サイクルロード～自転車への道／新しい状況にも対応していく｜モペット: 特定原付: 認知症リスク: 反則金: サイクルトレイン:

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早くも年度の下期です。今年は猛暑が続きました。まだ真夏日はあるとの予想ですが、ようやく猛暑は収まってきたようです。さて、そんな時期ですが、今回は最近の自転車関連のニュースの中から、目についたものをいくつかピックアップしてみたいと思います。

「知り合いの家でビールを飲んだ」夜中に自転車2人乗り?職務質問?酒気帯び運転車両提供容疑などで書類送検　山梨県内で自転車では初

 県道をふらつきながら走る自転車…停止させ職務質問すると　基準値4倍超のアルコール検出　鳥取県初「自転車による酒気帯び運転」疑いで逮捕

 ふらつき走行の自転車…“飲酒運転”が発覚　50歳男を逮捕　基準値6倍超アルコール検出も「5％の発泡酒500ミリリットル缶を約7割飲んだ」　福岡

相変わらず自転車での酒気帯びで検挙される人が後を絶ちません。今回も福岡がしっかりと入っています。ここでは自転車関連のニュースを取り上げているので別ですが、やはり一般のメディアではあまり注目されておらず、取り締まられることを知らない人が多いのでしょう。

「これ“自転車”です」→「あれ、車輪が止まらないね。署まで」 30分で5人摘発「ペダル付電動バイク」取締りの“変化”

ペダル付電動バイクの指導取締まりを取材。違反者の摘発は他の交通違反と変わらず素早く、無免許運転が疑われる高い悪質性のある違反には任意同行を求める厳しい対応が強まっています。

30分で5人違反、3人が無免許運転で任意同行

ペダル付電動バイク（いわゆるモペット）などを運転する悪質違反者への対応がさらに強まっています。2025年9月24日、豊島区西池袋の西口五差路交差点で行われた警視庁の指導取締りでは、約30分で違反者5人が摘発され、そのうち3人は無免許運転でした。現場はJR池袋駅西口に近く、歩行者の通行も多い場所です。

車両はいずれも無届でナンバープレートが未装着でした。自転車のように見せていたため、摘発では歩道通行、ヘルメット装着義務違反、ナンバープレート非表示などのほか、サイドミラーなどを取り付けていない整備不良に問われました。

指導取り締まりは、警視庁交通執行課と交差点周辺に位置する池袋署、巣鴨署、目白署が合同で行う大がかりなものでした。取締りには白バイ、パトカー、そのほかペダル付電動バイクを移送するワンボックスが、交差点のポイントごとに配置されました。

今回のケースで逮捕者はいませんでしたが、悪質性が高いとされる交通違反では、否認し続けると逮捕されることがあります。無免許違反に問われたケースでは、ペダル付バイクが警察車両に積み込まれ任意同行を求められる場合もあり、今回も複数の違反者が、警察署に場所を移して、取り調べを受けることになりました。

自転車のようなものだから、ナンバープレートの装着も、自賠責保険の加入も省略できるだろうと軽く考えた代償は、決して小さくありません。

アクセルレバーの有無は問題にされない

道路交通法令の改正を受けて、警視庁は自転車のようにペダルが付きモーターなどで自走する車両を、ペダル付電動バイクと呼ぶようになりました。「原動機付自転車」が車両区分上の呼称ですが、自走する車両は自転車ではないという認識を徹底するためです。

摘発を受けた多くの違反者は、免許が必要な乗り物だとは知らなかったことを訴えます。

原動機付自転車の区分が細分化された中に免許不要の「特定小型原付」が創設（2023年7月～）された当時は、特にこうした認識の有無を訴える利用者が目立ちました。この誤解を解き、車両区分を明確にするため、ペダル付き車両であっても、自走する車両は自転車とはみなされないことを強調する改正が行われました。

運転者の“訴え”は考慮せず変化した取締り

ペダル付電動バイクとアシスト自転車との大きな違いは、ペダルを踏むことをやめても、自走し続けることです。アシスト自転車は踏力をアシストするだけなので、軽く踏むだけでは車輪は止まってしまいます。今回の違反で「原付以上」とされた車両は1台を除き、マウンテンバイク風でほぼ外見が自転車でした。

