電動アシスト自転車の普及が進んでいます。January 09, 2026
電動アシストの短所を減らす
電動アシスト自転車の普及が進んでいます。 .
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日本で乗る人の圧倒的に多いママチャリは２０２３年に年間で７０万台超売れましたが、同年の電動アシスト自転車の国内販売台数は８０万台を超えています。金額ではママチャリの５倍以上になります。日本だけでなく世界的に見ても、電動アシストの販売台数は大きく伸びています。
こうしたトレンドに応じて、電動アシストの短所を改善しようという開発も進んでいます。普通の自転車と共通する開発とは別に、電動アシストだけに特化した新たなソリューションも出てきています。電動アシストが世界的に増えているため、特化した製品も採算が見込め、むしろ注目されている側面があります。
電動アシスト自転車は、普通の自転車と比べて盗難に遭いやすいという懸念があります。アシスト以外の高額なブランドのスポーツバイクもそうですが、電動アシスト自転車は相対的に単価が高く、人気もあるため換金しやすいなどの理由から窃盗犯に狙われやすい傾向があります。
この電動アシストの盗難への対策をドイツのBosch 社は、今行われている、“CES 2026”で発表しています。Bosch 社は、電動アシスト自転車を構成するモーターやバッテリー、ディスプレイといったパーツをメーカー各社に供給していますが、盗難された場合、それら組み込まれた部品を使えなくしようというのです。
一般的なロック、ＧＰＳ追跡などの盗難対策とは別の発想です。盗難に遭った自転車の部品をデジタル的にマークすることで、盗難車という目印をつけます。これにより、転売・換金しにくくなります。以前からバッテリーの転売対策に導入されていましたが、それを拡張した形です。
修理やメンテナンスに出されると、自転車店からのアクセスで盗難車を発見し、所有者へ連絡されます。また、盗難車から、Bosch 社のアプリを通して機能を使おうとするとブロックされるため、多くの機能が使えなくなります。中古車としても価値が大きく棄損するため転売は困難になるでしょう。
この部品を使った自転車をシェアサイクルなどで使用している事業者向けにも拡張機能を提供し、遠隔でモーターサポートを停止することを可能にします。こうした対策で、直接盗難車を奪還できるわけではありませんが、価値を減損させ転売を困難にすることで盗難防止につなげようとしているわけです。
当然ながら電動アシストは適宜充電する必要があるわけですが、これに伴う手間も短所と言えるでしょう。オランダのスタートアップ企業、Tiler 社は、“Tiler Compact”という製品を開発しました。これはキックスタンドでワイヤレス充電を可能にするというものです。
地面に設置されたパッドを通じて、自転車に取り付けられたキックスタンドからバッテリーへと電力が供給されます。これで、わざわざバッテリーを外して家の中に持ち込んで充電する必要はなくなります。キックスタンドの取り付けは簡単ですし、自転車店に頼むこともできます。
駐輪する場所にパッドを設置する必要はありますが、一度設置してコンセントにつなげば、あとはその場所に駐輪してキックスタンドを下せば自動的に充電できるので、外したり運んだり電源をつないだりする手間はなくなります。最近は自転車のバッテリー火災も問題になっていますが、家の中に持ち込まないぶん安全でしょう。
シェアサイクルなどを運営する事業者にもメリットがあります。貸出・返却場所に１台から設置でき、所定の場所に駐輪してもらえば、そのまま充電されます。大がかりな充電スタンドを設置する必要はなく、小さなスペースでも設置でき、周囲の構築物などの邪魔にもなりません。
返却されたら即、自動的に充電が始まりますので、いちいち係員が巡回・回収して充電する必要はなくなります。すぐ次の稼働のために充電されるので、稼働率のアップにもつながるでしょう。キックスタンドを取り付け、あるいは交換するだけなので、どんなタイプの自転車でも装着可能で、汎用性があるのも利点です。
バッテリー火災も電動アシスト自転車の懸念ですが、その対策としてリチウムイオンバッテリーでない電池の開発が期待されています。その主なものに全固体電池があります。電解質が液体ではなく固体で不燃性なので、バッテリー火災に対する解決策の切り札としての期待が大きいわけです。
今回の“CES 2026”でフィンランドはヘルシンキを拠点とするスタートアップ企業、Donut Lab 社が世界初の全固体電池として生産開始を発表しました。当面はＥＶ向けで、自転車向けとは言っていませんが、量産され普及すれば、当然電動アシスト自転車のバッテリーにも使われるのは間違いないでしょう。
１�圓△燭蝓■苅娃�Whという出力を誇り、１０万回充電可能と劣化が大幅に少なくなります。リチウムイオンバッテリーより低コストで、フル充電するのに、わずか５分というのも魅力的なスペックです。そしてリチウムイオンバッテリーの最大の懸念である熱暴走のリスクが排除されるのは大きな利点でしょう。
全固体電池は各社が開発していますが、まだ大規模な商業展開には至っていません。今回、Donut Lab 社が先陣を切り、量産車両への搭載が計画されていますが、他の大手メーカーからも製品が出てくると見込まれます。商業生産の規模にもよりますが、ＥＶ以外にドローン、電動自転車などへの展開が期待されるでしょう。
このように、電動アシスト自転車の短所を改善するため、さまざまな技術や製品開発が進んでいます。電動アシスト自転車がこれだけ普及してきたからこその動きとも言えますが、こうした開発によって、ますます便利、安全になり、さらに普及を促すことになっていきそうです。
◇ 日々の雑感 ◇
トランプ大統領は今年も年明けからベネズエラ攻撃、グリーンランド領有発言、多くの国連機関からの脱退表明と矢継ぎ早に政策を進めています。相変わらずの「洪水」戦略継続なのでしょうが世界はついていくのが大変です。
