ？

佐川急便に自転車の配達を依頼したら破損されてしまい、さらにその賠償額が購入時の10分の1しかなかった、との投稿がX上で話題になっている。

自転車の購入時の価格は「48万4000円」だったが、購入から3年経過していたことから、現在の時価は「－6万500円」と算定され、「時価がマイナスの場合は再調達額の10％が上限」との基準に従って、4万8400円が賠償金額だという。この投稿に対して、「算定基準がおかしい」「少なくとも現在の市場取引価格で賠償すべき」など、佐川急便の対応を非難する声が多くあがっている。この佐川急便の賠償額は妥当といえるのだろうか。

あるXユーザーが、48万4000円で購入した自転車の配送を佐川急便に依頼したところ壊され、賠償金はわずか4万8000円だったとして「自転車やめます」など、落胆する様子を投稿。この投稿を受け、「佐川急便は30万円まで賠償するんじゃなかったの？」「なんで購入額の10分の1になるの？」など驚きや疑問の声が続出。

佐川急便の賠償金の算定の根拠は、自転車の購入が3年前であり、減価償却した結果、壊れた自転車の時価が「－6万500円」と計算されるというものだ。さらに、算定した時価がマイナスの場合、「再調達額（同等の物を新たに購入するのに必要な金額）の10％が賠償の上限金額」という同社の規定があり、48万4000円の10％として4万8000円が賠償金として支払われたようだ。

自転車は法定耐用年数が2年と定められており、減価償却による計算をすると、2年で価値は0円になってしまう。48万円も払って購入した自転車が、たった2年で価値がなくなるとする考え方に、納得がいかないとの声も多い。

「普通、取得価格で賠償すべきだろ」「損害賠償なのに、なぜ償却物扱いなのか」「時価は市場価格で考えるべきでは？」「法定耐用年数を持ち出すのはおかしい」など、そもそも佐川急便の算定の根拠としている「法定耐用年数」「減価償却」を使用することに疑問を投げかける向きも多い。

そこでBusiness Journal編集部は佐川急便に、法定耐用年数で計算することの是非や、市場取引価格で賠償すべきではないか、との問い合わせを行ったが、期日までに回答はなかった。では、他社ではどうかといえば、ヤマト運輸も法定耐用年数で減価償却した金額が損害賠償の上限となるという。

高級自転車は法定耐用年数が伸びる場合も

国土交通省が定める「標準宅配便運送約款」第25条では、荷物の滅失やき損による損害について、「荷物の価格を送り状に記載された責任限度額の範囲内で賠償」「荷物の価格を基準としてき損の程度に応じ限度額の範囲内で賠償」とある。したがって、限度額の中で一定の基準に基づいて賠償額の算定方法を定めること自体は理に適っているといえる。

ただし、同条第3項には次のようにある。「前二項の規定に基づき賠償することとした場合、荷送人又は荷受人に著しい損害が生ずることが明白であると認められるときは、前二項の規定にかかわらず、当店は限度額の範囲内で損害を賠償します」

つまり、配送を依頼した客に著しい損害が生じる場合には、算定基準にこだわらず、限度額の範囲内で賠償する可能性を示唆している。実際に、運送事故に詳しい弁護士も、今回の事故について、「賠償額を増やせる余地はある」との見方を示す。

「確かに自転車の法定耐用年数は2年で、佐川急便の算定方法自体は一般的に使われているもので、他社でも同じ賠償額が提示されると思います。ただ、48万円もの自転車がたった2年で価値がなくなるというのは、一般的な感覚と大きくズレています。実際に高級自転車について耐用年数を5年とした判例があります。したがって、この場合もまだ十分な価値が残っていると考えることができます。また、き損する前の品物と同程度のモノを購入した場合に必要になる金額（再調達費用）と、賠償額にあまりに大きな差がある場合、業者側が提示した価格のままで賠償とするのは、“信義則の原則”に照らして問題があるといえます」

運送業者が損害賠償をする際の計算基準は必要であるが、必ずしも減価償却が適切とはいえない。減価償却は、あくまでも企業の会計基準であって、物品のき損が生じた場合に、その物品の価値を算定する基準として用いるのは妥当性に欠けるのかもしれない。（2024.12.06　Business Journal）

自転車を運送業者に依頼して運ぶというケースは、それほど多くないと思いますが、破損してトラブルになる可能性があるのは否めないでしょう。その際、賠償金額が減価償却の法定耐用年数で価値を計算されたら、納得いくものではありません。あらかじめ、約款などを確認しておくべきかも知れません。