スピード調節のためのアクセルレバーやスロットルがわかりにくい車両もありましたが、それはあまり重要ではありません。指導取締りでは、警察官が持ち主の同意を得て車体を持ち上げて、ペダルを回し、車輪が回り続けるかどうかを確かめます。自走する構造が確認できた時点で「原動機付自転車以上の車両」であることが認定されます。

法改正当初は、車両の型番などでアシスト自転車か否かを現場で確認することもあったほか、運転者の認識も考慮されました。しかし、現行の指導取締りでは、運転者の思いより、公道走行中の車両が自走できるかどうかが最も重要なポイントになっています。

今回のケースではありませんが、運転者の関係者が、アシスト自転車として購入した書類があると主張したものの現場では判断されず、任意同行を求められたケースもありました。

「こうした違反車両が事故を起こしても、補償能力がありません。被害者保護の観点から、悪質な違反をなくすことが求められています」（警視庁交通執行課）

自転車に該当しない車両は、少なくとも市区町村に届出をしてナンバープレートを取得し、車両に取り付けた上で、自賠責保険に加入する義務があります。免許の必要性は運転者の問題ですが、その前に公道走行に必要な要件を車両が備えているかどうかが、利用者に問われています。（2025.09.30　乗り物ニュース）

ペダル付電動バイク、いわゆるモペットの取締りも強化されているようです。電動アシスト自転車ではなく、ペダルがついていても、こがなくても進むものは電動バイクですから免許が必要です。免許が必要な乗り物だとは知らなかったと言っても容赦されないのは当然でしょう。

おそらく、知っていても自転車のフリをして乗っている人も多いのではないでしょうか。例え本当に知らなかったとしても、だからといって許されるものではありません。自転車かのように売られている実態もあるようで、その点も問題ですが、それも理由にはなりません。甘く考えるべきでないということでしょう。

「モペット」はなぜネットで蛇蝎のごとく嫌われるのか？無免許・ノーヘル657件が暴く自転車風バイクの制度ギャップ

 モペット包囲網の現実

2025年9月24日、東京・豊島区で警視庁がペダル付き電動バイク「モペット」の一斉取り締まりを行った。都内では、1月から8月の違反件数が657件に達した。

その多くはヘルメットを着けていないことや、無免許運転である。さらに7月には神奈川県警が販売会社を家宅捜索し、4月にはメルカリがモペットの出品を禁止した。

このように、法の取り締まりから流通規制まで、モペットを取り巻く包囲網は広がっている。それでもSNSでは、モペット利用者に対する怒りや嘲笑が絶えない。なぜ、「モペットはここまで嫌われるのか」本稿では、制度や社会の仕組み、経済面の背景を整理し、解決の方向性を考える。

二重規制の危機

モペットの最大の特徴は、自転車のようにペダルを備えながら、スロットルを操作すればモーターだけで走れる点にある。しかし道路交通法では「原付バイク」に分類される。・免許やナンバープレート・自賠責保険・ヘルメットの装着が必須だ。見た目は自転車だが法的にはバイクという“二重構造”が、混乱の原因になっている。

市民の約大半がモペットを自転車と誤認してきた。販売者も意図的に「電動アシスト」と表示し、購入者に誤解を与えてきた。その結果、無知による違反が大量に発生した。歩行者や自転車利用者からは危険な存在と見なされる。これは利用者のマナーの問題ではなく、制度や表示の不備による構造的リスクである。

モペットは中国を中心に大量生産され、1台5万～10万円でネット通販でも購入できる。原付スクーターの新車（15万～20万円）より安く、ペダル付きで自転車の外観を持つため、未成年や免許取り消し者が手を出すケースも少なくない。

2024年には大阪府内でモペット関連の事故が23件発生した。2025年5月には東京で大学生が無免許で運転し、歩行者に重傷を負わせた事件で懲役3年の実刑判決を受けている。モペットは安価で手に入るため、「交通弱者に危険を及ぼすリスク商品」となっており、社会的なコストを増大させている。これがネット上で嫌悪される最大の理由である。

三者から敵視される存在

原付バイクは販売時に免許証の確認が義務化されている。しかしモペットは・ECサイト・フリマアプリで「自転車風」として販売され、確認をすり抜けてきた。2025年4月、メルカリがモペットの出品を全面禁止したのは、ガイドラインの遵守が事実上不可能だったためである。