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日本で乗る人の圧倒的に多いママチャリは２０２３年に年間で７０万台超売れましたが、同年の電動アシスト自転車の国内販売台数は８０万台を超えています。金額ではママチャリの５倍以上になります。日本だけでなく世界的に見ても、電動アシストの販売台数は大きく伸びています。
こうしたトレンドに応じて、電動アシストの短所を改善しようという開発も進んでいます。普通の自転車と共通する開発とは別に、電動アシストだけに特化した新たなソリューションも出てきています。電動アシストが世界的に増えているため、特化した製品も採算が見込め、むしろ注目されている側面があります。
電動アシスト自転車は、普通の自転車と比べて盗難に遭いやすいという懸念があります。アシスト以外の高額なブランドのスポーツバイクもそうですが、電動アシスト自転車は相対的に単価が高く、人気もあるため換金しやすいなどの理由から窃盗犯に狙われやすい傾向があります。
この電動アシストの盗難への対策をドイツのBosch 社は、今行われている、“CES 2026”で発表しています。Bosch 社は、電動アシスト自転車を構成するモーターやバッテリー、ディスプレイといったパーツをメーカー各社に供給していますが、盗難された場合、それら組み込まれた部品を使えなくしようというのです。
一般的なロック、ＧＰＳ追跡などの盗難対策とは別の発想です。盗難に遭った自転車の部品をデジタル的にマークすることで、盗難車という目印をつけます。これにより、転売・換金しにくくなります。以前からバッテリーの転売対策に導入されていましたが、それを拡張した形です。
修理やメンテナンスに出されると、自転車店からのアクセスで盗難車を発見し、所有者へ連絡されます。また、盗難車から、Bosch 社のアプリを通して機能を使おうとするとブロックされるため、多くの機能が使えなくなります。中古車としても価値が大きく棄損するため転売は困難になるでしょう。
この部品を使った自転車をシェアサイクルなどで使用している事業者向けにも拡張機能を提供し、遠隔でモーターサポートを停止することを可能にします。こうした対策で、直接盗難車を奪還できるわけではありませんが、価値を減損させ転売を困難にすることで盗難防止につなげようとしているわけです。
当然ながら電動アシストは適宜充電する必要があるわけですが、これに伴う手間も短所と言えるでしょう。オランダのスタートアップ企業、Tiler 社は、“Tiler Compact”という製品を開発しました。これはキックスタンドでワイヤレス充電を可能にするというものです。
地面に設置されたパッドを通じて、自転車に取り付けられたキックスタンドからバッテリーへと電力が供給されます。これで、わざわざバッテリーを外して家の中に持ち込んで充電する必要はなくなります。キックスタンドの取り付けは簡単ですし、自転車店に頼むこともできます。
駐輪する場所にパッドを設置する必要はありますが、一度設置してコンセントにつなげば、あとはその場所に駐輪してキックスタンドを下せば自動的に充電できるので、外したり運んだり電源をつないだりする手間はなくなります。最近は自転車のバッテリー火災も問題になっていますが、家の中に持ち込まないぶん安全でしょう。
シェアサイクルなどを運営する事業者にもメリットがあります。貸出・返却場所に１台から設置でき、所定の場所に駐輪してもらえば、そのまま充電されます。大がかりな充電スタンドを設置する必要はなく、小さなスペースでも設置でき、周囲の構築物などの邪魔にもなりません。
返却されたら即、自動的に充電が始まりますので、いちいち係員が巡回・回収して充電する必要はなくなります。すぐ次の稼働のために充電されるので、稼働率のアップにもつながるでしょう。キックスタンドを取り付け、あるいは交換するだけなので、どんなタイプの自転車でも装着可能で、汎用性があるのも利点です。
バッテリー火災も電動アシスト自転車の懸念ですが、その対策としてリチウムイオンバッテリーでない電池の開発が期待されています。その主なものに全固体電池があります。電解質が液体ではなく固体で不燃性なので、バッテリー火災に対する解決策の切り札としての期待が大きいわけです。
今回の“CES 2026”でフィンランドはヘルシンキを拠点とするスタートアップ企業、Donut Lab 社が世界初の全固体電池として生産開始を発表しました。当面はＥＶ向けで、自転車向けとは言っていませんが、量産され普及すれば、当然電動アシスト自転車のバッテリーにも使われるのは間違いないでしょう。
１�圓△燭蝓■苅娃�Whという出力を誇り、１０万回充電可能と劣化が大幅に少なくなります。リチウムイオンバッテリーより低コストで、フル充電するのに、わずか５分というのも魅力的なスペックです。そしてリチウムイオンバッテリーの最大の懸念である熱暴走のリスクが排除されるのは大きな利点でしょう。
全固体電池は各社が開発していますが、まだ大規模な商業展開には至っていません。今回、Donut Lab 社が先陣を切り、量産車両への搭載が計画されていますが、他の大手メーカーからも製品が出てくると見込まれます。商業生産の規模にもよりますが、ＥＶ以外にドローン、電動自転車などへの展開が期待されるでしょう。
このように、電動アシスト自転車の短所を改善するため、さまざまな技術や製品開発が進んでいます。電動アシスト自転車がこれだけ普及してきたからこその動きとも言えますが、こうした開発によって、ますます便利、安全になり、さらに普及を促すことになっていきそうです。
トランプ大統領は今年も年明けからベネズエラ攻撃、グリーンランド領有発言、多くの国連機関からの脱退表明と矢継ぎ早に政策を進めています。相変わらずの「洪水」戦略継続なのでしょうが世界はついていくのが大変です。
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Posted by cycleroad at 13:00│Comments(0)
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