個人的には、このようなリスクを考えて、引越で自転車を運ぶ必要があった時、他の荷物は全てトラックで運んでもらいましたが、自転車だけは自分のクルマに積んで、自分で運びました。破損やトラブルの可能性は高くないと思いますが、後で面倒なことになるのを回避できるのであれば、それも一考の余地があるでしょう。

東京が自転車の街になった一日　「GRAND CYCLE TOKYO レインボーライド2024・マルチスポーツ」

今年もレインボーブリッジが封鎖された。2024年12月1日（日）、今回で３回目となるライドイベント「GRAND CYCLE TOKYOレインボーライド2024＆マルチスポーツ」が快晴のお台場・臨海地区で開催された。

レインボーブリッジや東京ゲートブリッジなど、東京のランドマークを自転車で走ることのできる、1年に1度の「非日常ライド」。東京港海の森トンネルでは虹と海の底をイメージしたライトアップが施された。

レインボーライドでは稲村亜美さん、神田愛花さん、小島よしおさん、武井壮さん、団長安田さん、5名の大会アンバサダー、自転車世界選手権ケイリンで金メダルを獲得した山﨑賢人選手、東京/パリパラリンピックロードレース金メダルの杉浦佳子選手らのゲストライダー、約6,000人の一般参加者が「自転車特区」となった臨海地区を駆け抜けた。

フィニッシュ会場で行われるマルチスポーツのイベントも2万2,000人が訪れ大盛況。野球、サッカー、バスケットボール、フェンシング、ボッチャなどのスポーツ体験の他、ブレイキンのShigekix選手、BMXの中村輪夢選手らオリンピアンが参加してデモンストレーションを披露、会場を沸かせた。

東京が、本当に?転?の街になった。車も、信号待ちもない道で、自由に風を切る。レインボーブリッジで、この日だけの特別な景色と出会い、東京ゲートブリッジでは、広がる海と空の、素晴らしさを実感。選手たちのレースも、熱かった。（以下略　2024年12月8日　ＦＮＮ）

レインボーブリッジを走行出来るイベントが開催されています。今年でもう３回目なので認知度も上がっているようです。こうしたイベントだけで、『東京が自転車の街になった』とは言い難いと思いますが、以前と比べれば、スポーツとしての自転車の認知度がアップしているのは間違いなそさうです。

世界最大規模の自転車国際会議　愛媛が開催候補地に　主催団体幹部がメイン会場予定の県武道館視察【愛媛】

自転車の世界最大規模の国際会議「Ｖｅｌｏ－ｃｉｔｙ」の開催候補地として、愛媛県が日本で初めて選ばれていて、主催団体のメンバーが４日に愛媛の施設を視察しました。

世界最大規模の自転車国際会議「Ｖｅｌｏ－ｃｉｔｙ」は、欧州サイクリスト連盟が主催。世界６０以上の国から１５００人近くの自転車愛好家らが集まり、自転車の観光の施策など約８０の項目を話し合います。

愛媛県は２０２７年の開催を目指し誘致していて、日本で初めて開催候補都市に選ばれています。愛媛県には欧州サイクリスト連盟から担当部長のキャロライン・セルフォンテーヌさんら３人が訪れ、メイン会場になる予定の県武道館を視察。会場内の動線や座席数などを確認したり写真に撮ったりしました。

開催地の決定は来年１月の予定。愛媛県が選ばれた場合は、松山市内での自転車パレードやしまなみ海道でのサイクリングツアーなどが予定されています。

「サイクリングしまなみ２０２４」実行委員会事務局・石丸正雄課長：「これをきっかけに愛媛県内全域の魅力を世界にむけて発信できればいい」

視察は５日も行われ、松山市中心部の駐輪場の視察や中村知事との面談が予定されています。（2024年12月4日　ＦＮＮ）

自転車の国際会議「Ｖｅｌｏ－ｃｉｔｙ」については、このブログでも過去に、海外で開催されたる際に記事にしたことがあります。アジアでは台湾はありましたが、日本ではまだ開催されたことはありません。愛媛ならば、おそらく日本で唯一、開催の有力な候補地になりうると思います。

海外の自転車都市のような街のインフラ面では遅れていると思いますが、何と言っても、世界で唯一、海の上を走行できる、しまなみ海道があります。世界のサイクリング愛好家に訪日を促す点でも、絶好の機会だと思いますので、是非招致を実現させてほしいものです。