販売者は免許確認を行わず、利用者も法を知らないまま走行する。この責任の空白が放置された結果、大阪では摘発件数が前年の「約1.8倍」に急増した。制度が技術革新に追いつかず、グレーゾーンを市場に残したまま流通させた行政と産業の不作為が根底にある。

ネットでの嫌悪感は、法違反への批判だけにとどまらない。歩行者から見れば、ペダルを漕いでいないのに歩道に侵入するモペットは「自転車の皮を被った危険なバイク」である。

自転車利用者からは、同じ車線で走ってもルールを守らない不公平な存在と映る。原付バイク利用者からも、保険や税金、免許を負担しているのに、同じ道路をルール無視で走るのは「不公平だ」という反発がある。

つまりモペットは、・歩行者・自転車・原付バイクの三者すべてから敵視される特異な存在である。法制度の中途半端さが、社会的孤立を決定づけている。

都市交通改革の新層

問題の本質は、見た目と法区分の乖離と、販売時の責任放棄にある。まず、販売段階で免許確認を義務化する必要がある。自動車販売と同様に、EC取引でも免許証のアップロードと自動照合を必須とすべきである。罰則も設けなければ、実効性は確保できない。

次に車体デザインの規制が求められる。自転車と誤認させる外観を禁止し、ライトやナンバープレートホルダー、保安部品を標準装備とする。欧州連合（EU）のE-Bike規格を参考に、ペダルアシスト上限25kmで統一基準を定めることが望ましい。

都市部では限定走行制度の導入も有効である。欧州の低速EVシェアバイクのように、個人所有型ではなく事業者管理型のシェアリングを導入すれば、安全教育や車両点検を確実に行える。

情報周知の徹底も欠かせない。違反摘発件数や事故データを公表し、免許不要と誤解されないよう広報を強化する。特に若年層には動画教材やSNS広告が効果的である。

モペットを全面的に排除することは現実的ではない。都市交通の課題は短距離移動の効率化と脱炭素である。欧州では速度制御付きペダルEVが公共交通の補完として普及し、CO2削減にも貢献している。

日本でも25km上限・免許不要の新カテゴリーを設け、安全基準を満たした車両のみを流通させれば、宅配や通勤、観光などで需要を取り込める。現在の原付と同一視するモデルは失敗の温床だが、制度を再設計すれば、都市交通を支える新しいレイヤーとして昇華させる可能性がある。

制度不備が招く混乱

モペットが蛇蝎のごとく嫌われるのは、利用者のモラルの問題だけではない。制度と市場の設計の不備が生んだ必然である。自転車の外観でバイクの規制を回避させ、責任を利用者に押し付けた結果、事故や違反、嫌悪感が広がった。

解決には販売段階での免許確認や、デザイン規制、限定的なシェア利用といった現実的な措置が必要である。さらに制度を柔軟に再編し、安全を確保した新しい小型EVのカテゴリーを整備すれば、モペットは社会的な嫌悪の対象から都市交通の担い手へと変わる可能性がある。

モペットをめぐる現状は、日本の交通政策が技術と市場の変化に追いつけていない典型例である。この対応が、今後のマイクロモビリティ全体の成否を左右することになる。（2025.09.28 08　Merkmal）

こちらもモペットに関する記事です。デザインを自転車と誤認させないようにせよとか、個人に所有させずにシェアリングにしろとか、ちょっと無理な主張も多いですが、今の状態が問題なのは間違いないでしょう。誤認させるような販売や、自転車として乗っている人の取締りは強めていく必要がありそうです。

ソレ、違法運転です。SNSで物議「ノーヘル、ノーナンバーのモペット」　見た目そっくりだけどe-BIKEとどう違う？

昨今、新基準原付や特定小型原付といったパーソナルモビリティの多様化が進みつつあります。「モペット」扱いとなる「ペダル付き電動バイク」もそのひとつですが、SNSでは「危険運転が多過ぎる」と苦言を呈する声が多いようです。

「交通ルールが全然守られていない」「結構怖い」などの声

昨今、新基準原付や特定小型原付など、パーソナルモビリティの多様化が進みつつありますが、その一方で、車両区分や装備の違いが分かりにくく、交通ルールの理解が追いついていないとの指摘も少なくありません。

なかでも電気モーターを搭載する、一見すると電動アシスト自転車（e-BIKE）とよく似た「ペダル付き電動バイク」＝「モペット」（モペッ「ド」とも言う）をめぐっては、歩道走行や信号無視などの危険運転がSNS上で共有されています。

SNSではモペットに対して「バイクなのに自転車みたいに好き勝手移動してるのをよく見る。ルールが全然守られてない」、「モペット、相当なスピード出してる人いるよね。歩いている人間からしたら結構怖い」など、マイナスな意見が多く見られます。

また、「ヘルメットも被らないし、真夜中なのにライトも点けずに無音で飛ばしてる人多すぎるから早く取り締まってほしい」、「自転車みたいに漕いでるから誤魔化せてると思ってる人多いけどさ、モペットってナンバー必須じゃなかったっけ？」など、交通ルールを守らない車両を指摘する投稿も見られました。

「モペットの交通ルールをいまいちわかってない」、「モペットって最近よく見かけるけど、結局自転車と同じように走っていいの？」といった声も見られ、モペットの交通ルールが浸透していない様子がうかがえます。

モペットには原付や自動車と同様の交通ルールが定められている

そもそも、モペットにはどのような交通ルールが定められているのでしょうか。モペットは自転車のようなペダルのほか、モーター（原動機）を備えているため、法令上は原動機付自転車（原付バイク）以上に区分されます。

モペットを公道で運転するためには、当該車両の規格に応じた運転免許の取得やナンバープレートの表示、自賠責保険の加入のほか、ヘルメットの着用義務、車道通行といったルールに従う必要があります。

なお、モーターを使わずにペダルだけで走行した場合でも、原付または普通二輪車としての交通ルールが適用されます。警察庁では電動アシスト自転車にそっくりな外観のモペットを「ペダル付き電動バイク」と呼び、注意喚起を促しています。

見た目が電動アシスト自転車に近いため、購入や利用の際には注意が必要です。また、灯火類や方向指示器など、保安基準に適合した装備も確認する必要があります。モペットに限らず、交通ルールを誤解したまま運転すると、重大な交通事故へつながるリスクが生じることは言うまでもありません。「知らなかった」で違法運転にならないよう、利用者側にも注意が必要です。（2025.09.26　バイクのニュース）

結局のところ、新基準原付や特定小型原付、モペット、ペダル付き電動バイク、e-BIKEなど呼び方が分かれており、その区別が曖昧なところが余計に混乱をもたらしているのでしょう。商品がいろいろあるのは仕方ありませんが、もっと分かりやすい分類と、そのどれに属すかを明示し、扱いを周知していく必要があると思います。

こがない電動自転車発売　免許不要、２３．４万円―パナソニック系

 パナソニックホールディングス傘下の電動自転車メーカー、パナソニックサイクルテック（大阪府柏原市）は２５日、こがずに走れる電動自転車「ＭＵ（エムユー）」を１２月上旬に発売すると発表した。

１６歳以上なら免許が要らない特定小型原動機付き自転車（特定原付き）で、新たな日常の足として売り込む。希望小売価格は２３万４０００円。

最高速度は２０キロで、１回の充電で約４０キロ走行できる。特定原付きはキックボード型のシェアサービスが先行しているが、同社は乗り慣れた自転車型で幅広い層にアピールする。

稲毛敏明社長は記者会見で、人手不足などを背景に路線バスの廃止や減便が相次ぐ中、日常の移動手段として特定原付きが人気を集めるとの見方を示し、「電動アシスト自転車にとどまらず、選択肢となる商品を提供していく」と述べた。（2025年09月25日　時事通信）

そんな中で、パナソニック系が特定小型原動機付き自転車を発売したというニュースです。メーカーが新製品を販売することに文句を言うつもりはありません。世界でもさまざまなマイクロモビリティが開発されて販売されていますし、日本だけ使用を認めないわけにもいかないでしょう。

しかし、「こがない自転車」で「免許も不要」、さらに「モードによっては歩道走行も可能」など、他との区別が困難で、誤認されたり、扱いの曖昧な乗り物は問題があるでしょう。難しい問題ですが、せめてこれらのモビリティは全て歩道走行を禁止すべきではないでしょうか。

サイクリングで認知症リスク低減か、車や電車など非活動的な移動手段と比べて　新研究

 自転車は地球にも懐にも健康にも良いだけではない。最近の研究によれば、車や電車ではなく自転車で移動することは、認知機能の低下を防ぐ効果がある可能性があることがわかった。

英国人の参加者約４８万人を評価した研究によれば、自転車に乗ると、車やバス、電車などの非活動的な移動手段と比べて、すべての認知症のリスクが１９％、アルツハイマー病のリスクが２２％低下することがわかった。研究は、ＪＡＭＡネットワークオープンに掲載された。

身体活動は長年にわたって、複数の研究で認知症のリスク低下と関連づけられている。医学誌「ランセット」の専門家委員会は２０２４年、身体活動について、認知症の症例の約４５％を予防または遅延させる１４の要因の一つに特定した。世界中で５５００万人以上が認知症を患っており、５０年までにその数はほぼ３倍になると予想されている。

論文の著者によれば、活動的な移動の健康への効果に関する人口を基にしたエビデンス（科学的根拠）は依然として乏しいものの、系統的レビューでは糖尿病リスクの低下を含む健康状態の改善との関係性が一貫して強調されている。ただし、移動手段と認知症リスク、脳の構造変化との関連性を調査した研究はこれまでほとんどないという。

今回の研究の参加者は２００６年から１０年にかけて、４０～６９歳の５０万人超の健康状態を追跡調査する「ＵＫバイオバンク」のために募集された。参加者の平均年齢は５６．５歳で、過去４年間の通勤・通学を除く移動手段として最も頻繁に利用した４種類の交通手段について回答した。選択肢は「非活動的移動」「徒歩」「混合徒歩（徒歩と非活動的移動手段の組み合わせ）」「自転車および混合自転車（自転車と他の移動手段の組み合わせ）」だった。

中央値１３．１年の追跡期間中、８８４５人が認知症を発症し、３９５６人の成人がアルツハイマー病を発症した。徒歩と混合徒歩は認知症リスクの６％低下と関連していたが、興味深いことに、アルツハイマー病リスクの１４％増加とも関係していた。研究チームは、アルツハイマー病の最も強力な遺伝的危険要因である「ＡＰＯＥε４」遺伝子も影響を与えていることを発見した。同遺伝子を持たない参加者は認知症リスクが２６％低下したのに対して、持つ参加者は１２％減だった。

自転車と混合自転車は記憶と学習を司る脳の領域である海馬の容積増加と最も関係が強かった。

「この研究はサイクリングが認知症リスクの低下だけではなく、海馬の容積増加にも関係していることを示す初めての研究だ」とストーニーブルック大学教授のジョー・バーギーズ博士は述べた。バーギーズ氏は今回の研究に関与していない。

マサチューセッツ総合病院ブレインケアラボの主任研究者、サンジュラ・シン博士はメールで、「この研究の強みは素晴らしいが、注意すべき点もある」と述べた。シン氏も今回の研究に関与していない。

シン氏は「移動手段は特定の時点で自己申告されたものなので、人々の習慣が時間の経過とともにどのように変化したのかはわからない」と指摘。「参加者のほとんどが白人で、ベースラインでは、より健康だったため、今回の結果は全てのコミュニティーに一般化できるとは限らない」

「そして、おそらく最も重要なのは、これは観察研究であるため、サイクリングが認知症を直接予防すると証明することはできないということだ。これは単に、関連性が見いだされたことを示しているだけだ」（シン氏）

バーギーズ氏によれば、定期的に自転車に乗る高齢者はより健康な下位修団である可能性が高いほか、自転車の利用は好ましい遺伝的特徴の指標となり可能性があり、認知症の遺伝的素因を持たない人々の間ではリスクが最も低いという。

研究によれば、活動的な移動手段を選択した参加者は、女性、非喫煙者、高学歴で、全般的に身体活動が多く、体格指数（ＢＭＩ）が低く、慢性疾患が少ない傾向にある。特に自転車と混合自転車の集団は男性が多く、同年代の参加者よりも健康的な生活様式と健康状態にある人が多かった。

アルツハイマー病のリスクの高さと歩行を好むこととの関連は、参加者が既にバランス感覚や運転に問題を抱えている可能性によって説明できるかもしれないと、ガイジンガー・ヘルス・システムの行動神経科医で記憶・認知プログラムのディレクター、グレン・フィニー博士は述べた。

フィニー氏は、歩くペースも重要だと付け加えた。特に短距離のゆったりとしたウォーキングでは、長距離を速いペースで歩く場合と比べて、潜在的な効果を十分に得られない可能性がある。今回研究では、参加者の歩行や自転車の習慣の頻度、ペース、持続時間については報告されていない。

バーギーズ氏は、いずれにせよ数十年にわたる研究で運動が脳に良いことが示されていると指摘する。「サイクリングは、心血管の健康状態の改善や脳への血流増加、神経可塑性のサポート、代謝の改善によって、認知症のリスクを低減する可能性がある」（2025.09.23 ＣＮＮ）

これまでにもサイクリングが認知症のリスクを下げるという研究はいくつも発表されており、このブログでも何度か取り上げてきました。ただ、この研究に関しては、本文で指摘しているように、明確な因果関係があるのか、単なる相関が認められただけか見極めが難しいようです。

例えば、バナナの消費量が多い自治体の平均寿命が長かったとします。それが事実だったとしても、バナナの消費と長寿が因果関係にあるとは限りません。もっと別な要因があって、バナナの消費量と関係しているように見えるのは、たまたまということもあるわけです。

その意味で、こうした観察研究をそのまま鵜呑みにするのは問題だと思います。ただ、こうした研究の多くが、サイクリングと認知症のリスク低下と関係していると結論される結果が出ています。併せて考えれば、その可能性は高いと言えるでしょう。少なくとも自転車に乗って脳に悪いことはなさそうです。

「自転車通勤のすすめ」市民の皆さまへ

 市民のみなさまに向けて、自転車通勤・通学を推進していくために役立つ情報を掲載しております。

自転車通勤の魅力

自転車通勤のメリット(1)　通勤時間の短縮

自転車は近・中距離での通勤時間の短縮に効果的であり、定時制にも優れています。また、時間に縛られにくく、環境にやさしい交通手段でもあります。国土交通省の資料によれば、自転車は約500メートルから5キロメートル弱の都市内移動において、ほかのどの交通手段よりも所要時間が短いことが示されています。

自転車通勤のメリット(2)　健康増進

自転車通勤は内臓脂肪を燃やし、体力・筋力の維持・増進に役立ちます。さらに、がんや心臓疾患による死亡・発症リスクの軽減が期待されます。自転車による通勤は、安静時の6.8倍の運動強度であるとされています。3か月間の自転車通勤により、体重が7%減（約6キログラム減）、体脂肪率が4%減という調査結果もあります。

2017年に発表されたイギリスの研究によると、自転車もしくは自転車および徒歩による通勤では、クルマや公共交通機関に比べて、がんによる死亡リスクが40%、心臓疾患による死亡リスクが52%も低いことが明らかにされています。

自転車通勤のメリット(3)　メンタルの向上

自転車通勤は気分・メンタルの向上、ストレス発散につながります。また、時間がなくても運動ができるメリットもあります。自転車通勤による気分の「安定度（リラックス）」と「活性度（イキイキ）」を2か月間調査した結果、自転車通勤をした場合、出勤時・帰宅時ともに気分の「安定度」と「活性度」が向上することが明らかになっています。（2025年09月22日　久留米市役所）

ニュースではありませんが、福岡県久留米市が市民に向けた広報で、自転車通勤を勧めています。自治体がこのような発信をするのは珍しいのではないでしょうか。メリットの中に欧米と違って環境負荷の面が入っていないのは日本的と言えそうですが、メンタル面などを自治体がアピールするのは珍しい気がします。

自転車の鍵「1台に1個」ではなかった！盗難対策は“盗むのが面倒にする”自転車にカバー・固定物とロック

 電動アシスト自転車の鍵に“アルファベットと数字を組み合わせた番号のようなもの”が書いてあった。何気なく検索画面に入力すると、フリマサービスで「自転車の鍵」が売買されているのを発見。これはいったいどういうこと？よく見るとディンプルキーの穴の開き方もまったく同じだ。

自転車の防犯対策と法的対処は

昨年購入した電動アシスト自転車は15万円以上。立派なディンプルキーだったこともあり、てっきりマンションの鍵などと同じで1台につき1つの鍵だと思っていたが、違うのか？自転車やバッテリーの盗難が増加しているが、鍵が共有されていて、セキュリティは大丈夫なのか？自転車店の店主に防犯対策を、往復20キロの自転車通勤を日課としている弁護士に法的な対処について聞いた。

「同じ鍵番号」が存在するのは事実です…

自転車を製造しているヤマハ発動機株式会社に確認したところ、「自転車業界を見渡しても、物理キーである以上、鍵の番手には限りがあり、世の中に同じ鍵番号が存在するのは事実ですが、過去、自分の自転車を開けられたなどの大きなクレームには至っておりません」との回答だった。

やはり、自転車の鍵は「1台に1つ」ではなかった。おそらく、日常生活で自転車を利用していて支障がないように計算されているのだろう。過剰に心配する必要はないのだと思うが、やはり何か対策をした方がよい気がする。今、どのような防犯対策が望ましいのか？防犯対策に精通する、滋賀県彦根市の自転車店「侍サイクル」の目片貞明さんに詳しく聞いた。

最大の防犯は「できるだけ面倒にすること」

【侍サイクル　目片貞明さん】まず前提として、壊せない鍵はありません。どんなに太くて重くて丈夫でも、専用の工具と時間があれば突破出来てしまいます。鍵に対する過信は禁物なのです。では鍵は何のためにあるのかというと「時間稼ぎ」です。

盗難は「時間との勝負」。数秒で盗めるから狙われやすく、時間がかかるほどターゲットから外れやすくなります。「手間がかかりそう」「大変そう」「目立ちそう」。できるだけ面倒にすることが、最大の防犯なのです。（以下略　2025年9月23日　ＦＮＮ）

カギは工業製品ですから、自転車に限らず１対１ではないと思います。バリエーションが非常に多いので実用上１対１に近くなるということでしょう。窃盗犯にしても、その鍵で開く他の鍵穴を見つけるなんて、限りなく無理に近いはずです。そこは問題ないと思います。

家のカギでも、番号を盗み見て、その番号で合鍵を作って侵入するという手口が知られています。ただ、自転車盗のためにわざわざやらないでしょう。結局、壊して盗まれるのがオチです。記事にある対策のほか、可能ならば室内保管、防犯カメラ設置、ＧＰＳ追跡なども対策になるかも知れません。

自転車で歩道を通行して「反則金を取られる人」と「取られない人」の決定的な違い【来春から罰則強化】

青切符を切られる「2つの大原則」と「3つの絶対NG行為」

2026年4月から始まる自転車の「青切符」制度。「歩道通行」で反則金を取られたくない、でも車道は危険だ。単に歩道を走るだけでは取り締まりの対象にならないと警察庁が発表している…。

歩道を走ってもいいということか？実は、自転車で歩道通行して「反則金を取られる人」と「取られない人」の間には、世間ではまだ知られていない“判断基準”が存在していました。運用ルールの策定に関与した専門家が明かす、青切符を切られる「2つの大原則」と「3つの絶対NG行為」とは一体何か。その境界線を詳しく解説します。すべての自転車に乗る人にとって必読の内容です。

結局、自転車で歩道を通っていいの？
ルールづくりに関与した人物に取材

2026年4月1日から施行される、自転車の青切符（交通反則通告制度）。ながらスマホ1万2000円。信号無視6000円などに反則金が課せられることは納得できるが……。自転車の「歩道通行の反則金」に関しては、市民の間で大きな不安と混乱が生まれている。なぜなら誰しもご存じの通り、昔も今も、多くの自転車が歩道を通っているからだ。

SNSの投稿には「車道を走るのが危ないから歩道を走っている」「子どもを乗せた母親も車道を走れと？」「自転車の車道走行で逆に事故が増えそう」など、たしかにその通りだと頷いてしまうコメントばかり。

こういった社会のネガティブな反応の影響もあったのだろう。警察庁は2025年6月、普通自転車の歩道通行について「取り締まりの基本的な考え方」を公表。悪質・危険な行為が自転車の取り締まり対象であり、単に歩道を通行しているといった違反については、これまでと同様に通常は「指導警告」が行われること。青切符導入後も、基本的に取り締まりの対象にならないことを発表した。

悪質・危険な行為の具体的な「内容」は示されたが、取り締まりの「基準」が見えてこない。国民の間に混乱が広がっている。

そこで今回、2025年9月5日に行われた警察庁の官民連携協議会にも参加した、NPO自転車活用推進研究会理事長の小林成基氏に話を聞いた。「今ルールを作る側ではどのような議論が行われ、どのようなケースを青切符の対象に考えているのか」を取材した。

本記事では、一発で青切符を切られてしまう「2つの大原則」と「3つの絶対NG行為」を取り上げる。世間の認識とは異なる「青切符運用の新事実」をご紹介したい。

結局、自転車で歩道を通っていいの？ルールづくりに関与した人物に取材

2026年4月1日から施行される、自転車の青切符（交通反則通告制度）。　悪質・危険な行為の具体的な「内容」は示されたが、取り締まりの「基準」が見えてこない。国民の間に混乱が広がっている。

そこで今回、2025年9月5日に行われた警察庁の官民連携協議会にも参加した、NPO自転車活用推進研究会理事長の小林成基氏に話を聞いた。「今ルールを作る側ではどのような議論が行われ、どのようなケースを青切符の対象に考えているのか」を取材した。

●　【原則1】歩行者を驚かせたら即アウト！

佐藤　自転車が歩道を通る際、具体的にどのような運転をしたら青切符を切られてしまうのか。警察が現時点で考えている方向性について教えてください。

小林　歩行者を「ヒヤリハット」させたら一発アウトと考えてもらえばいいと思います。

●　【原則2】判断基準は「反省の有無」!?

佐藤　歩道を通る際の「速度の取り締まり」について教えてください。

小林　まず徐行において大切な考え方として「ブレーキをかけたら、ただちに停止できるかどうか」というものがあります。自転車によって重さなどが異なるので一概には言えませんが、6～8キロくらいを一つの目安にしていただければ。

佐藤　10キロ以上出したら即アウト、というわけではないということですね？

小林　警察官が注意したにもかかわらず、それを無視した場合などは「悪質」と見なされるので、それは青切符で取り締まることになるでしょう。私たちは「事故を減らしたい」という想いでやってます。反省してくれればそれでいい。一発アウトになるのは、先ほどお伝えしたヒヤリハット。それに加えて、次の3つのシチュエーションを想定してます。

●　【3つの絶対NG行為】スマホ使用はダメ絶対！

小林　まず1つ目は「スマホのながら運転」。2つ目は「スマホの凝視」。例えばホルダーに取り付けてあるスマホを、たった1秒だろうが凝視していたら、ぶつけて事故が起きてしまう危険があるので。3つ目は踏み切りの無理な横断。

佐藤　今教えていただいた3つ以外の違反、例えば2人乗りや傘差し運転、信号無視などは、一発アウトにはならない可能性があるということでしょうか？

小林　ちゃんと反省していて、事故が起きていなかったら、許してもらえると思いますよ。私たちは「事故を減らしたい」という一心で活動してます。もしも違反をしたら反省して、次から気を付けてほしいんです。警察が反則金目的にやってる、そのお金で警察は潤うつもりだ、みたいな声も聞こえてきますが、赤字ですからね。取り締まりの人件費のほうがはるかに高いので。（以下略　9/29　ダイヤモンドオンライン）

来春から施行される自転車の反則金制度、いわゆる青キップ導入に関する解説記事が載っていました。やはり世間の関心も高いのでしょう。施行後にどのように運用されるかはわかりませんが、当然すべての違反を取り締まろうにも人員的に不可能です。

常識的に考えて、全部の摘発が無理な以上、危険な違反、悪質な違反などから取り締まるでしょう。ながらスマホや、歩道をスピードを出して走行など危険な行為をしないことが、取り締まられない上で最低限必要になると思われます。違反になる行為の知識が曖昧な人は、あらためて確認しておくことが必要かも知れません。

「南海電鉄×JR西日本秋のサイクルトレイン2025～電車で行く高野山・和歌山の自転車旅～」　を実施します！

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 「鳥取うみなみサイクルトレイン」を利用して快適な自転車旅を楽しもう！素敵な出会いが待っているかも

最近、電車にそのまま自転車を載せることが出来るサイクルトレインの記事が多いなと思い、調べてみたら最近のニュースだけでもこれだけありました。都市部の路線は無理としても、乗車率が低く十分実施可能な路線はたくさんあると思います。鉄道会社にとっても旅客増につながりメリットがあるでしょう。

サイクリング客だけでなく、沿線の住民も、例えば電車と自転車を組み合わせることで、沿線から離れた場所でも買い物に行けるなど、利便性が向上するでしょう。特に問題がないのであれば、導入しない手はありません。こうした傾向が進んでいけば、郊外ではサイクルトレインが当たり前になっていくかも知れません。